NVIDIAは、同社の並列コンピューティングアーキテクチャ「CUDA」がArm CPUに対応すると発表した。CUDA-X AIやHPCソフトウェアのフルスタックを、年内にArmのエコシステムで利用できるようにする。 NVIDIAは2019年6月17日、同社の並列コンピューティングアーキテクチャ「CUDA」がArm CPUに対応すると発表した。600以上のハイ・パフォーマンス・コンピューティング（HPC）アプリケーションやAI（人工知能）フレームワークを含む、NVIDIAのAIとHPCソフトウェアのフルスタックが、年内にArmのエコシステムで利用できるようになる。 このフルスタックには、「NVIDIA CUDA-X AI」とHPCライブラリ、GPUアクセラレーテッドAIフレームワーク、OpenACC対応のPGIコンパイラやプロファイラなどのソフトウェア開発ツールが含まれる。スタックの最適化が

島津製作所は９日、拡張現実（ＡＲ）と人工知能（ＡＩ）を使って天気予報を楽しく表現する、ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）向け無料アプリケーション（応用ソフト）「お天気ＪＡＰＡＮ」の提供を始めたと発表した。アプリを立ち上げ、テーブルなどにｉＰｈｏｎｅのカメラを向けると、画面内でマンガキャラが現実に飛び出したように映り、アニメーションで晴れや雨などを表現。防災情報を通知する機能も備えた。 気象関連事業などを担う子会社が提供する。天気予報をＡＲ表現するアプリは業界初。３カ月間で４万ダウンロードを目標にする。 天気予報や防災情報のほか、１５時間先までの雨量予想も見られる。子どもに気象への興味を持ってもらうため、カメラに映った果物やコップなどをＡＩで画像認識し、ＡＲ空間上に対象物を模した雲を浮かび上がらせる機能も備えた。担当者は「天気予報を身近に感じてもらうのは防災にもつながる」と話す。

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

日本のIT（情報技術）大手が若手の研究者や技術者の報酬を増やす。NECは優秀な研究者には新入社員でも年収1000万円以上を支払う制度を導入する。富士通はカナダの人工知能（AI）子会社で役員待遇の報酬を検討する。IT業界ではGAFAなどの米国企業などが厚遇で世界の人材を集めている。危機感を強めた日本企業は若手を照準に市場価値に見合った評価を導入し、硬直的な賃金制度を見直す。NECは2019年10

フェイスブック（FB）が2020年のサービス開始を発表しているデジタル通貨「リブラ」。日本を含め、世界中の中央銀行や規制当局から批判や警戒の声が上がっているが、母国米国の連邦準備理事会（FRB）で議長を務めるジェローム・パウエル氏の反応は冷静だった。 「利用者保護の面から見ても規制の面から見ても（フェイスブックが安全性や信頼性を担保することへの）期待はとても高い。これからの動向をかなり慎重に見ていきたい」 シンクタンクの米外交問題評議会が19年6月25日にニューヨークで開いた講演会で、パウエル議長は聴衆からの質問に答えてこう話した（CNBCが公開したその時の動画）。実際に会場で聞いていたが、日本で報道されている「対立トーン」というよりむしろ、慎重ながらもそのメリットを認識している印象を受けた。リブラについて「concern（懸念）」ではなく「expectation（期待）」という言葉を使っ

SpotifyがミスによりKubernetesの本番クラスタを二度も削除。しかし顧客へのサービスにほとんど影響しなかったのはなぜか？ 今年、2019年5月20日から3日間にわたりスペイン バルセロナで開催されたKubeCon＋CloudNativeCon Europe 2019の基調講演では、SpotifyがミスによってKubernetesのクラスタを消去してしまった経験を振り返るという非常に興味深いセッション「Keynote: How Spotify Accidentally Deleted All its Kube Clusters with No User Impact - David Xia」（基調講演：SpotifyはいかにしてKubernetesクラスタの全削除というミスにもかかわらず顧客への影響を引き起こさなかったのか？）が行われました。 障害が起こることをあらかじめ計画とし

セブン＆アイ・ホールディングスのスマホ決済サービス「7pay（セブンペイ）」で不正アクセス被害が発生し、混乱が生じている。7月4日の記者会見によると、被害者は約900人、被害額は約5500万円に上るという。不正アクセスを招いたセブンペイの脆弱な仕様に加え、記者会見上でセブン・ペイの社長が「2段階認証」を知らないと思われる発言をしたことで、ネット上に経営トップのITリテラシーの低さを嘆く声が広がっている。 ＊＊＊ 経営トップの“デジタル音痴”が命取り 実際、経営トップのITリテラシーが企業の明暗をわける事例はめずらしくない。かつてアメリカに君臨したビデオレンタル界の巨人、ブロックバスターが破綻する過程はその代表例といえるだろう。同社はシリコンバレー発のIT企業ネットフリックスに敗れて破綻するが、最後のトリガーを引いたのは、自らの経営トップの“デジタル音痴”だった。『NETFLIX コンテンツ