日本と韓国の「非モテ」男たちが“反フェミニスト”になっていくワケ | 英誌が報じる「東アジアのインセル」
日本と韓国の若い男性たちの間で反フェミニズムが広がっていると、英誌「エコノミスト」が報じている。両国に共通しているのは、優秀な女性に対する反発、経済的見通しの暗さ、そしてネット上の煽りだという。 僕は「逆差別」の犠牲者 ソウル在住のシェフ、キム・ウソク（31）は、韓国社会における女性の地位に疑問を抱きながら育った。専業主婦の母親が気の毒でならず、自分はフェミニストなのだと思っていた。 だがこの数年でその考えは一変した。ネット上の一部の女性活動家たちが小さなペニスを嘲笑するなど、侮辱的な発言を目にしてショックを受けたのだ。 「男としての尊厳が攻撃されている気がしました」とキムは言う。2010年代以降、韓国社会は女性よりも男性を差別するようになったと彼は考えている。 キムには恋人がいるが、彼のような考えを持つ韓国人男性の多くは女性と付き合っていない。 先進国では男女間の意識の乖離が拡大しており
「人間にしかできないことがある」─Adoが英紙に語ったこと | 自分たち「日本のZ世代」が見ている未来
いまや日本を代表する歌手となったAdo。2024年には自身初となる世界ツアーで11ヵ国をまわり、その人気ぶりはとどまるところを知らない。3月中旬におこなわれたロンドン公演を前に、英紙「ガーディアン」が彼女にインタビューした。 本人が考える『うっせぇわ』大ヒットの理由 最近、台北のCDショップ内を歩いていたとき、Adoは自分の最新アルバムが大々的にディスプレイされているのを見つけた。 「このディスプレイを担当した店員は、まさか自分がいまここにいるとは思わないだろうな、と思いました。でも、そういう感じにも慣れました。嬉しくなりますね」 この日本人ポップシンガーは、東アジアとインターネット上でスーパースターとなっている。多くのシングルでプラチナセールスを記録し、Spotifyでは600万人を超える月間リスナーを抱えている。 だが、Adoの素顔は厳重に隠されている。彼女は写真や動画で姿を見せること
「不気味な“人口減少実験室”ニッポンで、いま起きていること」を仏紙が列挙 | 日本はもう「消滅した星」なのだろうか
ちょうど50年前、日本は世界で最初に出生率が人口置換水準を下回った。それ以来、頑なに移民の受け入れを拒否し続けた結果、この国はいま、世界にとって「混じりけがない人口減少」のサンプルになっている。 「この区画分けした芝生が、集合住宅のようなものだと想像してみてください｣。そう話す井上治代（いのうえ・はるよ）は、死後の住宅の管理人だ。 井上が代表を務めるNPO法人「エンディングセンター」は、孤独な日本人の生前と死後の支援をしている。このセンターの墓地は一ヵ所ごとに数百人を受け入れていて、亡くなった会員はそこで死後、再会することになる。いわば目に見えない小さな分譲地を割り当てられているのである。 桜の木が茂る美しい墓地を前にして、井上は「死の助産師のようなものが必要なのかもしれません」と哲学的なことを言う。 日本の人口減少がどのようなものか、その必然的な結果として、生ける者がどれほど孤独に取り巻
マット・リドレー「未来を悲観して子供を持たない若者が心配だ」 | 「合理的楽観主義の第一人者」が語る
英国の貴族であり、科学ジャーナリストとして多数の著書を出してきたマット・リドレー。「合理的楽観主義者」とされる彼は、必要以上に未来を悲観することはないと考えている。スペイン紙「エル・ムンド」が、コロナ禍を経た現在の情勢を踏まえて取材した。 悲惨に思える現在も「前向き」でいられるか マット・リドレーはその好奇心から、性の進化を研究し、さらにヒトゲノム、そして徳の起源も研究した。彼の一番人気の著書『繁栄──明日を切り拓くための人類10万年史』は、30ヵ国語に翻訳され、100万部を売り上げている。 本書のなかでリドレーは、今世紀、私たちは物質的進歩、環境的進歩の両方を享受するだろうと述べた。長い時間をかけ、人々の相互交流と専門化が進むことにより、人類のあいだに集団的思考が形成され、結果として生活の質が向上するのだという。 だが、グローバリゼーションの評価は現在、本書が出版された当時より悪い。人類
