https://anond.hatelabo.jp/20210430101328 近年、俺が良く遊んだ、面白かったゲームを並べてみると見事にMade In Japanがない。 (略) 俺はストラテジーゲーム、シミュレーション好きなので、現在の他のジャンルの事は良く分からない。 「つまらなくなった」以前の問題として、国産ストラテジーゲームが絶滅危惧種であるというのが現状では。 現状の確認とりあえず4gamer.net のタイトル検索( https://www.4gamer.net/script/search/index.php?mode=title )で、ジャンル: "ストラテジー"＋特徴/開発地域: "日本"で検索し、発売日順にソートして2018年から2020年までのリリース状況を見てみようず(ちなみに、この条件に当てはまる最も最近のゲームのリリース日が2020/12/17なので、2021

俺、日常の諸々がだいたい全部すげー嫌なんだよ たとえば、いま家に食うものがないから買い物に行かないといけないんだけど、それが嫌で朝からずっと何もしてない つか、昨日の晩風呂に入ってないから入らないといけない　それも結構嫌 スーパーマーケット自体は結構好きだし、そう遠くないし、それなりに快適な気候のなかを自転車でピャッと走るわけだから、全体としては快い体験なはずなんだ　買い物 でも嫌なんだ 万事こういう調子で、ホントに何もしたくない その極致が労働 仕事の内容自体がムチャクチャきついってことはないんだけど、8時〜19,20時くらいまで週5で働かないといけないっていうのがキツすぎる 残業多い部署に配属されたのが運の尽きで、転職なりなんなりすりゃいいんだろうけど、転職活動なんてする元気ないし、今よりいいとこにいける気もしない ライフイベント、今後もうない 親がボケる、死ぬ　そのくらいしかない　マ

東京にある中国大使館がアメリカを死に神になぞらえたイラストをツイッターに投稿したところ、ネット上で批判が相次ぎ、投稿はその後削除されました。中国政府は近年、自国の立場を国外に宣伝するためツイッターを活用していますが、投稿内容はたびたび物議を醸しています。 中国大使館は29日、ツイッターの公式アカウントで、シリアやリビアなどと書かれた部屋から血が流れ、アメリカの国旗をあしらった服を着た死に神が部屋の扉をたたくイラストを投稿しました。 投稿には日本語で「米国が『民主』を持って来たらこうなります」とも書き込まれ、民主主義の重要性を強調するバイデン政権をやゆしたものとみられます。 これに対してツイッター上では「大使館がやることか」とか「寒気がした」などと批判が相次ぎ、投稿はその後、削除されました。 一方、東京のアメリカ大使館は30日、ツイッターに「あの極めて不快なツイートに声を上げてくださった日本

なぜなら、今よりずっといい調子で新規感染確認者数が減っていっても、5月11日までという短い期間では感染者数が減りきらないから。 これまでの、東京都における新規感染者数の推移は以下の通り。 このグラフを解説した記事：東京都の新型コロナウイルスの新規感染者数は順調に減っています（https://ima.hatenablog.jp/entry/2021/02/18/104500） この記事を書いた2月18日ごろまで、7日間平均の前週比は0.7倍程度だった。しかし記事を読んだ新型コロナウイルスが「させるかぁー」とがんばったのか、2月18日を過ぎたあたりから数字が上がり始めた。その後、今日までの推移は下の通り。 7日間平均の前週比が1倍未満だと感染者数は下降トレンドといえるが、3月初頭には1倍を上回った。そして倍率が少しずつ上がる中、政府は3月21日に東京都などの緊急事態宣言を解除した。 7日間平均

履修の登録期間真っ只中、アクセスが集中したことでメンテナンスに入った筑波大学の授業データベース「KdB」。同大の学生たちから不満の声が上がる中、その代替ツールである「KdBもどき」を3時間半程度で作ったとして大学内外から注目された筑波大の1年生、いなにわうどんさん（和田優斗さん）が再び注目を集めている。同システムが“大学公認”になったためだ。 和田さんが開発したKdBもどきを公認ツールとした理由は「システムとして優れたものであるため」という。在学生が開発したことも考慮し、内部の会議を経て公認に至った。和田さんが在籍する情報メディア創成学類内であれば、学生だけでなく教員の利用も呼び掛けている。現在、同学類の公式ページで、KdBもどきのURLを和田さんの名前とともに掲示している。 学生が開発したものを大学が認めるのはよくあることなのか。「前例ではありませんが、類似している例としては本学在学中の

大阪のコロナ療養者へ、肺炎予防薬のオンライン処方が可能に 拡大 新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって自宅及び宿泊療養者が急増する大阪府。４月２８日の定例会見で、肺炎を予防するステロイド薬の処方がオンライン診療でも可能になったことが発表された。 呼吸不全となり酸素投与が必要な中等症IIの患者に対し、予防改善が認められ「強く」推奨されるステロイド薬。厚生省の『新型コロナウイルス感染症ＣＯＶＩＤ-１９の手引き４.２版』によると、効果がみられるステロイド薬として「デキサメタゾン」が記載されている。 今回大阪府は、「りんくう総合医療センター」の感染症センター長・倭正也部長の監修を受け、日本呼吸器学会などとも協議。デキサメタゾン投与の基準を作り、こういったステロイド薬をオンライン診療で処方できるようにしたという。 医師会や各医療機関などには４月２８日から周知が開始。吉村洋文知事は、「（これまで）

