■ 「レジャー白書2011」に見るわが国の余暇の現状 公益財団法人日本生産性本部 余暇創研 主任研究員 柳田 尚也 公益財団法人日本生産性本部 余暇創研では、「レジャー白書2011 ~進むレジャーの「デジタル」化~」を8月に発表した。同白書は、平成22年1年間のわが国における余暇の実態を需給両サイドの視点から総合的にとりまとめたもので、今回で通算第35号目となる。以下では、同白書の内容をもとに、わが国余暇の現状と今後の方向性等について簡単にご紹介する。 1.日本人の余暇をめぐる環境 時間的・経済的背景 同白書では、余暇活動の実態についての報告の前に、日本人の余暇をめぐる時間的・経済的環境について整理している。時間的環境としては、労働時間や年休取得状況の推移などが主な指標となる。平成22年の年間総実労働時間(規模30人以上)は1,798時間と、前年(平成21年)より31時間の増加。ゆるやかな