「7割がセックスレスなのに仲はいい」不可解な日本の夫婦 | 「仕事疲れ」と「経済不安」でできない…
日本の既婚者のセックスレス率が高いことは世界でも広く知られているが、最近の調査によれば夫婦仲は良好だという人が多いという。夫婦の夜の営みの障害となる日本独特の要因を中国紙が考察した。 日本の夫婦のおよそ7割が、セックスレスだという。 ネット広告などを手がけるレゾンデートル社が2023年10～12月に20〜59歳までの4000人の既婚者の性生活を調査した。その結果、24.3％が「ほぼセックスレス」、43.9％が「完全にセックスレス」だと回答。つまり20～50代の夫婦の68.2％がセックスレスの傾向にある。 20代の既婚女性でセックスレスと答えた人の割合は約50％だったが、これが30代になると67.8％に上がる。20代の既婚男性の場合は53.4％、30代では71.4％になった。もっともその比率が高いのは50代で、女性は77.4％、男性は80.8％だった。 リプロダクティブ・ヘルス/ライツの啓発
記録的な円安が「海外の投資家」を北海道のスキーリゾートへ呼び込んでいる | 大規模開発による規制も…
外国人がこぞって訪れる北海道のニセコ町。為替の円安も追い風になり投資が加速する一方で、開発の規制も始まっている。ニセコの現在の不動産価値や開発の弊害について英紙が報じた。 にぎわうニセコ 山岳ガイドのトレーシー・レナードは8年前、北海道のニセコ町に住宅を購入して以降、この町が日本有数の人気国際スキーリゾートへ変貌するさまを見つめてきた。新型コロナのパンデミックを受け、ニセコの観光業と不動産取引はほぼ停滞状態にあったが、スキー客と投資家たちは大幅な為替の円安に誘われて「リベンジ買い」に転じている。 さらに地球温暖化が、良質なパウダースノーが安定して供給されるニセコの価値をさらに押し上げてきた。レナードは、「最近の円安で、コロナ禍後の繰越需要に拍車がかかっています」と話す。米国出身の彼は2008年から毎冬ニセコに通い、その後、東京からニセコ町に移住した。 「海外客はコロナ禍後に増え、町は非常に
日本の“カワイイ文化”が「生成AI児童ポルノ」の大量流出を招いている | 専門家が子供への「二次被害」を懸念
生成AIの技術が急速に進化するなか、日本ではこれを利用した子供の性的画像の問題が深刻化している。欧米ではこうした画像が厳しく規制される一方、日本ではなぜ野放しにされているのか。背景にある日本の司法や文化的な価値観を中国紙が専門家に取材した。 日本では、生成AIによって作られた児童の性的画像の大量流出が問題になっている。 地元メディアの報道によれば、国内のIT企業が法律の抜け穴をつき、生成AIによる児童ポルノを生産しているという。 人権活動家はこうした動向を憂慮しているが、日本の政治家は問題の介入には消極的だ。1998年に「子ども虐待ネグレクト防止ネットワーク（現・特定非営利活動法人チャイルドファーストジャパン）」を創設した山田不二子は、政府が生成AIによる児童ポルノの問題を放置していることを批判し、子供たちが性産業に取り込まれると懸念する。 「日本の法律では児童ポルノは違法とされていますが
「韓国人も日本人も、規則が緩和されているのになぜマスクを外さない？」 | 米紙がアジアの「マスク文化」を解説
韓国では、屋内でのマスク着用義務が解除された。日本も近々、屋内でのマスク着用を不要にしようとしている。台湾は、2月末に義務化を撤廃する予定だ。 このように規則が緩和されているにもかかわらず、東アジアの人々は頑なにマスクを手放そうとしない。もう何ヵ月も前からほとんどの場所でマスクをしなくてもよくなった欧米や東南アジアの人々にとって、この現象は奇妙に映る。そこで、米「ニューヨーク・タイムズ」紙が、その「謎」について解説している。 同紙はまず、そうした理由の一つに習慣を挙げる。アジアの多くの国では、2年以上にわたってマスク着用が義務付けられてきた。そのためマスクが日常生活の一部になってしてしまい、なかなか変えられないというのだ。横浜市でバレエを教えるニシムラ・ミズキ（24）は、「マスクをしていないと何かが足りないように感じる」とコメントする。
