2020年には総人口の40%を占め、米国経済の中心となる1990年代後半から2010年代前半生まれの「Generation Z(Z世代)」。生まれた時からスマートフォンや高速インターネットのある環境で育ったデジタル・ネイティブは、人種差別や男女平等、性的指向差別、環境汚染などの社会問題に関心の高い世代でもある。そんなZ世代にアピールしようといま、多くの米国企業が社会問題に積極的に取り組んでいる。 Z世代の7割以上が社会問題の解決を支援する商品を志向 ブランド・コンサルティング会社DoSomething Strategicが今年行ったアンケート調査「2018 Survey of Young People and Social Change」によると、13歳から25歳までの消費者の76%が、社会問題の解決を支援する企業の商品を「購入した経験がある(53%)」または「購入する意思がある(23%)