トルコ水紀行 -前編 イスタンブール- みなさんこんばんは、地図子です!8月は久しぶりに毎月更新にしようと思います。今までずっと名古屋について書いてきましたが、ワープして・・・ トルコについて書きたいと思います。 2024年6月に念願のトルコに行ってきました。いつからトルコに行きたかったかわから…
雑誌の定期購読やスポーツジムの会員料など、まとめて払ったほうがお得なケースは、往々にしてありますね。こちらでは、積極的にこの支払方法を活用し、お金の節約につなげた実例をご紹介しましょう。 マネー系ブログメディア「Get Rich Slowly」では、「先行一括払い」方式を活用することで、半年に1,250米ドル(約11万6,000円)の節約に成功した事例を、紹介しています。たとえば、ヨガインストラクター養成講座の受講料。受講開始時に一括払いすることで、月額払いよりも500米ドルも少ない費用で済んだそうです。同様に、スポーツジムの会員料も、一括払いによって15%の割引をゲットしたとか。 先行一括払いの利点としては、以下の2点をポイントに挙げています。 金利が発生しない 現金払いは、金利が発生しない。金利が高ければ高いほど、支払費用がかさんでしまうので、一括現金払いはこれらの費用を節約できる。
地面の下に、その小さな体からは考えられないくらい巨大な巣を作って暮らしている「アリ」。彼らの大好物といえばあまーい“砂糖”を思い浮かべる人も多いと思いますが、もし砂糖だけをぎっしり詰めたビンの中にアリを放した場合、一体どうなるのでしょうか?実際にその様子を撮影した動画が、はてなブックマークで注目を集めています。 実験の様子を撮影した動画は、NHK総合で毎週日曜の22:50から放送されている番組「NHK 特ダネ投稿DO画」に寄せられたもの。投稿したユーザーは「砂糖を詰めたビンでアリを飼うと、砂糖の巣を作るのか?」という疑問から実験を行ったそうですが、やってみたところ、見事にアリたちが砂糖で巣作りを始めたとのこと。周りに砂糖しか存在しない環境の中、アリたちは巣穴を掘るために砂糖粒を運び出し、一方で外から食料となる砂糖粒を巣穴に運び込んでいるようです。 この実験に対し、番組のサイトには「想像もし
米運輸省がトヨタ自動車にリコール(回収・無償修理)の遅れを理由に1637万5千ドル(約15億円)の制裁金を科した問題で、トヨタが支払う方向で検討していることが17日、分かった。 トヨタ社内には「社内の連絡体制の不備が原因で、リコールを隠したわけではない」(幹部)との意見も一部にはある。だが、支払いに関する米運輸省への回答期限が19日と迫り、早期決着には支払いに応じざるを得ないと判断したもようだ。 米国では、リコールの遅れで車両の価値が下がったとして、トヨタに対する集団民事訴訟が100件以上起きている。このため制裁金を支払えば、トヨタ側が裁判で不利になる可能性もある。また、制裁金支払いの有無を問わず、米運輸省がリコール隠しと指摘している点について、トヨタが反論の機会を求めるものとみられる。
「未使用車」とは、ナンバーがついてるのに全く乗ってない、俗に言う「新古車」のことでしょうか? であれば、軽自動車に限らず、時々中古車市場でも見かけますね。 あれは、ディーラーが、在庫の新車を登録して、そのまま中古車市場に流すことで発生する車です。 (ちなみに、「ディーラー」は販売会社のことで、車を生産するメーカーとは別会社です) もちろん、普通はそんなことをしても損するだけです。 では、なぜそんなことをするのか、ですが。 ディーラーは、メーカーから車を買って、その車をユーザーに販売しています。 メーカーは、販売成績のいいディーラーには、バックマージンを出します。 で、特に決算期になると、「販売目標まであと*台足りない!」なんてこともあります。 そういう時に、この「新古車」が出てくるわけです。 つまり、新車にナンバーをつけて中古車とすることで損する金額より、それによって販売目標を達成し、メー
コンピューター製造販売大手「日本アイ・ビー・エム」(東京都中央区、日本IBM)の企業グループが東京国税局の税務調査を受け、4千億円超の申告漏れを指摘されていたことが分かった。法人税の追徴税額は三百数十億円とされる。判明している調査では国内で過去最高の申告漏れ額になるという。 日本IBM株をグループ内で売買した結果、親会社に巨額の損失(赤字)が発生した。さらに、企業グループ内の損益を合算して申告する「連結納税制度」を2008年ごろから導入。日本IBMはその前年まで利益(黒字)に見合う法人税を支払っていたが、08年は黒字が親会社の赤字と相殺され、グループの法人税の納税額がゼロになったという。国税当局は、自社株購入で赤字を作り出し、連結納税と組み合わせて課税を避けたとして、申告漏れにあたると判断した模様だ。一方、自社株購入や連結納税はそれぞれ認められているため、日本IBM側が、合法的な節税策と
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