「ブランド力とは何か？」と聞かれたら、あなたはどう答えるだろうか？あるいは「ブランド提供価値とは何か？」と聞かれたら、いかがだろうか？ このブログ「Mission Driven Brand」は、外資系コンサルティングと広告代理店のキャリアを持つ筆者が、ブランディングやマーケティングの「できない、わからない」を解決するブログだ。 ブランド力の強さは、ブランド提供価値の大きさで決まる。だとすれば、あなた自身が「ブランド提供価値」を理解できていない限り、ブランド力を向上し、高めることはできない。 今回は、広告代理店と外資系コンサルティングファームでの2つの現場経験をもとに「ブランド力を向上させる10のブランド提供価値」について解説する。 ぜひこの記事を何度も繰り返し読んでみてほしい。 そうすれば、どのようなブランド提供価値を強化すれば「ブランド力」を向上させることができるのか？を理解できるように

ドナルド・トランプ米大統領。ホワイトハウスで（2017年1月30日撮影）。(c)AFP/NICHOLAS KAMM 【1月31日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領がツイッター（Twitter）で繰り出す個別企業への攻撃。それを投資に生かそうと、テキサス（Texas）州の企業が人工知能（AI）を使ったプログラムを開発した。トランプ氏のツイートを分析して株価の変動を予想、瞬時に取引をこなすもので、すでにトヨタ自動車（Toyota Motor）のメキシコ工場建設への批判などから大きな利益を上げたという。 プログラムはその名も「トランプ・アンド・ダンプ（Trump & Dump）」。AIを活用して株価の変動につながるトランプ氏の投稿を特定し、株価にプラス材料になるかマイナス材料になるかを即座に判断、素早く取引を執行できる。 開発したテキサス州オースティン（Austin

長い時間働くことは美徳。かつてはそう考えられてきた。だが、今は違う。政府が民間企業に労働時間の削減を迫る。日本人の「働き方」はここまで変わった。 三菱電機の当事者社員が語る 「言われたことしかできないのか。じゃあ、お前は俺が死ねと言ったら死ぬのか」——。 また大企業でパワハラと常態化した長時間労働が問題となった。 '13年4月に三菱電機に入社したA氏（31歳）は神奈川県にある情報技術総合研究所に配属された。待っていたのは長時間労働と、上司からの常軌を逸した叱責だった。 A氏はAV機器の部品開発に携わっていたが、技術的な研究と現場のトラブルへの対応を求められ、'14年2月の休みは2日のみ。残業時間は月に160時間にも上ったが、会社へは59時間と過少申告せざるを得なかったという。 実質的な「サービス残業」に加えて、上司から会議室に呼び出されて、冒頭のように罵倒されたり、深夜にも上司から電話連絡

環境学の世界では、近年、「損失余命」という概念が提唱されるようになった。 これは、先行するさまざまな研究で積み重ねられてきた健康被害との関係から「縮まる寿命」を計算した平均値であり、WHO(世界保健機関)など各国の医療機関・団体でも使用されている。 タバコや酒など、いかにも体に悪そうな嗜好品だけでなく、ごく普通に摂取している食物などについても数字が示されていて、ギョッとさせられる。 ウィンナーで寿命が縮むの？　と思う人も多いだろう。 実はウィンナーやハムなどに使われている加工肉は2015年10月に大腸がんの発症を増やすリスクがWHOから指摘されている。このリスクを鑑みてはじき出されたウィンナー1本当たりの損失余命が25秒なのだ。 この数字は加工肉をたくさん食べる人とそうでない人の大腸がん発症数の差、また大腸がんを発症した場合の死亡率などから算出されている。 ちなみにウィンナーよ