※部品入手や修理が困難なため、基板修理の対応は終了いたしました。 このホームページに掲載されている全ての画像・文章・その他一切の権利は(株)ケイブに帰属します。 画像また・ヘ情報等の無断転載・使用はご遠慮下さい。 copyright © 2008 CAVE CO., LTD. All Right Reserved.
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●完全移植に加えてXbox 360版だけのオリジナル要素も! 5pb.のXbox 360用ソフト『怒首領蜂 大往生 ブラックレーベル EXTRA』の発売日が、2008年12月25日に決定した。 ケイブのアーケード向けシューティングゲーム『怒首領蜂 大往生』と、これをもとにゲームバランスや遊びやすさが調整された『怒首領蜂 大往生 ブラックレーベル』の2バージョンがXbox 360向けに完全移植。さらに、Xbox 360版オリジナルの”Xモード”が追加される。 プレイヤーが操作する自機はタイプの異なる2種類があり、自機を強化するアンドロイド、エレメントドールを3種類から選ぶことで個性的なプレイが可能に。Xモードでは、新エレメントドールのパイパーも使用できる。Xbox 360ならではのオンライン要素も楽しめ、スコアランキングやリプレイデータの共有のほか、ダウンロードコンテンツも用意される。
弾幕好きには夢のようなイベント 選りすぐりのトップスコアラー6人が、「怒首領蜂 大復活ver.1.5」などのシューティングゲームに挑戦した 10月4日(土)、お台場で開催された「わっしょい! 二周目」というシューティングゲームのイベントに参加してきた。 全国レベルのトップスコアラーたちが目の前で繰り広げる“神業”を肴に、ウマいお酒を飲もう――という趣旨でスタートした「わっしょい!」だが、まだ2回目の開催ながら、前売券がわずか3分で完売になるなど、なにやらものすごい勢いで人気に火が付きつつある模様。中にはなんと、このために韓国からやってきたという熱心な参加者もいて、これには主催者側も驚いていた様子だった。 今回スーパープレイが披露されたのは、ケイブの最新作「怒首領蜂 大復活ver.1.5」や、懐かしの初代「怒首領蜂」、サクセスの「サイヴァリア リビジョン」など全部で5タイトル。会場中央のステ
1983年に発売したファミリーコンピュータ(ファミコン)の普及台数が、1987年には1200万台近くに達していた。ここまで普及したファミコンに野村証券など証券業界が目を付けた。ファミコンを電話回線につないで、株価など証券情報の提供や株式の売買ができるようにしようという構想だ。任天堂は、ゲームなど多様な展開も可能と踏んで、通信アダプタを開発した。しかし株価の下落が始まると、顧客の株価への関心が薄れ、見向きもされなくなった。通信型ゲームも製品化できなかった。 1987年夏、任天堂の開発第二部部長の上村雅之(敬称略、以下同)に、同社社長の山内溥から1本の電話が入った。用件は「ファミコンを使ったネットワークを野村証券と共同開発することを検討せよ」という指示だった。「四国の講演で、社長が野村証券の人と同席した。その場で、ファミコンを使ったネットワークを共同開発しようという話になったようだ」(上村)。
「ニンテンドーDSiはリージョン制限付き」であることが判明し、海外のゲーム系ブログやニュースサイトで話題になっています(ComputerAndVideoGames.comの記事、Eurogamerの記事)。 現在、Wiiにはリージョン制限が加えられており、たとえば北米で購入したゲームは日本で購入したWiiではプレイできません。いっぽう、ニンテンドーDSやDS liteにはこのような制限がなく、どこの国で購入した本体でも、同じようにすべてのゲームがプレイ可能でした。 しかし、DSi向けのソフトについては欧州/北米/日本というリージョンが設定され、それぞれの地域内で購入したDSiでしか動かせない、という制限が加えられることが発表されたそうです。 DSiはネットを介してソフトウェアやコンテンツをダウンロードできる機能があるため、このような制限が付けられたそうです。なお、リージョン制限が加えられる
B-CAS事実上の廃止へ…ネット世論が「業者行政」を押し切る 1 名前: く 投稿日:2008/10/07(火) 19:30:40.48 ID:38srYmgf● 総務省の「デジタル・コンテンツの流通の促進等に関する検討委員会(デジコン委員会)」は9月26日、地上デジタル放送のB-CASを見直すことを決めた。6月にまとめられた第5次答申では「消費者や権利者の立場からB-CASについてさまざまな指摘が行なわれた」ことを理由に廃止の方向を打ち出している。放送局も反対していないので、B-CASの廃止が事実上決まった。 B-CASがなくなると、ダビング10の信号は受信機で無視できるようになるので、これを どうするかが焦点だ。デジコン委員会の村井純主査(慶應義塾大学教授)は「技術と契約」 で対応する方針を示した。しかし、法律で強制しない限り、ダビング10に対応するか どうかは受信機メーカーの自由だ。
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