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2021年5月17日のブックマーク (5件)

  • 「日本式の漫画は韓国・中国に惨敗」大ヒット『ドラゴン桜』『宇宙兄弟』のカリスマ編集者が挑む"ある試み" 黒船「ウェブトゥーン」から世界へ

    現在TBS系列で放送されヒット中のドラマ「ドラゴン桜」。原作漫画『ドラゴン桜』『ドラゴン桜2』を、作者・三田紀房氏との二人三脚で成功に導いてきたのが、編集者で株式会社コルク代表の佐渡島庸平氏だ。三田作品のほかにも『宇宙兄弟』などの人気作を生みだしたあと講談社を退社し、日のコンテンツビジネスを世界に通用するものとすべく、クリエイターのエージェンシー「コルク」を起業。最前線を走る佐渡島氏が、日のコンテンツビジネスの現状と、その先に見据えるビジョンについて語った──。 「日漫画」は韓国中国に惨敗した 漫画アプリ「ピッコマ」などを展開する韓国企業カカオエンターテインメントが、ニューヨーク市場での上場を計画しています。その際の企業評価額として、同社は約2兆円を見込んでいるとのこと。 日漫画を手がけている大手出版社と比べると、事業規模が文字通りひとケタ違う。この一事を見るだけでも、日

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    nimaigai
    nimaigai 2021/05/17
  • 大阪府 新型コロナ 23人死亡 382人感染 42日ぶり400人下回る | NHKニュース

    大阪府は17日、府内で新たに382人が新型コロナウイルスに感染したことが確認されたと発表しました。 1日当たりの感染者が400人を下回るのは4月5日以来、42日ぶりで、府内の感染者の累計は9万5157人になりました。 また23人の死亡が発表され、府内で亡くなった人は1981人になりました。

    大阪府 新型コロナ 23人死亡 382人感染 42日ぶり400人下回る | NHKニュース
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    nimaigai 2021/05/17
    随分と減ったな
  • 「感無量です…」“ワクチン接種ツアー”で渡米

    50代の日人夫婦が新型コロナウイルスワクチンを接種するためアメリカに渡り、現地の旅行会社のガイドで接種を終えました。 50代の高津さん夫婦は15日、東京から3泊5日の日程でニューヨークを訪れてワクチンを接種しました。 日では接種の見通しが立たないため渡米したということです。 高津弘さん:「もう感無量です。心から晴れやかな気持ちになりました。(日で)この先どうなるんだろうと不安で毎日過ごしていたので、当に今回来て良かったと思います。日は(接種が)大変遅いと思います」 :「全く予約とかせずに現地の旅行会社の方にお願いして、すべて手はずを整えて頂いてそのまま来たという形で、すぐに打って頂けたので」 当局は、アメリカ国内の居住者を対象としていますが、現場では海外の観光客も受け入れています。

    「感無量です…」“ワクチン接種ツアー”で渡米
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    nimaigai 2021/05/17
  • <独自>時短・休業要請協力金 申請中に死亡の経営者に支給せず 大阪府(読売テレビ) - Yahoo!ニュース

    新型コロナウイルス対策で時短営業の要請に応じた飲店に対する協力金について、大阪府が、申請中に死亡した事業主に支給していないことが読売テレビの取材で分かった。 大阪府は、今年1月の緊急事態宣言発出以降、午後8時までの営業時間短縮などを飲店に要請している。 大阪市内の飲店経営者は、府の要請に応じて時短や休業をしてきたが、4月10日に協力金の申請手続きをしてから6日後に急死した。 店を引き継いだ経営者の夫が、これまでの協力金として416万円を受け取れるか確認したところ、府の担当者は「協力金は申請者との契約に基づくもので支給できない」と回答したという。 事業を引き継ぐ山口信高さん(80)は「行政は〇か×だから。つらいというか、納得はできない」と語る。 読売テレビの取材に、府は「これまでにも事業主が死亡した複数のケースで協力金を支払っていない」と説明し、制度を改めるかは未定としている。

    <独自>時短・休業要請協力金 申請中に死亡の経営者に支給せず 大阪府(読売テレビ) - Yahoo!ニュース
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    nimaigai 2021/05/17
  • 米公共ラジオも報道「スポーツより、五輪で得られるお金より、公衆衛生のほうが重要だ」 | 加熱する五輪中止運動がクローズアップ

    米公共ラジオ局「NPR」のウェブサイトは5月14日、「東京五輪への反対運動が、新型コロナウイルス感染拡大の最中で白熱している」と題した記事を掲載。 日国内で、看護師から出版社までが組織的に反対の声明を出していることに注目。そして記事内では、オリンピックの歴史を専門とする元アスリートが“気になる傾向”を明かす。 五輪反対運動がより「組織的」になり「白熱」している 「NPR」に掲載された記事では、東京オリンピックまで残り70日を切ったいま、開催中止を求める運動がより組織的かつ激しいものになっていることを報じている。 そのなかで日政府は、「あくまでオリンピックが予定通り行われることに固執して」おり、そのための安全策を講じることを約束していることも書かれている。 しかし、地方自治体や医療機関を中心に、オリンピックのためだけに希少な医療資源を提供することを拒否する声を紹介。「NPR」が取り上げた

    米公共ラジオも報道「スポーツより、五輪で得られるお金より、公衆衛生のほうが重要だ」 | 加熱する五輪中止運動がクローズアップ
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    nimaigai 2021/05/17