ビジネスにおける「マーケティングリサーチ」という概念のアップデートを目指す本連載。「マーケティングリサーチとは何か」から始まり、直近 2 回では、定量調査と定性調査についての基本的な考え方やデータの読み方を紹介してきました。 今回はマーケティングリサーチに必要な要素、とりわけ「リサーチクエスチョン」について紹介します。 プロジェクトのために設計した個別の調査は、すべて連動しているものです。それらを一気通貫する「リサーチクエスチョン」が必要となります。リサーチクエスチョンとは、その名のとおり「リサーチによって明らかにすべき問い」であり、単なる調査票ではありません。しかし、ブリーフをするマーケターも、ブリーフを受けるリサーチ会社の担当者も、この点が十分には理解できていないケースをしばしば見聞きします。 「リサーチクエスチョン」について考えるにあたり、まずは、その前段階で準備しておかなければなら
技術の進化やステイホームの継続などで、IT が生活にますます浸透し、ビジネスの形や生活者の向き合い方も急速に変化しています。この変化に伴い、マーケティングの考え方もアップデートする必要があります。 今回紹介する記事では、これからのマーケティングについて、Google 社内での学びを共有しています。マーケターはもちろん、リサーチャーやデータサイエンティスト、経営者にとっても、大きなヒントになることでしょう。 1:マーケティングを俯瞰で見るために「Research」をどう考えるか:今こそ考えたい「マーケティングリサーチ」の本質「マーケティングリサーチとは何か」と聞かれたとき、あなたならどう答えますか? 本質的なマーケティングリサーチとは、単純な調査にとどまらず、データが個別に明らかにする事実の関係性を読み解き、その背景や意味合いを検証した上で、1 つ以上の可能性や方向性を提示するものです。辞書
海外の商品を買ったとき、あるいは海外旅行中に見かけたとき、日本語の説明に違和感をもったことがある人もいるかもしれません。異なる言語間でのコミュニケーションの難しさは日本語の翻訳に限らず、どの言語でも起こり得る事象です。 そしてこの「翻訳」の難しさは、生活者調査をする際にも意識する必要があります。記事では、その問題点とその対処法をまとめます。 生活者調査における翻訳の問題私たちが日々、実施するリサーチは、生活者の行動や意識を理解することを目的としており、企業の既存顧客や潜在顧客の悩みと願望を、定量的または定性的な調査手法を通して理解することが重要です。そこからインサイトを得て、製品やサービスの開発、ユーザー体験の改善、マーケティング戦略などに活かします。 とくに、さまざまな国でビジネスを展開する企業にとっては、各国の社会文化と生活様式を理解しなければなりません。たとえば、新製品の開発に向けて
デジタルマーケティングを活用している企業の多くは、すでにさまざまな形で機械学習を活用し、広告効果の最大化や作業の効率化を図っています。自動入札や動的配信などの機能によってマニュアルワークを削減し、その分のリソースをマーケティング施策の改善などに使っていることでしょう。 しかし、それでも人的リソースを割かなくてはいけない作業があるのも事実です。そうした作業を減らせない要因の 1 つに、広告媒体ごとに分かれている広告管理のあり方が挙げられます。 例えば媒体を横断してのパフォーマンス分析や予算配分。媒体ごとの指標を正しく理解、評価して調整したつもりでも、広告施策全体としてはパフォーマンスが悪化してしまうこともあります。 あるいは、非常に多くの商材を扱う企業の場合、媒体に応じたクリエイティブの入稿が必要だったり、メンテナンスにかかる工数も増えたりと、負担が重くなります。 こうした課題に対して、広告
外出自粛の影響で、生活者の意識や行動にはさまざまな変化が生まれました。Google が 2020 年 4 月から 実施を続けている「生活動向に関する週次調査」によると、人々の普段の生活でも、企業活動でも、オンラインツールを積極的に利用している様子を確認できました。 これまでオンライン上では「情報検索」「SNS」くらいしか使っていなかった人たちも、オンラインの利点である「気軽さ」「時間や空間を問わずに活用できる」「隙間時間を活性化できる」といったことに気づいて積極的にオンライン利用を始めただけでなく、それが定着し始めていることも注目です。 例えば オンラインでの購買行動は、全国緊急事態宣言発令に伴い急激な増加が見られ、解除後も一定数はオンラインでの購買が定着しています。背景には感染リスクへの不安といった消極的理由もあるでしょうが、一方で「店員を気にしなくてもいい」「普段は入りづらいお店やブラ
企業のマーケティング手法の 1 つとして、コンテンツマーケティングは重要な位置を占めています。なかでもオウンドメディア(自社メディア)は届けたい情報を的確に届ける手段として多くの企業が活用し、さまざまな情報を発信しているのではないでしょうか。 一方で、それらのコンテンツが購入や申し込みといった最終的なコンバージョン(CV)に本当に貢献しているのか、その価値を検証できているケースは決して多くはないかもしれません。 日本全国の最新不動産物件情報や住宅メーカーなどの会社情報を掲載する「SUUMO(スーモ)」を提供する当社リクルート住まいカンパニーも、さまざまなオウンドメディアを運営しています。 各オウンドメディアでは、住まい購入のための「ノウハウ、ローン計算、最新の相場情報」などといったお役立ち情報や、住まいや暮らしの最新ニュース、街に関係した情報などを掲載しています。こうしたオウンドメディアで
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