新型コロナウイルスのワクチン接種を加速させるため、菅総理大臣は日本医師会の中川会長らに対し、診療時間外や休日に接種を行った場合に国が支払う接種費用を上乗せする方針などを伝え体制の確保に協力を要請しました。 菅総理大臣は30日午後、総理大臣官邸で日本医師会の中川会長や日本看護協会の福井会長と会談しました。 この中で、菅総理大臣は「新型コロナ対策においてはワクチン接種こそが決め手となる」と強調し、医療従事者への接種を早急に行うとともに、7月末を念頭に高齢者への接種を終えられるよう取り組む考えを改めて示しました。 そのうえで「残る最大の課題は接種体制の確保だ。平日の体制を思い切って強化するとともに休日や夜間にも接種を進めてほしい」と協力を求めました。 そして、医師や看護師が診療時間外や休日に接種を行った場合に、国が支払う接種費用を大幅に上乗せする方針などを伝えました。 これに対し中川会長は「国民

菅総理大臣は30日夜、総理大臣官邸で記者団に対し、緊急事態宣言が出されている東京や大阪など4都府県の感染状況は高止まりが続いているとしたうえで、5月1日からの5連休は不要不急の外出や帰省などを控えてほしいと呼びかけました。 この中で、菅総理大臣は「東京や大阪では人出が減少し始めているが、感染者数は高止まりが続いている。引き続き酒の提供の停止、人流を抑える対策が必要だ」と述べました。 そのうえで「あすから5連休に入る。不要不急の外出、行楽、帰省を控えていただきたい。国民に心からお願いを申し上げたい」と呼びかけました。 また、日本医師会の中川会長、日本看護協会の福井会長との会談について、「ワクチンの供給にめどがつく中、速やかな接種に向けた格段のご協力と、全国の関係者の皆さんに働きかけをお願いした。政府としても休日・夜間の接種の単価を引き上げるなど支援を強化し、7月末を念頭に、高齢者への接種を終

「外出を自粛してほしい」という呼びかけをどう行えば若い人たちに届くのか。 緊急事態宣言中の都内の繁華街で、都の職員が街ゆく若者に緊急アンケートを行いました。調査に応じた人からは「『やめてください』だけでは効かない」などといった声も聞かれました。 調査は、東京都が渋谷、原宿、新宿の3か所の繁華街で10代や20代などおよそ400組に緊急に行いました。 「外出を自粛してほしい」という呼びかけをどう行えば若い人たちに届くのか。 感染の急拡大を何としても防ぎたい都が、人出を大幅に減らす効果的な策を見つけられないかというのがねらいです。 職員たちは、外出自粛の呼びかけとして、「『あと少しだけ我慢をお願いします』と『不要不急の外出は駄目です、やめてください』とではどちらのほうが控えようと思うか？」という質問などを重ねました。 これに対して、若者からは「『やめてください』だけでは効かない」などといった声も

国会で答弁する武田総務相（C)朝日新聞社この記事の写真をすべて見る 武田総務相が全国の知事と首長に宛てたメール全文 ワクチン接種が進まない中、武田良太総務相が全国の知事や市町村の首長に送信したメールが波紋を呼んでいる。 【独自入手】武田総務相が全国の知事や首長に出したメールはこちら 問題のメールは4月23日付で発信された。武田総務相は菅義偉総理の指示を受けてワクチン接種を各自治体に急ぐようこうハッパをかけている。 ＜ゴールデンウイーク明けには約700万回分、それ以降は毎週約1000万回分のワクチンを全国の自治体に配布し、希望する高齢者には7月末を念頭に各自治体が2回の接種を終えることができるようにお願いしたい＞ このメールは同日に菅総理が「6月末までには合計1億回分を配布できるようにいたします。その上で、希望する高齢者に7月末を念頭に各自治体が2回の接種を終えることができるよう、政府を挙げ

大阪府の医師資格を持つ幹部が、新型コロナウイルスの感染拡大で病床がひっ迫し、入院調整が厳しくなっているとして、府内の保健所にあてて、高齢の患者については、「入院の優先順位を下げざるを得ない」とするメールを送っていたことがわかりました。 大阪府は、府の方針とは全く異なるとして、２９日、各保健所に内容を撤回する連絡を行い、謝罪しました。 メールを送っていたのは、大阪府健康医療部の次長級の幹部で、医師の資格を持つ森脇俊 医療監です。 大阪府によりますと、森脇医療監は４月１９日、府内に１８あるすべての保健所の所長にあてて、新型コロナの感染拡大で病床がひっ迫し、以前にも増して入院調整が厳しくなっているとして、「当面の方針として、少ない病床を有効に利用するためにも年齢が高い方につきましては、入院の優先順位を下げざるを得ない」とするメールを送りました。 また、高齢者施設の入所者で、心停止などの場合に蘇生

西村経済再生担当大臣は、緊急事態宣言で休業要請の対象となった百貨店や映画館などへの支援を規模に応じて拡充すると発表しました。 「規模を考慮した運用の見直しを行うことにしました」（西村康稔経済再生相） 政府は、現在出されている宣言の期間中は、休業要請に応じた百貨店などの大規模施設に対して、１日２０万円、テナントには２万円を支給するとしています。西村大臣は３０日朝の会見で、百貨店などの大規模施設には当初の１日２０万円の支援に加えて、１テナントあたり２０００円を支給すると発表しました。さらに、本館や別館など複数の施設がある場合は、それぞれに２０万円を支払うとしました。 また、休業要請に応じている映画館についても、２０万円に加え、１スクリーンあたり２万円を追加で支払うことも明らかにしました。