NASAのNuSTAR望遠鏡が撮影した衝突する2つの銀河。どちらの銀河も中心部に巨大なブラックホールがあるので、近い将来、ブラックホールどうしが激しい衝突を起こして、重力波を送り出すはずだ。（PHOTOGRAPH BY NASA/JPL-CALTECH/GSFC） 天文学者が想像する宇宙で最も激しい衝突現象は、2つの巨大ブラックホールどうしの衝突だ。この現象が目撃されたことはまだないが、このほど『アストロフィジカル・ジャーナル・レターズ（Astrophysical Journal Letters）』誌に掲載された論文によると、近いうちに見ることができるかもしれない。 論文を執筆した米メリーランド大学の天文学者ティンティン・リュー氏らは、宇宙の端近くで周期的に増減する光が、2つの巨大なブラックホールの存在を知らせていると主張する。ブラックホールの質量は合わせて恒星100億個分にもなり、お互い

by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 新聞拡張員に転職した中年男性がブラックな労働環境を告白している ノルマが厳しく、契約数の少ない新人に対する暴行は日常茶飯事だという 社会保障や福利厚生も一切なく、同時期に28人が入ったが1年後2人だけ残った 提供社の都合により、削除されました。 概要のみ掲載しております。 関連ニュース ランキング 総合 国内 政治 海外 経済 IT スポーツ 芸能 女子

by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 「褒めて育てる」という子育て方法の落とし穴に関し、筆者が言及している あまりやり過ぎると、「褒めてくれないならやらない」という人になる恐れが 褒められることが行動の目的になると、褒めてきたことが無駄になる 提供社の都合により、削除されました。 概要のみ掲載しております。 関連ニュース ランキング 総合 国内 政治 海外 経済 IT スポーツ 芸能 女子

4月10日に2万円を突破、トヨタなど好調企業も目立つ。それなのに「実感」は薄い……〔PHOTO〕gettyimages 大台の株価2万円を突破したものの、その後は膠着状態が続く。期待と不安が渦巻く株式相場同様に、日本経済にも楽観と悲観が入り混じる。まさに混迷の時代。未来を読み解くキーを探った。 日銀本店の会議室で 4月13日、東京・日本橋の日本銀行本店に幹部たちがズラリと顔をそろえた。 普段は全国に散らばる支店長らがこの日は本店に一堂に会して、「春の支店長会議」が開催されていた。 あまり知られていないが、日銀の各支店行員らは地元企業を回り、景気や経済の動向をつぶさに調査している。 「会えない社長はいない」(支店長OB)というほどに、地元財界との太いパイプを持つ日銀マンが集める情報は、ほかのどんな調査機関が集めるそれよりも確度の高い一級品といわれる。 そんな貴重な情報を集約するために、日銀は

執筆者 瀬古 博子 消費生活アドバイザー。食品安全委員会事務局勤務を経て、現在フーコム・アドバイザリーボードの一員。 今月の質問箱 瀬古 博子 2015年4月27日 月曜日 キーワード：メディア 栄養 食品表示 マーガリンは危険な食品で諸外国では禁止されているのに、日本では規制がなく“野放し”状態だという話を聞くことがあります。 たしかに、ネットで検索すると、マーガリンは危険だという情報があちこちに。その理由は、マーガリンに含まれるトランス脂肪酸にあるというわけです。トランス脂肪酸は、飽和脂肪酸同様、心筋梗塞などのリスクを高めるとされており、WHO（世界保健機関）ではトランス脂肪酸の摂取量を摂取エネルギーの1％未満にすることを勧告しています。今回は、このトランス脂肪酸に関する事実のまとめです。 ＜海外の状況＞ では、海外の規制の状況を見てみましょう。トランス脂肪酸については、含有量の規制を

【物件選びの知恵001】　アベノミクスの死角。新築過剰と空き家増大で、ますます「エリア」と「建物」の見極めが重要に 長嶋修（不動産コンサルタント） 「国はさらに空き家を増やすつもりなのか？」 これまで我が国は人口増加局面においてさえ、空き家を増やし続けてきた。全国の空き家数は、この10年で1.2倍（659万戸→820万戸）、20年で実に１.8倍（448万戸→820万戸）と無尽蔵に増加していくイメージだ。 すでに人口は減少局面入りしており、世帯数は2020年がピークであるにもかかわらずこのペースで新築住宅を造り続ければ、2040年の空き家率は30-40%になるといった民間シンクタンクのシミュレーションもある。 既に、東京23区でも空き家率は11.2%となっており、豊島区においては15.8%にのぼり、現在、官民で様々な取り組みが模索されている。 2月26日には「空家等対策の推進に関する特別措置

■「利子」は一切つかない。だが…… メディナに聖遷(ヒジュラ)したイスラム教の預言者・ムハンマドは、その後、メッカ軍との戦闘を繰り返す。戦争をするためには鎧や武器を購入しなければならない。そこでユダヤ人からお金を借りたところ、その利子がひどく高かった。 「ひどすぎるではないか」ということで、コーランでは利子をとることを禁じたとされている。そのため、イスラム金融の世界では利子のやりとりはできないことになっている。 銀行にお金を預けたとしても、もちろん利子は一切つかない。日本のように、「年利○パーセント」などと明記することはあり得ないわけだ。 ただし、預金者が預けたお金を銀行が「事業者」に出資し、事業者がその資金を各種のプロジェクトや新商品開発事業などに投資した結果、事業利益が上がった場合は、あらかじめ定められた契約にしたがって出資者に利益を分配するのはOKだとされている。 つまり、

日本の資源大手ＩＮＰＥＸ＝国際石油開発帝石は、ＵＡＥ＝アラブ首長国連邦のアブダビ首長国で交渉が続けられてきた世界最大規模の石油権益を巡る国際入札で、権益の５％を１１億ドル（およそ１３００億円）で獲得する方向で最終調整に入ったことが分かりました。実現すれば、原油の安定調達に向け一段と前進することになります。 関係者によりますと、これまでの交渉の結果、日本のＩＮＰＥＸ＝国際石油開発帝石は、権益の５％を１１億ドル（日本円でおよそ１３００億円）で獲得する方向でアブダビ側と最終調整に入ったことが分かりました。 実現すれば、日量で８万バレルに相当する権益を確保できることになります。 日本が海外で権益を持つ自主開発油田全体の量は現在日量およそ７０万バレルで、さらに上積みされることで、原油の安定調達に向け一段と前進することになります。 今回の国際入札を巡っては、欧米のメジャー各社に加えて、韓国や中国の石油

【今回のまとめ】 1．アマゾンの第1四半期決算は良かったが、特にAWSの高収益が目立った 2．AWSが今後のアマゾンの株価評価を決めてゆく 3．IaaS事業の再評価が起こる 4．いずれにせよリーダーはAWSであることに変わりは無い アマゾンが第1四半期決算を発表。株価が＋14％急騰！ 米国は2015年第1四半期の決算発表シーズンに入っています。先週発表された決算の中で大きな驚きはアマゾン（ティッカーシンボル：AMZN）の決算でした。 第1四半期のEPSは予想－13￠に対し－12￠、売上高は予想224億ドルに対し227億ドル、営業利益は2.55億ドルでした。これらの数字自体もアナリストの予想を上回っているのですが、特に注目されたのは今回の決算からアマゾン・ウェブ・サービス（AWS）のセグメント情報が開示されるようになったという事です。 AWSの売上高は15.7億ドル、前年比＋49％でした。ま