「TikTokの真実」で書かれていなかった部分
男児の父です。TikTokに詳しくはなく、元記事に対しても反論等はなく興味深く読ませて頂いた。 関連として子供とインターネットとポルノについて書きたいことがある。 子供が「ポルノを見てしまうかもしれない」というのが最大の懸念ではなく、むしろ逆である。自分から不適切なコンテンツを発するようになるかもしれない。 https://toricago.hatenablog.com/entry/2018/11/03/080000 まさにこれだ。子供とインターネットとポルノについての話題になると、 “無垢な我が子”が“悪い大人たち”によってスナッフビデオや過激ポルノを見せられ心に傷を負うという目線になる親ばかりで、 我が子がセルフィーで児童ポルノを製造する可能性について危機感が無い。 しかし幼く見える我が子にも性欲と承認欲求があるのである。 また児童ポルノ製造について危機感をもつべきなのは娘についてだけ
「たわん」を標準語だと思っていた上司の広島弁がかわいすぎる！
広島と言えば、世界遺産「嚴島神社」などの観光名所や、ご当地グルメもたくさんありますが、ご当地といえば「方言」に魅力を感じる人も多いですよね。 方言あるあるのひとつ「標準語だと思っていた･･･」シチュエーション。今回は「広島弁」のマンガにしてもらいました♪広島に旅行をして、方言に触れたくなっちゃうかもしれませんね！ イラスト：すずゆき 明るくユーモラスなシチュエーションロマンス漫画をTwitter上などで多く執筆。その和やかなやりとりが人気となる。複数の連載を持つほか、アンソロジーなどでも活躍中。 すずゆきさんのTwitterアカウントはこちら ぜひ他の方言マンガも楽しんでみてくださいね。 ＜方言男子・方言女子のマンガ連載＞ １）あつい「博多弁」の九州男子が最高すぎた！ ２）耳元でささやかれた「京都弁」に思わずキュン ３）『たわん』を標準語だと思っていた上司の「広島弁」 ４）苦手だった上司の
ネット無料画像：利用に注意！ 自治体が使用、多額請求も - 毎日新聞
「無料（フリー）」のキーワードでインターネット検索したイラストをダウンロードして広報誌などに使用したところ、後から著作権使用料を請求されるケースが全国の自治体などで相次いでいる。無料をうたうサイトから自由にダウンロードできても、使用範囲は個人的なものに限られるといい、専門家は「チラシなどに掲載すると使用料を請求される場合がある。利用の際は必ず確認して」と呼び掛けている。 静岡県裾野市は今年４月、京都市のイラスト管理会社から無断使用を指摘され、著作権使用料１４万５８００円を支払った。対象となったのは、市が昨年３月に１万９０００部作製したチラシ「機関紙ごみステーション」に掲載した家族のイメージ図。担当職員が「フリー 団体 イラスト」のキーワードでネット検索し、検索結果一覧から１点を選んで使用した。
「パイの実を食べてるときみたいに、突然お金がゼロになった」家入一真とお金の歴史｜新R25 - 20代ビジネスパーソンのバイブル
「マネー“賢者”に切り込むお金の話」というテーマで展開してきた『マネ凸』。今回登場するのは連続起業家の家入一真さんです。 現在は株式会社CAMPFIREの代表として、クラウドファンディングプラットフォーム「CAMPFIRE」やフレンドファンディングアプリ「polca」などの“やさしい革命”を起こすサービスを運営している家入さん。 そんな“やさしい革命児”のマネーの価値観…気になりますよね？ ですが、あらかじめ断っておきます。 家入さん、もしかするとマネーの“貧者”かもしれません… 〈聞き手＝渡辺将基（新R25編集長）〉 【家入一真（いえいり・かずま）】株式会社CAMPFIRE 代表取締役社長。1978年生まれ、福岡県出身。株式会社paperboy&co.（現GMOペパボ）を創業し、JASDAQ市場へ上場。退任後、クラウドファンディング「CAMPFIRE」を運営する株式会社CAMPFIRE創
「バーバリー後」苦戦の三陽商会、巻き返しに１００億円：朝日新聞デジタル
英ブランド「バーバリー」のライセンス契約が切れた後の業績回復が遅れているアパレル大手の三陽商会が、中期経営計画の最終年度にあたる２０１９年１２月期の収益見通しを下方修正した。ネット通販事業や直営店出店の遅れなどが響いて、売上高は６５０億円から６２０億円に、営業利益は２０億円から５億円にそれぞれ引き下げた。 先月３０日に発表した１８年１～９月期決算は、売上高が前年同期比６・５％減の４１３億円、営業損益は２２億円の赤字（前年同期は２８億円の赤字）だった。中期経営計画の見直しもこの日発表した。９月に約２５０人の希望退職の募集も発表しており、退職金などの費用を特別損失に計上する予定。１８年１２月期通期の業績を押し下げる要因となる。 巻き返し策として、ネット通販と実店舗の連携強化や、直営店の出店加速に向けて２０年までに１００億円超を投資する戦略を打ち出した。人工知能（ＡＩ）を扱うベンチャー企業ＡＢＥ
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