被害者遺族が殺人犯の処刑・免罪を決めるイランの「悲しき死刑制度」 | 刑執行への立ち合いや絞首刑の手伝いをすることも
イランは日本同様、死刑制度を維持する数少ない国のひとつだ。イスラム刑法を適用する同国では、死刑の執行や免罪を決める権限が被害者遺族に委ねられる。元死刑囚を撮影するプロジェクトを続ける写真家エナヤット・アサディに、独特の死刑制度が生む社会の歪みを英紙が聞いた。 見渡す限りすべてのものが、厚く降り積もった雪に覆いつくされていた。敷き詰めた白い紙のような風景に走る切れ込みは、泥で汚れた二車線の道路だけだ。 写真家エナヤット・アサディは、最寄りの町から数キロ離れた場所にいた。何時間も人を目にしていなかった。 砂漠や山々を越え、人里離れた村や孤立した共同体を訪ね回って一年近くが経っていた。彼が取り組んでいるのは、秘された苦しみや不幸を記録する「ランジ（苦しみ）」というプロジェクトだ。 彼は、イランの中心都市イスファハンから西へ2、3時間のところにある南部の土地にいた。周囲には廃墟になった要塞が点在す
どこでもできる効果抜群の究極エクササイズ「スクワット」を極めよう | 正しい姿勢をイラストで学ぶ
スクワットといえば、どこでも簡単にできるエクササイズである。その高い効果と正しいやり方を、米紙「ニューヨーク・タイムズ」がイラストつきで解説している。 いまこの瞬間にも大半の人に可能なのに、おそらくほとんどの人がやっていない筋力トレーニングは何だろうか？ 一定数の運動科学者やエクササイズに関する最新研究にあたると、その答えは「スクワット」が最多となるはずだ。 「下半身の筋力と柔軟性を高めるには、おそらくこれ以上の運動はないでしょう」と、ノースダコタ州立大学のバイオメカニクス教授でレジスタンス運動を研究しているブライアン・クリステンセンは言う。 スクワットの効果は下半身にとどまらない。「実際には全身運動なんです」と、マグリンゲンにあるスイス連邦スポーツ研究所のパフォーマンス・スポーツ部門のディレクター、シルビオ・レネ・ロレンツェッティは言う。「体幹の安定性を必要とし、背中を鍛えてくれます」
ウクライナ人の家に侵入して盗んだ日用品をベラルーシで売るロシア兵たち | 冷蔵庫やバイク、子供用の玩具まで
略奪品を売りつけてくるロシア兵 ウクライナから撤退、もしくは再配置されたロシア軍兵士が、ウクライナで略奪してきたものをベラルーシで売っていると報じられている。 ウクライナ国防省によれば、ロシア軍はウクライナ侵略中に、現地の一般市民から自家用車や日用品などを盗んだという。そして、それらを「ベラルーシに運び、マーケット（市場）を開いている」。 ウクライナからモスクワ方面へと向かうロシア軍の通過地点となっているベラルーシ南東部の町で確認されたマーケットには、「洗濯機や食器洗い機、冷蔵庫、宝石、車、バイク、自転車、カーペット、食器類、美術工芸品、子供用の玩具、化粧品」など、さまざまな略奪品が並んでいるようだ。
長時間労働を苦にしない“日本的経営”で世界シェアトップ 日本電産の創業者、永守重信が語る「経営手法」
精密小型モーターで世界第1位のシェアをもつ日本電産（Nidec）。年の売り上げが100億ドル（1兆円）をはるかに超え、時価総額は270億ドルに達するこの巨大企業の創業者、永守重信に米経済メディアが直撃取材を敢行。膨大な「軍資金」を持ちながら、米国の経営者とはまったく異なる価値観で動く永守の経営哲学とは。 工場や公営住宅が点在し、数々の有名な寺院がある京都市の南部に、1つの高層ビルがそびえ立っている。 その最上階で、永守重信は、光沢のあるグリーンのネクタイとポケットチーフのハンカチ、メガネといういでたちで記者を出迎えた。 永守は、その独特な経営手法について、雄弁に語ってくれた。 「うちの会社で、仕事ができないからといってクビにすることはないです。でも、あまり休みを取ろうとは思わないでください」 これは、冷蔵庫から自動車に至るまであらゆるものを対象にした精密モーターを製造する「日本電産」のCE
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