『悪魔を造るＴＢＳひるおびのフェイクニュース』
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬（ごびゅう：logical fallacy）の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています（笑） 【センセーショナリズム】をビジネスに多用するマスメディアが【スケイプゴート】を【悪魔化】する際には、ある事実に対して【情報操作】【心理操作】【倫理操作】を行うことでその内容を見かけ上変質させるのが常ですが、ときにこれが行き過ぎて事実自体を捻じ曲げることがあります。2017年7月3日、TBSテレビのワイドショー「ひるおび」は、まさにこの絶対にやってはいけない【フェイクニュース／捏造報道】を流し、特定の個人の行動を貶め、その尊厳を著しく損ねる行為を犯しました。私が考えるに、これは放送倫理・番組向上機構(BPO)で審議されるべき事案であると考えます。以下、このフェイクニュースと
中日新聞の「死体水」報道見送り 総局長が異例の「自己批判」
中日新聞が、お客に配慮するという理由から三重県内の「死体水」問題の報道を一時見送っていたことが分かった。地元総局長がコラムで明かし、J-CASTニュースの取材に対し、「配慮するなら、逆に報道すべきだった」としている。ただ、ネット上では、見送りの自己弁護に読めるとの指摘も相次いでおり、これに対し、総局長はその意図を否定している。 「不安をあおらないように考えて」記事を見送り 三重県内の松阪ショッピングセンターマームの受水槽から1か月もたった男性遺体が見つかり、飲み水に使われたと大騒ぎになった「死体水」問題。発覚当時、なぜ多くのマスコミ、特に地元紙の中日新聞がすぐに報じなかったかが話題になった。これに対し、中日新聞が、新聞社としては異例なことに、総局長コラムという形で、発覚直後に報道しなかった理由を明らかにした。 このコラムは、2008年12月13日付の三重県版に載った「総局長からの手紙」。そ
ネットユーザーたちが暴き始めた「客観報道」というまやかし＝佐々木俊尚 - 雑誌記事 ニュース：@nifty
言論フラット化 取材現場の様子も、自らの取材対応もブログで叩かれる ネットユーザーたちが暴き始めた「客観報道」というまやかし＝佐々木俊尚 2008年11月25日(火)0時0分配信 SAPIO 掲載： SAPIO 2008年11月12日号 4ページ中 1ページ目 前のページ | 1 | 2 | 3 | 4 | 次のページ -PR- 文＝佐々木俊尚(ジャーナリスト) ネットの普及、ＩＴ技術の進化により、一般の人が目撃したマスメディアの取材現場がネット上に晒されるケースが増えている。また、報道に疑問を持った読者、視聴者がマスメディアに電話をかけ、その対応をネット上に掲載するケースも多々ある。従来は覆い隠されていた取材現場、被取材者としての対応が暴かれることで、マスメディアは大きな危機を迎えている。 化けの皮が剥がされる 「高邁な社会正義」 今年６月８日、秋葉原で無
livedoor ニュース - インターネット関連のメディアには回答できない＝毎日新聞英語版の検索エンジン拒否で
インターネット関連のメディアには回答できない＝毎日新聞英語版の検索エンジン拒否で 2008年07月12日07時29分 / 提供：PJ 【PJ 2008年07月12日】− 前の記事「毎日新聞が検索エンジンを拒否！？ メディアの自殺行為か」で筆者は、「低俗すぎる」記事を掲載し問題になっていた毎日新聞運営の英語サイト「毎日デイリーニューズ」が全ての検索エンジンの「クローラー」を拒否する設定をしている事を書いた。また、本来広く読まれる事を目的としたニュースサイトが不祥事を起こした後に検索エンジンを拒否し、いわば「引きこもり」状態になってしまったのはなぜなのか？ という疑問も投げかけた。 筆者は記事を投稿した７月10日に毎日新聞に電話をかけ、取材を申し込んだ。電話に出たのは、社長室の広報担当の男性。落ち着いた声の感じから、年配の方のようである。やりとりは FAXで、と指定されたので、以下のような
毎日新聞社内で何が起きているのか（上）:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点 - CNET Japan
電凸が引き起こしたすさまじい破壊力 毎日新聞の英語版サイト「毎日デイリーニューズ」が女性蔑視の低俗記事を長年にわたって配信し続けていた問題について、この一か月の間、毎日新聞社内外のさまざまな人と会った。 その結果わかってきたのは、この事件が毎日のみならず新聞業界全体に与えたインパクトた影響は皆さんが想像しているのよりもずっと大きく、その破壊力はすさまじい状況を引き起こしているということだ。これはインターネットとマスメディアの関係性を根底からひっくり返す、メルクマールとなる事件かもしれない。 何が起きているのかをざっと説明しておこう。まず最初は、ウェブサイトへの広告から始まった。ご存じのように毎日のニュースサイトである「毎日ｊｐ」の広告は、７月中旬から一時全面ストップした（現在は復活している）。毎日に広告を配信するアドネットワークを運営しているヤフーが、広告供給を停止したからだ。名前は公開で
「日本中に放射能が飛散して危険」 欧州駆け巡るトンデモ事故情報
イタリアのサッカー1部リーグ・セリエAのカターニャが来日ツアーをキャンセルすることが明らかになった。理由は地震による「放射能漏れ」。ただ、放射能漏れはごく微量で人体に影響はない。しかも、選手は新潟で試合を行う予定も無い。なぜそれがキャンセルの理由になるのか？背景にはヨーロッパでのトンデモ「誤報」がありそうなのだ。 「原発事故避難民が発生」とイタリア国内で連日報道 Jリーグ・横浜FC、磐田、千葉の3クラブは2007年7月24日、「カターニャジャパンツアー」を中止すると発表した。カターニャは07年7月26日に来日し、7月30日から8月5日にかけて、Jリーグ3クラブと計3試合を行う予定だった。カターニャには日本人FW・森本貴幸選手が所属しており、日本人のサッカーファンにとっては注目の試合となるはずだった。 ツアー運営会社の発表によれば、07年7月16日に新潟中越沖で発生した地震と柏崎刈羽原子力発
マスコミの報道は情報漏洩の被害を拡大させているのか？ | スラド セキュリティ
luminことネットエージェントの杉浦社長のブログで4月20日に「情報漏洩事件の公表が二次被害を拡大させている」というエントリーが掲載された。 曰く、最近はWinnyへの流出が発覚すると1日以内に事実公表してしまう組織が増えている、とのこと。公表するとマスコミに雛形化されたような記事で報道され、その結果、ファイルの存在を暴露することとなり、悪用を考える人に入手可能にしているという。 こうした組織が速やかに公表へ踏み切るのは「情報漏洩事故の公表を求める政府の基本方針」によるものだ。「Winny以前は公開停止したあとに公表していたのだが、Winnyでの情報漏洩は公開中に公表しなくてはいけなくなった」ために、このような不味い事態になっていると杉浦氏は指摘する。(続く…) たしかに「Winny(ウィニー)個人情報流出まとめ」などを見れば、報道によって周知されることとなった流出ファイルのファイル名（
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【特集】あふれるフェイク、真実はどこ？ 「報道しない自由」の壁 - 共同通信
http://www.news.janjan.jp/column/0902/0901316575/1.php
ペッパーランチ心斎橋店レイプ事件は報道規制されているのか｜おもしろコミュニティ 縁count