高さ500mの津波が…「使ったら世界が終わる」ロシアの“終末兵器”ポセイドンとは｜FNNプライムオンライン
「ウクライナによるロシア国内への脅威が続けば対応は厳しいものになる」 10日、ウクライナ全土への報復爆撃を行ったプーチン大統領。依然、核兵器使用も辞さない構えは崩していません。 こうした状況に、アメリカのバイデン大統領は「このまま事態が推移すれば、我々はキューバ危機以来となる核兵器使用の脅威に直面する」と警告しました。 危機的状況の中、世界が注視しているのが、世界を終わらせるほどの脅威になりうるという開発中のロシアの核兵器…原子力核魚雷 『ポセイドン』 この記事の画像（11枚） 終末兵器とも呼ばれる最新型の核兵器。水の中を進み、海中で爆発すると放射性物質を含む高さ500ｍもの津波を発生させ、沿岸部の都市に襲いかかります。 この終末兵器が使用される事態になったらどうなってしまうのか？ 「めざまし8」はプーチン大統領研究の第一人者、筑波大学・中村逸郎名誉教授にお話しを伺いました。 “クリミア橋
海上数mを走る空飛ぶ船、空飛ぶクルマより安く遠くへ
「今は世界的に空飛ぶクルマ（eVTOL〔電動垂直離着陸〕機）に注目が集まっているが、“こっち”の方がモビリティーとして効率が高く、手軽により遠くへ行ける。投資家が出てくればやりたいんだけどなあ……」 元ヤマハ発動機の無人ヘリコプター開発のエンジニアで、現エーエムクリエーション（東京・葛飾）社長の松田篤志氏は、無念そうにこう話す。同氏が言う“こっち”とは、空飛ぶクルマの船版とでもいうべき「表面効果翼船」である。出発・到着時は船として航行し、巡航時は「飛行機」に変身する乗り物だ。 ただ、飛行機といってもeVTOL機のように高度150m以上を飛ぶわけではない。波の高さにもよるが、海面のわずか1～5mの高さを、eVTOL機と同等の100～350km/hという速度で航行する。 この「空飛ぶ船」は海面すれすれを飛ぶため、飛行効率が高い。「表面効果」（下が地面の場合は「地面効果」ともいう）という現象を使
子なしの選択は別にいいけど、産んだ側からすると、この子供たちが産んで..
子なしの選択は別にいいけど、産んだ側からすると、この子供たちが産んでない大人の分の社会保障まで納税の負担して生きていくという事になんか思うことはないのかな。 子持ち様ってバカにする人もいるけど、じゃあその子供達が収めた税金を使って老後や社会保障で5割以上税金の恩恵を受けて過ごそうだなんて思ってないよね？ 独身税や養子も育てていない子なし世帯に税を課す事を賛成してるのは何でかって、納税者を産み育ててもないのに老後の支えにあやかろうとするからなんだよ。 そういう身勝手な大人のせいで、巡り巡って若者を財を苦しめ、子供を産まない選択を助長する。 不幸な子供を増やさない事は素晴らしい事だ。しかし、幸福な家庭に生まれてきた子供たちがそれで不幸になる可能性まで考えた事はあるだろうか。 別に今始まったことでは無い。既に少子高齢化だと騒がれていた十数年前からずっと言われ続けてきた事だ。https://api
文部科学省、大学設置基準等の一部を改正する省令等を公布
2022年9月30日付で、文部科学省が「大学設置基準等の一部を改正する省令等の公布について（通知）」を公開しました。 通知によると、今回の同省令等改正は、「新たな時代を見据えた質保証システムの改善・充実について（審議まとめ）」（令和4年3月18日中央教育審議会大学分科会質保証システム部会）において、「学修者本位の教育の実現」の考え方を質保証システムへと反映させることと、「社会に開かれた質保証」を図ることとする方針に基づき提言が行われたことを踏まえ 、教育研究実施組織、基幹教員、校地、校舎等の施設及び設備、教育課程等に係る特例制度等に関する所要の規定の整備を行うものであるとしています。 図書館については、図書館を中心に系統的に整備する資料の例示として、電子ジャーナル等を念頭に「電磁的方法により提供される学術情報」が加えられたほか、図書館に閲覧室、整理室等を備えることを求める規定が削除されてい
マイナンバーカードには「婚姻届を出したら運転免許もパスポートも更新申請されて補助や免除の一覧が自動的に出てくる」みたいな役割を期待している
タマゴケ @s5ml マイナンバーカード 「目指すべきはコンビニで住民票が出せる」みたいな世界ではなく、「婚姻届出したら運転免許もパスポートも更新申請されて、そのタイミングで受けられる補助・免除が国・都道府県・市区町村全部一覧化できる」みたいな世界だぞ。 コンビニ住民票なり保険証なりで喜んでちゃだめだぞ タマゴケ @s5ml マイナンバー法の一丁目一番地は行政の名寄せです。マイナカードではありません。 >この法律は、行政機関、地方公共団体（略）が、個人番号（略）を活用し（略）他の行政事務を処理する者との間における迅速な情報の授受を行うことができるようにする（略） elaws.e-gov.go.jp/document?lawid… pic.twitter.com/t1haRsIgAB
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