新型MacBook Pro、M1Xチップで最大30時間のバッテリー搭載か 9to5Macが入手した情報やBloombergが報じた内容と完全に一致、WWDCで発表か 『EXCLUSIVE final MacBook Pro renders and rumors! This is EVERYTHING』よりキャプチャ 14インチと16インチの新型MacBook Pro（2021）は、初登場となるAppleシリコンチップ「M1X」を搭載し、最大30時間も駆動するバッテリーを内蔵する可能性がある。YouTuberのLuke Miani氏が、新型MacBook Proの刷新されたデザインがわかるレンダリング画像や一部スペック情報を公開。本体の厚さ、新しいキーボードのデザイン、各ポートの配置、予想される発表時期について明らかにした。 情報を提供しているのは過去に実績のないアカウントだが、9to5Ma

東京電力の送電線鉄塔にau基地局ついてたけど その柵の鍵が頭よかった これなら東京電力とauの間で鍵の貸し借りしなくても両社独自の鍵で開けられるし すばらしいな https://t.co/ZkVwMRno75

山谷えり子の「アメリカなんかでは女子陸上競技に参加してしまってダーッとメダルを取るとか、ばかげたことはいろいろ起きている」というのは正確ではありません。『over』誌最新号に寄稿しましたが、NCAA（全米大学体育協会）はトランス男… https://t.co/YRqt1lV3rF

英製薬大手アストラゼネカが開発した新型コロナウイルス感染症のワクチンを巡り、調達契約を結んだ一部について、途上国などに提供する国際枠組み「COVAX」（コバックス）を通じて他国に提供する案が政府内で浮上している。同社を含む米英3社との契約で国内での必要量を超えるワクチンを確保したが、うちアストラゼネカ社製の活用策が定まっていない。提供は国際貢献になる一方、健康被害が生じた時の責任の所在など課題もある。 【新型コロナ、感染した？と思ったらどうすれば】 厚生労働省は21日、アストラゼネカ社製と米モデルナ社製のワクチンを薬事承認。米ファイザー社製と合わせて国内では3種類が承認されたが、アストラゼネカ社製は欧州でごくまれな副反応として血栓症が報告されたことから、当面は使用せず、対象年齢や使い方を引き続き議論する。 政府は国内では既に、米企業2社のワクチンの使用を前提に接種体制を構築。接種対象となる

週刊文春が今年もスクープを放ち続けている。芸能スキャンダルだけではなく、政官界にも容赦なく「文春砲」が鳴り響く。その勢いはメディア業界で群を抜いているように見える。私も最近、文春の追いかけに終始して悔しい思いをしてきた新聞記者の一人だ。われわれ新聞は、なぜ「勝てない」のだろうか――。週刊文春編集局長の新谷学さんを訪ねた。【松倉佑輔/デジタル報道センター】 2021年2月3日、永田町と霞が関が揺れた。放送事業会社「東北新社」に勤める菅義偉首相の長男らが、総務省幹部に接待を繰り返していた事実を文春オンラインで報じた。後に問題は、NTTトップによる総務省幹部への接待、現・元総務相との会食問題へと拡大。総務省は一斉調査に追い込まれ、多くの幹部が処分された。 記者は3月まで、毎日新聞経済部の総務省担当記者だった。文春報道による嵐はすさまじく、行政への影響や総務省の対応などの取材、処分などの解説記事の

ＦＩＦＡは２１日、男女のＷ杯の２年に１回開催実現の可能性を検証することを年次総会で決めた。写真はＷ杯の優勝トロフィー。モスクワで２０１８年７月撮影（２０２１年　ロイター/Dylan Martinez） ［マンチェスター（英国）　２１日　ロイター］ - 国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）は２１日、男女のワールドカップ（Ｗ杯）の２年に１回開催実現の可能性を検証することを年次総会で決めた。 両大会とも現在は４年に１回開催されている。しかし、サウジアラビアサッカー連盟（ＳＡＦＦ）のヤセル・アルミサヘル会長は「サッカーが直面してきた多くの問題が、（新型コロナウイルスによる）パンデミックの進行によって悪化している」とコメント。「世界的な構造の見直しを図り、サッカーの将来にとって何がベストか見直す時期だ」などと主張した。

作者が50歳以上の未完の長期連載作品 https://t.co/jcW2Py6z3Y

内閣官房参与の高橋洋一嘉悦大教授が新型コロナウイルス緊急事態宣言について「日本の緊急事態宣言といっても、欧米から見れば『屁みたいな』ものではないのかな」と自身のツイッターに投稿したことが22日分かった。高橋氏は9日にも、国内のコロナ感染状況を「この程度の『さざ波』。これで五輪中止とかいうと笑笑」とツイートして批判を浴び、菅義偉首相が「非常に残念だ」と述べた経緯がある。 投稿は21日付。菅首相はこの日に、新型コロナ感染症対策本部会合を官邸で開き、感染拡大が続いている沖縄県を改正特別措置法に基づく緊急事態宣言の対象に追加すると表明した。

毎日新聞の22日の世論調査で、内閣支持率が菅政権発足後最低となる31％に低下したことで、政府・与党に危機感が広がった。新型コロナウイルス対策で効果が出ていないことが原因との見方が強い。秋までに行われる衆院選への影響を懸念している。 自民党の野田聖子幹事長代行は22日、支持率急落について取材に「変異株への恐怖が、ワクチン接種などの対策より勝っているのだと痛感した」と述べた。別の党幹部は「20％台が見えてきたのは、ちょっとまずい」と動揺を隠さず、官邸関係者は「政権としては、ここが踏ん張りどころだ」と強調した。 調査では、菅政権の新型コロナ対策を「評価しない」との回答が7割近くあり、公明党の山口那津男代表も…