ねじくん @nejikun2021 さすがに寿命か…。 なんせもう40年以上使ってるし。ってか、むしろ今日まで壊れなかったことを褒めてやりたい。 このエコって言われる時代に、エコとは全く無縁の単に部屋を冷やすだけのエアコンだけど「部屋を冷やす」って本来の能力だけは最新のエアコンも比じゃないレベル。 ありがとう霧ヶ峰。 pic.twitter.com/B1nk8QDWqW 2021-06-10 12:56:06

はてブ見てると結構新聞読まない人や、新聞にかなりの嫌悪感を抱いている人がいる。 こういう人たちはどのような手段で世情や政治について触れるのか疑問に思う。 新聞がデマや偏向報道をする点を論う人がいるが、そんなの当然と言えば当然だ。中立なメディアなど存在しない。日本史では近代史の福地源一郎のくだりで確かやりますよね。 そういう新聞の悪いところ含めつつ読まないと仕方がない。 一つの新聞のなかでいえば、事実ベースの部分と論の部分くらい分けて読めますよね。 事実のところがおかしいかな、深掘りしたいな、と思ったら相互参照すればいいわけで、複数の新聞を読んだり、ネットニュースを読んだり、ニュースじゃないけど関連書籍や論文読んだりして比較して、さらにみんなのコメントを参照したりする。 いずれにしても、複数のメディアを比較検討して自分のオピニオンをかためていくのが常套だと思うんだけど、そのメディアの候補の中

医学界で権威のある英医学雑誌ランセットが11日、東京五輪・パラリンピック開催の是非について、世界保健機関（WHO）などが沈黙していることは「責任逃れ」だとする論説を発表した（https://doi.org/10.1016/S0140-6736(21)01293-9）。新型コロナウイルス感染症の流行が続く中、開催のリスクや、リスクを管理する方法は、広く精査して承認を得る必要があるとし、今すぐ世界的な議論を始めるよう呼びかけた。 前回2016年のリオデジャネイロ五輪では、ジカウイルス感染症（ジカ熱）が問題となり、WHOが緊急委員会を開いてリスクを評価。米疾病対策センター（CDC）も当時の長官が「大会を中止または延期する公衆衛生上の理由はない」と表明した。 だが、東京のオリパラではこうした動きは出ていない。同誌は「五輪に向けて世界的な話し合いが必要」という題の論説で、「WHOは開催するべきか言及

6 月 12 日（土）、朝日新聞に社会学者佐藤俊樹さんのインタビューが掲載されていました。 www.asahi.com 新聞の見出しは「科学生かせぬ政府／開催リスク示さず／感情的な反対呼ぶ」です。「すでに、五輪中止より緊急事態宣言による経済的損失の方が大きいという試算が示され、感染拡大によりお祭り騒ぎができないことは明らか」なのに、そうした知見を政府が生かさないので、市民からは、政府が科学的な知見を「理解できていない」ように見え、市民は政府に「対応能力がないことを見せつけられ」続け、それが感情的な反対も呼んでいる、ということです。インタビューはここまでで三分の一くらいで、後半に山場があるので、機会があったら読んでみてください。 日々、医療者から「無理」という悲鳴が上がり、感染症の専門家からはオリンピックを強行すると感染が拡大する可能性が高いという分析が出ているにもかかわらず、政府からは「安

「コロナ禍でもまったく人が足りていない。採用も増えている」 「今の日本で唯一の成長産業。2010年代になって爆発的に拡大している」 いわゆる「キャリア官僚」の志望者が年々、減少する中、東大生・京大生の就活人気ランキングで上位の多くを占めているのが“コンサル業界”だ。 大企業の経営戦略や官公庁の政策立案にも深く関わる“コンサル業界”その知られざる実態と急拡大の背景を探った。 （社会部記者 橋本佳名美 守屋裕樹 平山真希）

わかってない人が多いけど、日本の大企業が終身雇用をやめて「必要な人間だけ採用し無能はすぐ首にする」という仕組みにしたら、新卒一括採用する理由も無くなるので、若者も倒れます。 https://t.co/B6vPeuj9DM