「僕ちゃんはどこに寝ようかな～」「淋病になったら『殺す気か』と殴られ…」ジャニー喜多川から“50回の性被害”郷ひろみの元付き人が顔出し・実名告発 | 文春オンライン
「ジャニーさんの性加害で歪んでしまって、みんな何かに逃げてしまうということはあったと思います。フォーリーブスの北公次さんと、僕の後輩の豊川誕は覚醒剤にハマってしまった。他にもクスリや大麻で逮捕されたジャニーズタレントはたくさんいます。 僕の場合は酒と博打でした。10代で六本木の主みたいに飲み歩いていて、交番のお巡りさんにも『トシちゃん飲ってる？』って挨拶されるくらいでした。NHKのプロデューサーらと賭けマージャンをするジャニーさんの代打ちをしたこともあります。10代の子がそんなことをしてるのに、周囲の大人は何も言わない。異常でしたよね」 性被害を証言した板野俊雄氏 ©文藝春秋 今回、新たに「週刊文春」にジャニー喜多川氏による性被害を証言するのは板野俊雄氏（67）。1975年に3人組グループ「ジャニーズ・ジュニア・スペシャル（JJS）」のリーダーとしてレコードデビューし、その後、ジャニーズで
「ジャニー氏は16歳の僕にブランデー、タバコの煙を口移し」レコードデビューも果たした元ジャニーズマネジャーが実名顔出しで明かす“50回の性被害”「フランケンシュタインにジャニー氏が扮し…」 | 文春オンライン
10月17日、ジャニーズ事務所はその看板を下ろし、「SMILE-UP.」と社名を変更。ジャニー喜多川氏による性加害の補償をするための会社になる。ジャニーズ事務所によると、9月30日までに478人から連絡があり、そのうち補償を求めている被害者は325人。11月から補償をスタートさせるという。 藤島ジュリー景子 ©文藝春秋 今回、「週刊文春」の取材に性被害を明かすのは、田原俊彦やシブがき隊のチーフマネジャーを務めた板野俊雄氏（67）だ。1975年に3人組グループ「ジャニーズ・ジュニア・スペシャル（JJS）」のリーダーとしてレコードデビューした元所属タレントでもあり、ジャニーズ事務所の表も裏も知り尽くした人物だ。 「事務所って商品であるタレントを守るところでしょう。会見で、その商品を加害者のように矢面に立たせて、ジュリー（藤島ジュリー景子前社長）と白波瀬（傑前副社長）は逃げた。そこが一番許せない
伊藤詩織さんへのデマやバッシング 荻上チキさんの70万件分析で見えた傾向 | 毎日新聞
伊藤詩織さんに関する投稿の分析を担った評論家、ラジオパーソナリティーの荻上チキさん＝東京都千代田区で2020年6月19日、幾島健太郎撮影 自分に関する70万件もの書き込みがインターネット上に存在し、その中に多くのデマやバッシングが含まれていたとしたら、あなたはどう感じるだろうか。ジャーナリストの伊藤詩織さんが6月、ツイッター上に投稿されたイラストなどで名誉を傷つけられたとして漫画家のはすみとしこさんらを提訴した際、自身に言及する少なくとも70万件の書き込みを分析したことを明らかにした。大量の書き込みから一体何が見えてくるのか。分析を担った評論家の荻上チキさんに聞いた。【塩田彩/統合デジタル取材センター】 70万件の投稿をチームで確認 「正面から向き合い闘うのがつらかった。そうすることにどれくらい意味があるかもわからず、見なければいいと自分に言い聞かせていたところがあった」。伊藤さんは6月8
性暴力の被害者を｢嘘つき｣扱いする男の不見識
伊藤詩織さんの勇気ある行動のおかげで、2019年は日本の「#MeToo」元年となった。「#MeToo」のハッシュタグが生まれたのは、ハーベイ・ワインスタインによる長年のセクハラやレイプが暴露された2017年。だが、その1年前にも、アメリカでは、権力を持つ男がセクハラで訴訟され、会社を追いやられるという出来事が起こっている。 その男は、FOXニュースチャンネルの元会長兼CEOのロジャー・エイルズ(故人)。超保守派でトランプの友達でもあった彼は、ヒラリー・クリントンを強力に支持していたリベラル派のワインスタインと一見正反対のようだが、立場を利用し、女性たちに望まない行為を強要したのも、拒否されれば職を奪ったのも同じだ。 男性監督が｢女性視点の映画｣を撮る意義 現在アメリカで公開中の『スキャンダル』（日本公開は2020年2月21日）は、その裏側を描く実話映画。主要な登場人物は、訴訟を起こしたキャ
知られてほしいけど知られていない 性暴力被害に遭ったときの法的支援（小川たまか） - エキスパート - Yahoo!ニュース
「知人が性暴力に遭った。詳しい弁護士さんを知りませんか？」 ときどき、筆者の元にそんな相談が持ち込まれることがある。性暴力の被害に遭ったとき、各都道府県にある性暴力ワンストップセンターや被害者支援センターに相談すれば、対応に長けた弁護士を紹介してもらえることがある。 そのような紹介がなければ、一般の人にとって「弁護士への相談」は少しハードルが高く感じるだろう。また、弁護士というと「加害者弁護」のイメージが強く、犯罪被害に遭った側が弁護士に相談する必要を知らない人もいる。しかし、被害者への法的支援は、医療支援・心理面での支援と同じく必要なことだ。 内閣府調査（平成29年度）では、女性の13人に1人、男性の67人に1人が、「無理やり性交などをされた経験がある」と答えている。性暴力被害は決して他人事ではなく、誰もが相談先などを知っておいた方が良い。 犯罪被害者支援に取り組む弁護士のひとり、小野章
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ジャニーズ事務所は「曖昧にしたまま逃げ切れるわけがない」、今後のシナリオは？ - 弁護士ドットコムニュース
「女優を追い込み、脱がす」昭和の映画制作にさらば 「ハラスメントなき芸術」白石和彌監督の挑戦 - 弁護士ドットコムニュース
どんな服や下着を着ていても性的同意にはならない。「#私がそれを着たいから」に込めた思い