この写真にはショッキングな表現、または18歳以上の年齢制限の対象となる内容が含まれます。 ご覧になる場合にはご了承の上、クリックしてください。

「皆既月食」が8日の夜、天気がよければ全国各地で見られます。 今回「天王星食」も同時に見られ、このような現象が日本で見られるのは442年ぶりのこと。 次に日本で見られるのは322年後と予想され、きわめて珍しい天体ショーとしても注目されています。 （文中に【各地の天王星食の観測時刻の予報】もまとめました） 皆既月食は8日午後6時9分ごろから 完全に覆われた状態を「皆既食」と呼び、その間、月が見えなくなるのではなく、太陽光の一部の赤い光が地球の大気でわずかに屈折して月を照らし、赤黒い色に見えるのが特徴です。 国立天文台によりますと、今回の皆既月食は全国どこでも8日の午後6時9分ごろから月が欠け始め、7時16分から8時42分の間、「皆既食」の状態となり、部分的に欠けた状態を経て、9時49分ごろ明るい満月に戻るということです。 また、今回の皆既月食では小笠原諸島を除くほとんどの地域で太陽系の7番目

１１月６日、投票集計システムを手掛けるメーカー各社は、２０２０年の米大統領選で票が盗まれたとするトランプ氏の虚偽の主張で右派勢力から製品の信頼性が疑わしいと攻撃を浴びており、事業そのものを守るために全国各地で苦闘している。写真は１０月２４日、テキサス州エルパソの投票所で期日前投票を行う有権者（２０２２年　ロイター/Paul Ratje） ［６日　ロイター］ - 投票集計システムを手掛けるメーカー各社は、２０２０年の米大統領選で票が盗まれたとするトランプ氏の虚偽の主張で右派勢力から製品の信頼性が疑わしいと攻撃を浴びており、事業そのものを守るために全国各地で苦闘している。 業界大手のドミニオン・ボーティング・システムズとエレクション・システムズ・アンド・ソフトウエア（ＥＳ＆Ｓ）は、州政府など地方自治体との契約が脅威にさらされており、これを跳ね返そうと政治面や広報面で「地上戦」を繰り広げている。

実業家のイーロン・マスク氏（2019年3月14日撮影、資料写真）。(c)Frederic J. BROWN / AFP 【11月8日 AFP】ツイッター（Twitter）を買収した実業家のイーロン・マスク（Elon Musk）氏は7日、米国の有権者に対し、翌日に行われる中間選挙では共和党の候補者に投票するよう呼び掛けた。 マスク氏はツイッターで1億1400万人のフォロワーに向け行った投稿で、「権力の共有は両党による最悪の行き過ぎた行為を抑制する。そのため、大統領が民主党であることを考えると、議会は共和党に投票することを勧める」と表明。「民主・共和両党の中核的支持者は反対側に投票することはないから、実際に政権を決めるのは無党派層だ」と指摘した。 ツイッターは世界各国で言論やアクティビズムの場としての大きな役割を担っているが、マスク氏に買収されたことで、運営の政治的中立性をめぐる懸念が生じてい

山守瑠奈 フィールド科学教育研究センター助教（瀬戸臨海実験所）、加藤真 人間・環境学研究科教授、鳥羽水族館 森滝丈也氏らの研究グループは、深海に生息する多毛類クシエライソメAnchinothria cirrobranchiata（ナナテイソメ科）が、河川から海へと流入した照葉樹林の落ち葉を巣材や食物として利用することを解明しました。 ナナテイソメ科は自ら分泌した糸と周囲の堆積物を用いて、筒状の巣を作ります。その中で、クシエライソメは巣材に必ず落ち葉を使います。今回の調査では、鳥羽水族館の底引網調査で採集されたクシエライソメについて、巣材に使われた落ち葉の種類と行動を詳しく観察し、また、遺伝子情報から進化の道筋を調べました。その結果、クシエライソメは河川下流域に広がる照葉樹林の落ち葉を利用していること、また、その落ち葉を巣材だけでなく食物としても利用していることがわかりました。本結果は、河川

ロシア・サンクトペテルブルク郊外で、ウラジーミル・プーチン氏（左）に自身の経営する学校給食センターを案内する実業家のエフゲニー・プリゴジン氏（2010年9月20日撮影、資料写真）。(c)Alexey DRUZHININ / SPUTNIK / AFP 【11月7日 AFP】ロシアのウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領に近い実業家で、欧米諸国から制裁を受けているエフゲニー・プリゴジン（Yevgeny Prigozhin）氏（61）は7日、米国の選挙への介入を認めた。 プリゴジン氏の事務所によると、ロシアが米中間選挙に介入しているとするブルームバーグ（Bloomberg）の報道についてコメントを求められた同氏は「われわれは介入したし、介入しているし、今後も介入するだろう」と発言した。 同氏をめぐっては、欧米諸国の選挙結果に影響を与える「トロール（荒らし）工場」の運営に関