新型コロナウイルス感染拡大下にもかかわらず、専門家の意見は無視され、東京五輪の開催が推し進められている。その東京五輪のスポンサー収入で“史上最高収益”が見込まれる米放送局「NBCユニバーサル」に、米国から批判が噴出している。 【写真】意外と「密」だった五輪中止デモの現場 放映権を持つ米NBCは、史上最高額となる12億ドル(約1320億円)超の収益を見込んでおり、“ウハウハ五輪”へまっしぐらだ。 そんな巨大テレビ局の姿勢に、米国でも疑問の声が上がっている。米誌「ザ・ハリウッド・リポーター」は「NBCが『モラルハザード』に近づく」と批判。米ABCの人気司会者ジミー・キンメル氏が「NBCは、日本人を一人残らず殺さなければならないとしても、今年の夏にオリンピックを進める予定だ」と発言したことを伝えた。 また、同誌は大会開催を主張する国際オリンピック委員会(IOC)の背後にある“莫大な金”について分