リモートワークの事例を話してきました at “ITワークで青森暮らし”｜福井 烈 / note inc.｜note
かれこれ半年程前になるのですが、2017/10/21(土)にITワークで青森暮らしという将来UIJターンを考えている方向けのイベントで、 「Uターンにおける青森で就職 or 起業以外の選択」 というタイトルでリモートワークの事例を話してきました。 忙しさにかまけて資料をpublicな場所に公開するのを忘れていたので、今更ながら公開します。(最近入社した方への自己紹介の意図もあったり.....) 場所が品川のマイクロソフトさんだったので、ちょまどさんに会えるかもとか淡い期待を抱いていたのですが残念ながらお会い出来ませんでした。 ※リモートワークはテレワークとほぼ同義です 発表内容アジェンダとしては、 ・ リモートワークをするにいたるまでの経緯 ・ ピースオブケイクでリモートワークをどのように実践しているのか ・ 2年間のリモートワークで得た知見や課題, 工夫している点 ・ リモートワークをす
クインシー・ジョーンズ大大大暴露 | マイケル・ジャクソンもビートルズもぶった切る
マイケルは欲深い泥棒だ 「私はいつだって真実だけを語ってきた。この世に怖いものなど何もないからな」 ロサンゼルスのセレブな住宅地ベルエアに建つ宮殿のような邸宅のソファーに身を沈めたジョーンズはそう豪語し、驚愕の暴露話を連発した。 その日、私を迎えたジョーンズはゆったりとしたセーターに粋なスカーフという出で立ち。実名を挙げて大物たちを、もち上げたりクソミソに言ったり、思い出話にふけったり……。 言葉は辛らつでも語り口はとびきりチャーミングで、たびたび身を乗り出しては私の膝をたたき、拳を突き合わせる。 そんな魅力あふれるレジェンドとの濃密な時間をどうぞ。 ──あなたはマイケル・ジャクソンが親きょうだい以外で最も一緒に仕事をした人です。マイケルについて、世間の人が知らないことを教えていただけますか？ こんなこと公にしたくはないんだが、マイケルはかなりの曲を盗作した。「ビリー・ジーン」もドナ・サマ
「プロエンジニアになるための「アジャイル開発」再入門」が素晴らしい - プログラマの思索
倉貫さんの資料プロエンジニアになるための「アジャイル開発」再入門が素晴らしいのでリンクしておく。 新入社員向けのアジャイル研修の資料は、これを使えば十分ではないかな、と思った。 以下はラフなメモ書き。 【研修資料】 【参考】 アジャイル開発とウォーターフォール型開発の違いについて再考: プログラマの思索 アジャイルとウォーターフォールは文化や価値観のレベルで異なるという話 - たなかこういちの開発ノート アジャイル開発の本質 ? アジャイルとウォーターフォールの違いとは | Social Change! ソフトウェアは完成しても価値はない ? アジャイル開発は何を解決するのか | Social Change! アジャイル開発とは：「アジャイル開発」をエグゼクティブサマリにまとめてみた | Social Change! ドキュメントをなくしてもうまくいく？ ? 人に依存するリスクへの対処とは
建設現場のマッチングアプリ「助太刀」が5.3億円調達、開始半年足らずで7000人の職人が利用 - BRIDGE（ブリッジ）テクノロジー＆スタートアップ情報
助太刀（旧社名は東京ロケット）代表取締役の我妻陽一氏 オンデマンドに建設現場の仕事と職人をマッチングするサービス「助太刀」は4月5日、第三者割当増資による約5億3000万円の資金調達を公表した。引受先となったのは伊藤忠テクノロジーベンチャーズ、ジェネシア・ベンチャーズ、KLab Venture Partners、ニッポン放送、パーソルホールディングス、レジェンド・パートナーズ、その他1社の合計7社。さらに個人投資家として千葉功太郎氏が参加している。 なお、ジェネシア・ベンチャーズとKLab Venture Partnersは昨年8月に実施したシードラウンドに続いての投資となる。本件の出資比率や払込日など詳細は非公開で、調達した資金は主にサービス開発に関わる人員の増強、マーケティングに使われる。同社は2018年3月に旧社名の東京ロケットから社名を変更している
手数料ゼロでも利益が出るアリペイの秘密 - 中華IT最新事情
日本の電子決済と異なり、中国のQRコードスマートフォン決済「アリペイ」「WeChatペイ」は、加盟店手数料などが原則不要だ。それでなぜ利益を上げられるのか。今日頭条が報じた。。 踏んだり蹴ったりの電子決済 日本で電子決済が広まらない理由。それは手数料だ。加盟店は一般的に3％から5％程度の手数料を支払わなければならない。お客さんが1000円のランチを食べても、電子決済で支払われたら、実質の実入りは950円で、50円は決済運営企業に支払わなければならない。 これは、ギリギリのコスト、ギリギリの利幅で経営している小規模飲食店にとって、かなりきつい。電子決済をする客が増えてきたら、値上げをせざるを得なくなり、値上げをすれば客数が減り、客数が減れば売り上げが下がるという悪い循環に入ってしまうのではないかという恐怖がある。 そのため、飲食店では、電子決済に対応していることを積極的にアピールしないことも
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