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金融に関するnodatのブックマーク (6)

  • 中世イタリア商人の「為替で簡単に儲ける方法」 - 歴ログ -世界史専門ブログ-

    中世の「金儲けの悪知恵」とは 「楽していっぱい儲けたい」のは人類の永遠の夢であります。 世界史はそんな詐欺師が掃いて捨てるほどいるし、今でも「秒速で数億稼ぐ」とかうそぶくペテン師がもてはやされてしまうのですが、そういう強欲な連中はたいていそれ相応の十字架を背負うものです。一瞬で破産したり、不正取引で逮捕されたり、ライバルとの抗争の挙句殺されたり。 人自身はまったく発達しないわけですが、そのような「強欲さ」がテクノロジーやシステムを発達させてきたことは事実で、 日のテーマである「為替取引」もそんな中世ヨーロッパ商人の「楽していっぱい儲けたい」思いから発展したものであります。 1. 「利子を取ることは神に対する罪」 1-1. 商業技術の発達 近代資主義を支える様々な商業技術、例えば銀行や保険、簿記、会社などはルネサンス期の北イタリアで誕生しました。 互いにライバルだったフィレンツェ、ベネツ

    中世イタリア商人の「為替で簡単に儲ける方法」 - 歴ログ -世界史専門ブログ-
  • http://econdays.net/?p=8230

  • 債務は成長の敵ではない 緊縮財政論者の論理的根拠に打撃

    (2013年4月24日付 英フィナンシャル・タイムズ紙) 英国の純公的債務残高は1816年に国内総生産(GDP)の240%に相当する規模に達した。125年間にわたるフランスとの戦いの産物だった。この莫大な債務負担を抱えた後、英国はどんな経済的惨事に見舞われたのか? やって来たのは産業革命だった。 だが、ハーバード大学のカーメン・ラインハート氏とケネス・ロゴフ氏は有名な論文で、公的債務のGDP比が90%を超えると経済成長が急激に鈍化すると主張した。 英国の産業革命が覆す「ラインハート=ロゴフ論文」の命題 19世紀の英国の事例は、この主張に対する非常に強力な反論になる。なぜなら、我々が暮らす世界の特徴である生活水準の絶え間ない上昇は、ほかならぬこの時代に始まったからだ。当時の英国の経済成長は、その後に世界各地で見られた持続的な経済成長の生みの親になったのだ。 米ブラウン大学のマーク・ブライス氏

  • 東京電力(9501)4000万株先生が、相場を操る力を見せ付けて芸術的な引け値 : 市況かぶ全力2階建

    決算発表が出ないことを怪しんでストップ高まで買われたエックスネット、TOBされるどころか逆に資提携解消で切られて過剰にお金が流出するお笑い劇場に

    東京電力(9501)4000万株先生が、相場を操る力を見せ付けて芸術的な引け値 : 市況かぶ全力2階建
  • 預金金利引き上げと銀行の行動 - himaginary’s diary

    米金融問題に気を取られている隙に、日のブログ界隈では、民主党の枝野議員の発言が思ったより大きな波紋を広げていることを稲葉氏のブログエントリで知った(なお、稲葉氏には弊ブログを氏のはてなアンテナに加えていただいた。ありがたやありがたや)。枝野氏の発言とは、「朝まで生テレビ」におけるもので、貸出金利を抑えたまま預金金利を上げるべき、という主旨とのこと。 どうやらmojimoji氏が枝野議員の擁護に動いたことで話が盛り上がっているようだ。そのエントリを読んで、脊髄反射で以下のブコメを付けた。 預貸金利差で稼げなくなった銀行は、預貯金ビジネスから手を引き、より収益の高いビジネスに傾斜していくでしょう。…あれ?それって今金融危機で苦しんでいるどこかの国で既に起きたことのような…。 http://b.hatena.ne.jp/entry/http://d.hatena.ne.jp/mojimoji/

    預金金利引き上げと銀行の行動 - himaginary’s diary
    nodat
    nodat 2008/10/04
  • ウォールストリートの歴史的1ヶ月 | ウォールストリート日記

    2008年9月は、ウォールストリートの歴史に長く記憶される月になりました。問題が現在進行形であり、一つのエントリーにまとめるにはあまりに大きく深い内容ですが、足元の流れ、問題の根源、投資銀行の将来などについて、可能な限り簡潔に、書いてみたいと思います。 まず月初に、アメリカ住宅金融最大手、Fannie MaeとFreddie Macの、5000億ドル(約53兆円)に及ぶ国有化が発表されました。両社は、銀行などから住宅ローンを買い取り、それを証券化して債券市場に売却することで住宅金融を支えてきた機関であり、そこから生まれたモーゲージ証券市場も、米国債の市場を上回る規模に発展していました。 その両社が、事実上救済が必要な状況にまで追い込まれたことで、住宅バブル崩壊の問題の深さが改めて浮き彫りになったわけですが、これは文字通り、第一幕に過ぎませんでした。 9月14日の週末には、経営危機が噂され

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