ブログを始めとして、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)やWikiなど、いわゆる「Web 2.0サービス」は急激な広がりを見せている。以前は個人での利用が中心だったが、最近では会社内への導入も見られるようになってきている。 そこで今回は「社内におけるWeb 2.0サービスの利用状況と今後の展開について」をテーマに調査を実施。現在の社内向けWeb 2.0サービスの導入実態や導入理由、その効果を調べて、今後の社内におけるWeb 2.0サービス展開の可能性についてレポートした。 今回の調査は200612月27日〜12月28日で行い、全国1,143人の会社員(会社経営および役員クラスが5.07%、課長クラス以上の管理職が23.97%、一般社員が65.00%、契約社員および派遣社員が4.02%、その他が1.92%)から回答を得た。また、調査に回答頂いた方が所属する会社の従業員数は、100人未
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「Web2.0について理解したいならば、企業はティーンエージャーから学ばなければならない」 Accentureでチーフ テクノロジ ストラテジストを務めるRobert B. Suh氏は、こう話す。同氏は、Accentureにおいて、今後3〜5年の間にIT業界にどのような変化があり、その変化が同社にどのような影響を与えるかについて分析している。 Suh氏は、「米国ではベンチャー企業の社長や企業のCIOなどと、現在のIT業界において何がトレンドなのか、どのような課題があるのかなどを話している。最近のテーマとして驚いたのは、非常に多くのCIOがWeb2.0の今後の展開について注目していることだ」と話す。 そこでAccentureでは、企業がW
英The Economistが,世界の経営者(senior executive)406人を対象にWeb2.0調査を2007年1月に実施し,その結果の報告書“Serious business Web2.0 goes corporate”を公表した。22ページ分のpdfファイルを無料でダウンロードできる。 まず経営者が考えているWeb2.0とは何なのか。Web2.0を特徴づけるコンセプト/技術として,次のような項目を挙げている。 *Web2.0のコンセプト/技術とは(複数回答) ・Enableing users to easily create content(58%) ・Social networks(57%) ・Collaborative content creation(54%) ・Leveraging collective intelligence through tagging(39
「欲しい時に,欲しい情報を,欲しい形で提供する理想的な技術とは何だろうか。それは検索エンジンだ」。検索ソフトを開発するノルウェーのファスト サーチ&トランスファ(FAST)社CEO(最高経営責任者),John M.Lervik(ジョン・マーカス・レルビック)氏はこう強調する。 FASTは2月7日から米サンディエゴでカンファレンス「FASTforward '07」を開催している。「検索がITのアーキテクチャやビジネスを変える」というレルビックCEOの主張を裏付けるように,8日の基調講演にはWeb2.0やIT関連のキーパーソンが相次いで登壇。講演会場には数多くの聴衆が詰めかけた。 基調講演のトップバッターは,有力ブログの支援・宣伝会社Federated Media Publishingの創業者兼チェアマンのJohn Battelle氏(写真1)。Battelle氏は米雑誌「Wired」の立ち上
世界の企業は,Web2.0についてどう考えているか――。英メディア企業The Economist Groupの調査部門が,「企業におけるWeb2.0」の調査結果を紹介した。「企業のエグゼクティブ層には,一般人よりWeb2.0に詳しい人がいる」,「Web2.0導入時の壁はCFO」など,興味深い結果が見られる。 調査主体は,The Economist Groupの調査部門であるThe Economist Intelligence Unit(EIU)。検索ソフトの開発会社,ファスト サーチ&トランスファ(FAST)が2月7日から米サンディエゴで開催しているカンファレンス「FASTforward '07」の目玉の一つである(関連記事)。 主な調査対象は,世界の金融,IT,ライフサイエンス分野の企業。4割が北米企業である。結果を見ると,CEO(最高経営責任者)をはじめとしたエグゼクティブ・クラスの多
米国の非営利調査機関であるPew Internet & American Life Projectは米国時間5月7日,情報通信技術の利用実態に関する調査結果を発表した。それによると,米国人の大半はパソコンや携帯電話などのインターネット接続機器を所有しているにもかかわらず,「Web 2.0」の特徴である双方向性を十分に活用している人はごくわずかという。 この調査は,18歳以上の米国民4001人を対象に電話インタビュー形式で実施した。インターネット接続機器の有無,Eコマースや音声以外の電子機器通信の利用,音声あるいは動画ファイルのダウンロード,オンライン・コンテンツの投稿などについて尋ねたほか,情報通信技術がどのように生活に役立っているかについても意見を聴取した。 Pewはこのデータを総合して,米国における情報通信技術ユーザーを利用頻度別に3つのグループに大別した。「エリート・ユーザー」(全体
調査会社の米Hitwiseは4月26日、米国のWebトラフィックに関する調査報告を発表した。YouTubeやWikipediaといった「Web2.0」的サイトが全トラフィックの12%を占めており、この比率は2年前から2ポイント伸びているという。調査は、4月の第1週に、米国の1000万人以上のインターネットユーザーを対象に行った。 分野によっては、Web2.0サイトが大きなシェアを占める。たとえば教育参考資料の分野では、3272サイト中、Wikipediaが閲覧数の26%を集め、圧倒的な首位となった。 調査では、サイトの閲覧者と、コンテンツの提供者で年齢層が異なることも判明。YouTubeでは、サイト閲覧者で最も多いのは18~24歳の層だが、ビデオクリップをアップロードしている人は35~44歳が最も多い。Wikipediaでも、閲覧者は18~24歳が最も多いが、記事の編集者では45~54歳の
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