坂口恭平が語る「死なないという勝ち方」。画狂老人・北斎に学ぶ | CINRA
生涯をとおして3万点以上の作品を残したとされる伝説の浮世絵師・葛飾北斎。平均寿命40歳といわれた江戸時代に90歳まで生き伸びたという「画狂老人」の存在は、米『LIFE』誌で「この1000年で偉大な業績を残した100人」に唯一の日本人として選ばれるなど、世界中にその名を轟かせている。しかし意外にも、北斎の人生に関する資料はあまり残されていないという。 そんななか、歴史的資料を徹底的に調べあげ、数少ない史実に独自の視点と解釈を加えることで「人間・北斎」を描きあげた映画が誕生した。ずばり『HOKUSAI』と名づけられた同作では、柳楽優弥と田中泯がダブル主演を務め、ほとんど語られることのなかった青年時代の北斎と、老年期の北斎をそれぞれ熱演。すでに日本をはじめ約30か国で、劇場、配信公開、テレビ放送が決まっているという意欲作だ。 今回はそんな『HOKUSAI』の公開にあわせ、建築家・作家・ミュージシ
財務3表がまとめて一発でわかる超図解
近藤哲朗（チャーリー） 1987年東京生まれ。株式会社そろそろ代表取締役社長。ビジュアルシンクタンク「図解総研」代表理事。東京理科大学工学部建築学科卒。千葉大学大学院工学研究科建築・都市科学専攻修士課程修了。面白法人カヤックでディレクターを務め、Webサービスやアプリ開発の設計・構築に携わる。2014年、株式会社そろそろ創業。社会の課題をクリエイティブで解決するべくNPOやソーシャルビジネスの支援を行う中で、「どれだけ社会にいいことでも経済合理性がなければ活動が継続しづらいもどかしさ」を痛感し、グロービス経営大学院大学経営研究科経営専攻（MBA）に2年通学。ビジネスの構造のおもしろさに気づき、ビジネスモデルや会計の仕組みを図解し始める。 2018年、海外のスタートアップから大企業までのビジネスモデルを図解した『ビジネスモデル2.0図鑑』（KADOKAWA）が9万部のベストセラーとなり、「ビ
19歳の学生社長が音声合成サービス開発、3日でユーザー5万人 AIの勉強はWeb授業とインターンで
早川さんによれば、すでにCoeFont Studioで作成した音声をプラネタリウムの案内に使ったり、企業の採用VTRに使ったりする例が出てきているという。早川さんはこういった利用方法について「有料にしていなかったら出なかったと思う。（開発する）自分でも想像していなかった」としている。 学生とAI企業の社長、二足のわらじを履く早川さんがどういった背景でCoeFont Studioを立ち上げるに至ったのか、そして今後どのような形でサービスを展開し、収益につなげていくのかを聞いた。 きっかけは友達とのゲーム？ 「結構使えるものができてしまった」 そもそも、CoeFont Studioはどういった経緯で生まれたサービスなのか。早川さんはきっかけとなったのは「ゲーム実況」だったと話す。 「もともとゲームが好きで、友人と話しながらよく遊んでいた。昔は『ゲーム実況で世界を獲ろう』と思い、プレイの様子を録
経産省主導でソニーと台湾ＴＳＭＣが半導体合弁構想、熊本に１兆円新工場 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
経済産業省主導によりソニーグループと半導体受託製造（ファウンドリー）世界最大手の台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）が合弁で熊本県に半導体工場を建設する構想が浮上した。経産省が仲介役となり、関係者の調整を進める。前工程中心で総投資額１兆円以上を見込む。ただ、誘致実現には欧米に見劣りする補助金など支援策の大幅拡充が不可欠。国を挙げた半導体サプライチェーン（供給網）再構築への本気度が問われている。 構想では両社が２０２１年内にも半導体製造の合弁会社を設立する見通し。ＴＳＭＣが主体となり、ソニーＧ以外の日本企業も一部出資して枠組みに参加する可能性がある。 前工程工場は熊本県・菊陽町にあるソニーＧのイメージセンサー工場近くに建てる計画。自動車や産業機械、家電などに使う回路線幅２０ナノ―４０ナノメートル（ナノは１０億分の１）のミドルエンド品を生産するもよう。線幅４０ナノメートル未満の工場は国内で初めてとなる
肉のフードテック最新プレーヤーマップ公開 新市場を獲るのは？
では、国内市場はどうか。日経クロストレンドと日経MJが制作した「代替たんぱく国内プレーヤーマップ」では、主要な27社を挙げた。まだ海外に比べるとスタートアップの層が薄い半面、特に先行して盛り上がっている植物肉分野では、食品メーカーに加えて小売り、外食の大手プレーヤーがこぞって参入していることが分かる。 潮目が大きく変わったのは20年だ。食品業界では、大豆たんぱく素材の国内市場で約5割を握り、攻勢をかける不二製油グループ本社を筆頭に、植物肉と競合しかねない食肉大手までもが相次いで商品を投入。国内最大手の日本ハムは、大豆を用いた家庭向け植物肉の新ブランド「NatuMeat（ナチュミート）」を3月に立ち上げた。畑佳秀社長は、「植物肉はお客様の関心が高い。多様化する食生活でも成長領域」と語る。 また、小売りでは最大手のイオンがプライベートブランド（PB）の「トップバリュ」で大豆由来のハンバーグなど
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