Jリーグが4月1日付で抜本的な改革を検討する「リプランニング推進サポートチーム」をたち上げることが29日、関係者の話で分かった。木村正明専務理事(53)が中心となり、外部からも有識者を招いて、J1の上位にあたるプレミアリーグの創設、外国籍選手枠の撤廃、J参入の緩和策などを本格的に検討する。村井満チェアマン(61)の任期満了となる来年度までに方向性を示す。 関係者によると、同チームはリーグ、クラブの将来を見据え、既存のルールや形にとらわれない改革案を検討する場になるという。目玉の一つがプレミアリーグ構想で、J1の上位にあたる新リーグを新設。参加クラブをJ1の18クラブ(今季はコロナ禍で20クラブ)から、10~14程度に減らす案だ。頭打ちが懸念されるリーグとクラブの経営規模を拡大する案として注目している。 現在はJリーグが試合の放映権を一括管理し、契約金を各クラブに配分する。配分金は同じカテゴ