この件では「生肉食べたらダメなのは家庭の常識」みたいな人をよく見たが、いったいどこの家庭の常識なの？　それとも子供はみんな一度はいろんな肉を生で食おうとしてママンに止められるもんなの？　ワイルドなの？ ネタ

こたえ：住む場所による。 ヨーロッパの人は2015年12月6日だと思うだろうし、アメリカの人は2015年6月12日だと思うんですよね。｢日月年｣と｢月日年｣で逆認識だから。 日中韓は国際規格ISO8601の｢年月日｣準拠で、2015年6月12日のことは｢2015/06/12｣って書きます。一番誤解がない安全圏ですね。 そんな年月日表記の国際分布を示したMAPがAtlas Obscuraに載ってました。思った以上に｢日月年｣（青）の勢力範囲が広くてビックリ仰天です。アメリカってヤードポンド法でも世界のマイノリティ（というか唯一の国）だけど、月日表記ですらマイノリティだったのね…。 面白いのはカナダで、なんか、ここだけ茶色くなってます。これは｢日月年｣でも｢月日年｣でも｢年月日｣でもOKという意味。つまりは表記ルールなし、フリーダムなんです。さすが多文化大国。 それにしても米欧反対だと、｢9/

'02年12月以来の1ドル=124円台突入という歴史的な円安は、G7でも議論の対象に〔PHOTO〕gettyimages もう後戻りはできない。とどまることを知らない円売りの激流は、私たちの暮らしも企業のあり方も一変させる。日銀の異次元緩和によって生まれた「超円安」社会が、この国のすべてをなぎ倒す。 どんどん国力が落ちる 「アメリカの利上げに加えて、日本銀行による異次元緩和。このままいけば、円安水準は1ドル=150円まで確実に進みます。そうなれば、この国はこれまで経験したこともないような二極化社会になるでしょう」 こう語るのは、『永久円安』の著者でもあるジャーナリストの山田順氏だ。 膠着し、溜まっていたエネルギーが一気に噴き出すように、日本が「超円安」社会へ動き出した。5月28日、東京外国為替市場の円相場が12年半ぶりに1㌦=124円台に突入したのだ。 「今回の円安水準は、FRB(米連邦準

米Twitterは6月11日（現地時間）、ダイレクトメッセージの文字数上限を、現在の140字から1万字に拡大すると発表した。7月中に実施する。 文字数拡大の実施を前に、サードパーティーアプリ開発者に対し、アプリを長文DMに対応させるよう呼び掛けている。 Twitterへの投稿に関しては、140字という制限に変更はない。1日に投稿できるDM数の1000件という上限も変わらない。 現在は、Twitterで140字以上の投稿あるいはDMを入力しようとすると、140字を超えた段階で文字が赤く表示され、投稿ボタンが押せなくなる。7月からは、DMのみ文字数制限をほとんど意識せずに入力できるようになる。 関連記事 Twitter、ブロックリストの共有が可能に──嫌がらせ対策強化 Twitterで、自分がブロックしている相手のリストをCSVファイルとしてエクスポートし、他のユーザーと共有できるようになった

昨夜あっていたWWDC 2015のお話。 WWDCはAppleが毎年やっている、iOSとOS Xの話題がメインの開発者向けイベント。毎年この時期になると、色々なニュースサイトやブログがその内容の予想を始め、今回に関して言えば、iOS、OS X、あとは音楽配信サービスの話が盛り上がっていた。で、いざ蓋を開けてみると中身は実際そうだったんだけど、その中で一つ個人的にめちゃくちゃテンションの上がるニュースがあった。 それが、Mac OSに4つの新しい日本語フォントが加わるニュース。 僕は今朝これを見て「Appleやりおった！」と一人電車の中でめちゃくちゃ興奮していたんだけど、残念なことに？一日経ってみてもネットに上がってくるWWDCのまとめ記事ではこの話題の取り扱いがめちゃくちゃ小さく、ものによっては完全にスルーしているのもある。 記者の方がこのニュースにあまりインパクトを感じていないんだと思う

国土交通省は、小型無人飛行機（ドローン）を、国の許可を受けずに家屋の密集地の上空や夜間に飛ばした場合の罰則を設ける方針だ。今国会に出す予定の航空法改正案に盛り込む。 １１日、与党に示した。改正案ではドローンの飛行を原則として、日中、目視で監視できる範囲までとする。空港周辺や家屋の密集地、人々が密集している場所は、国の許可なしでの飛行を禁止する。これらのルールに違反した場合には、数十万円の罰金を科す。 事故や災害時に自治体などが捜索・救助のために飛ばす場合はこのルールの適用対象から外す。操縦者の研修や機体の管理などを通じて安全確保のための対策を講じた企業や団体には、国が一括して許可を出す。 一方、自民党などが議員立法を検討中の「小型無人機飛行禁止法案」では、首相官邸や皇居など重要施設の上空の飛行を禁止。違反者に１年以下の懲役や５０万円以下の罰金を科す。（中田絢子、野口陽）