ｉＴｕｎｅｓカードのチャージ金詐取の疑い 高校生２人：朝日新聞デジタル
コンビニエンスストアでプリペイドカード「ｉ（アイ）Ｔｕｎｅｓ（チューンズ）カード」のチャージ金をだまし取ったとして、警視庁は、東京都立高１年の男子生徒２人を詐欺の疑いで逮捕し、１３日発表した。２人は「（スマホゲームの）パズル＆ドラゴンズのアイテム欲しさにやった」と容疑を認めているという。 少年事件課によると、２人は昨年９月、荒川区内のコンビニで、１枚１万円分のｉＴｕｎｅｓカード２枚のチャージ金をだまし取った疑いがある。 カードを使うには、レジを通すことなどが必要。同課の説明では、２人のうち１人が購入を装ってカードをレジに持ち込み、店員に有効化させる。店外にいるもう１人がそのタイミングを見計らって、スマホを操作し、カードのチャージ金をだまし取っていたという。レジに持ち込んだ１人は「財布を忘れた」と言って支払いをせずに店外へ出ていた。 都内では昨年７～１０月、同じような手口で７万円がだまし取ら
「バブみ」
今日、「バブみ」という言葉を知り、日本語の持つ奥深さとオタク文化の繊細さに感銘を受けた。 「バブ」が「バブバブ」という赤ちゃんの擬音語から来ており、対象に母性を感じるという意味で使用されているのは明らかとして、この言葉の発案者はそれに「み」を付けた。「バブい」でも「バブさ」でもなく、「バブみ」。 「み」とは「味」である。「旨味」や「エグ味」などに並ぶものとしての「バブみ」。「バブい」ではその度合いが表現できず、「バブさ」では程度を測るようで、対象に対する敬意に欠ける。ほのかに醸し出される「味わい」としての母性を、彼(おそらく)は「バブみ」と表現した。 そこには、オタク文化ならではの「対象との繊細かつ一方的な距離感」がある。「味わい」という繊細で多次元的な評価軸を持ち、さらに、あくまで甘える側からの視点である「バブバブ」を使用することで、対象の主観を排除している。矛盾するかもしれないが、対象
企業のブラック度、「見える化」するデバイス開発
ＩＴベンチャーの向井工学は９日、従業員が身につけたウェアラブルセンサーから得た情報から企業の違法労働性「ブラック度」を測定する技術を開発したと発表した。 首輪型のウェアラブルセンサー「ＤＳＳ」には集音センサーや加速度センサーを内蔵。クラウド技術を活用した社員の行動管理だけでなく、感知した罵倒や暴力を従業員間の人間関係から推定し、パワハラの有無も判定する。これら各種データを総合的に判断し、企業のブラック度をパーセントで表示する。 センサー開発に当たっては、ブラック企業の割合が多いとされる飲食業などの従業員６８８人にのべ６千日間センサーをつけてもらい、期間中の行動データと離職率の相関関係を調査した。その結果、ブラック度が８０％を超える企業では従業員の４割が半年以内に退職し、過労による労災認定を受けた割合も多かった。 開発を担当した向井氏によると、ブラック度の高かった企業では社訓の連呼や創業者の
男同士の「強敵（とも）チョコ」、ブーム拡大
２月１４日はバレンタインデー。近頃では女性同士でチョコレートを送り合う「友チョコ」の習慣が定着してきたが、さらにここ数年、男性同士がチョコレートを送り合う「強敵（とも）チョコ」が男子中高生を中心にブームになりつつある。 長らく女性がチョコレートと共に男性に気持ちを伝える日とされてきたバレンタインデー。それが次第に「本命チョコ」「義理チョコ」と広がり、今では女性同士で交換する「友チョコ」も定番になってきた。 だが最近、この時期のチョコレート売り場の風景に異変が見られるようになっているという。 ある百貨店の売り場担当者は「１、２年前から若い女性に混じって男子中高生が列に並ぶ光景が見られるようになった」と話す。一昔前なら「チョコがもらえないかわいそうな男性が見栄を張るために自分用に買った」と思われていたが、彼らはちゃんとプレゼント用として買っているそうだ。 このような男性同士で送り合うチョコは「
「報道の自由度」 日本は６１位 NHKニュース
ジャーナリストの国際団体、「国境なき記者団」は、各国でどれだけ自由な報道が認められているか分析した報告書、「報道の自由度」ランキングを発表し、紛争地域ではメディアが情報戦に巻き込まれたり、攻撃の対象になるケースが増えているとして、懸念を示しています。 日本は６１位で、前の年よりも２つ順位を下げました。 「報道の自由度」ランキングは、パリに本部を置く「国境なき記者団」が、毎年発表していて、２０１４年の調査では世界１８０の国と地域が対象となりました。 報告書では、報道の自由が後退する事態が世界中で見られると指摘し、紛争が続くシリアやイラクなどの中東地域やウクライナでは、非政府の組織が繰り広げる激しい情報戦にメディアが巻き込まれたり、情報を止めるためにジャーナリストが攻撃の対象になったりしているとしています。 具体的なランキングでは、リビアが１５４位と順位を１７下げたほか、イラクが１５６位、シリ
「イスラム国」報道でテレビ局が出演者に「安倍政権批判しないで」 （女性自身） - Yahoo!ニュース
テロ組織「イスラム国」に捕えられていた会社経営者・湯川遥菜さん（42）とジャーナリスト後藤健二さん（47）が殺害された邦人人質事件。この間、50本以上のテレビ番組にコメンテーターとして登場したのが、ジャーナリストの常岡浩介さん（45）だ。 これまでイスラム国に取材で入って生還したのは世界で2人だけ。常岡さんはその数少ない1人で、昨年9月にも、イスラム国の司令官の1人に招待され、現地を訪れた。現地では、湯川さんの“裁判”の通訳も依頼されたが、現地情勢が急変。湯川さんには会えず帰国したが、1月20日に後藤さんの身代金2億ドルを要求する動画が公開されると、連日、常岡さんにはテレビ局の出演依頼が殺到した。 「間違いなく（日本政府が）湯川さんを助けられるチャンスはありました。そうなれば、後藤さんもイスラム国に行くことはなかったはず」と語る常岡さん。だが後藤さんの拘束後に出演したテレビ番組で驚くよ
「報道の自由」は世界で大きく低下、日本は61位に後退
米首都ワシントンのナショナル・プレスクラブで発表された「世界報道の自由度ランキング2015」の結果を示した地図（2015年2月11日撮影）。(c)AFP/SAUL LOEB 【2月12日 AFP】（一部更新）「報道の自由」は2014年に世界的に大幅に低下し、その一因は「イスラム国（Islamic State、IS）」や「ボコ・ハラム（Boko Haram）」といった過激派組織の活動にあるとする報告書を、国際ジャーナリスト組織「国境なき記者団（Reporters Without Borders、RSF）」が12日、発表した。 「世界報道の自由度ランキング（World Press Freedom Index）」2015年版では、調査対象の世界180か国・地域で昨年1年間に確認された報道の自由に対する侵害は3719件で、前年比8％増だったと報告している。 RSFのクリストフ・ドロワール（Chri
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
