老人ホームに親を叩き込んだ娘
ご近所でそれなりの資産があると思われる婆さんが自己所有のビルの最上階に一人で住んでた。 話はじめたきっかけなんて忘却の彼方だけど、口癖は「娘と一緒に住みたい」だった。 俳句が好きで、自作の俳句とか読ませてもらったり、何か分からんけど仲は良かった。 娘は婆さん（実母）と一緒に住みたくないってことで東京に出て大陸系の男性と結婚した。 １年に１回くらい婆さんが電話して元気かどうのか聞くくらいの関係とのこと。 ある日のこと、婆さんが「お母さんの手料理が食べたいから一緒に住みたいって娘が言うから東京に引っ越すことになったの」って満面の笑みで伝えてきた。 そこで今住んでいるビルと駅前の借地している土地を売って、そのお金で東京に一軒家を買って一緒に住むことになったらしい。 いやー、臭い、臭すぎるでしょ！！って思ったけど、婆さんの満面の笑みと仲はいいけど血縁ではない他人だから応援した。 それから２年くらい
ＩＲ汚職事件 パチンコチェーン本社を捜索 東京地検特捜部 | NHKニュース
ＩＲ・統合型リゾート施設をめぐり、秋元司衆議院議員が逮捕された汚職事件の関係先として、東京地検特捜部が26日、東京 中央区にある大手パチンコチェーンの本社を捜索したことが、関係者への取材で分かりました。この会社は秋元議員が以前、顧問を務めていた会社と取り引きがあったということで、特捜部は秋元議員周辺の資金の流れの解明を進めているものとみられます。 この事件の関係先として特捜部が26日、東京 中央区にある大手パチンコチェーンの本社を捜索したことが、関係者への取材で分かりました。 このパチンコチェーンは、秋元議員の元政策秘書が平成23年に都内に設立し秋元議員が一時顧問を務めていた会社と取り引きがあったということで、特捜部は秋元議員周辺の資金の流れの解明を進めるものとみられます。 秋元議員は、ＩＲを推進する議員連盟のメンバーとして活動していたほか、以前はパチンコ関連の業界団体のアドバイザーも務め
京アニ跡地利用 地元町内会が要望書 「不特定多数訪問の慰霊碑などに整備しないで」 | 毎日新聞
2019年7月、京都アニメーションのスタジオが放火され、社員ら36人が死亡、32人が重軽傷を負いました。
配達員不足のウーバーイーツ、講じた策が酷すぎる
今年から大阪で副業ウーバーイーツ配達員をやってる。 夜2時間ぐらいで2000円ぐらい、土日もたまにやって月5万ぐらいのお小遣い、好きな時に働けてまあまあ満足してる。 このサービス、冬、夏、雨は需要が増えて配達員が減るから、その対策としてピーク時間の配達料アップ、クエストと呼ばれる「何回配達したら何円プラス」というようなことをやっている。 それに乗っかると時給2000円、雨の日なんかは3000円も狙えてかなり助かってる。それはいい。 年末年始は更に配達員不足らしく、こんなメールが来た。 「2020 年お年玉キャンペーン」 これ、何かというと年末年始の期間、1配達ごとにお年玉2020円か20200円をもらえるチャンスがもらえるものらしい。 メールには何人に当たるか、確率などの記載はなし。 絞れば普通のインセンティブ払うより安く済むんだろうな。 配達すればするほど確率上がるという感じで人集めよう
小泉進次郎環境相 “幽霊会社”に高額発注で政治資金4300万円を支出 | 文春オンライン
小泉進次郎環境相（38）の資金管理団体「泉進会」および、小泉氏が代表をつとめる「自由民主党神奈川県第11選挙区支部」から4300万円以上の政治資金が、実態のない“幽霊会社”に支出されていることが「週刊文春」の取材でわかった。税金を原資とする政党交付金も支出されており、小泉環境相の説明が求められそうだ。 「泉進会」と「第11選挙区支部」の政治資金収支報告書を「週刊文春」が調査したところ、両団体からエムズクリエ（以下エムズ社）に対し、 2012年から2018年までで ポスター代や印刷代などの名目として約4300万円が支出されていた。 小泉氏のポスターに〈印刷者〉として記載されているエムズ社の住所は、千葉県野田市。「週刊文春」取材班がこの住所を訪れると、そこには一軒家が建っていた。エムズ社の表札などはなく、世帯主としてM氏の名前が掲げられているだけ。周辺にも印刷工場はなかった。地方法務局に問い合
政府紙幣に関連するアーカイブ一覧 - Yahoo!ニュース
米大統領 報復なら52カ所攻撃[写真] 原発資料「廃棄」一転公開に[写真] 太平洋側 北風冷たい一日に[写真] ワークよりライフつらい父親[写真]NEW! パン好き狙った牛乳 なぜ好調[写真]NEW! 元G高木勇 メキシコ球団へ[写真]NEW! 紅白リハMISIA歌声に記者鳥肌[写真]NEW! 「金八」脚本家 1年で5度手術[写真]
「ふるさと納税は間違い」 総務省元担当局長が実名告発 | 文春オンライン
制度開始から11年が経ち、5000億円規模の市場に成長したふるさと納税。一方で、過熱する「返礼品」競争を受けて、総務省は今年6月、ついに法規制を余儀なくされ、改正地方税法施行で「返礼品は寄付額の3割以下の地場産品」と基準が設けられ、それを満たさない大阪府泉佐野市などは制度の対象から除外された。すると泉佐野市は国を訴え、来年1月に大阪高裁での判決を迎えるなど騒動が続いている。 こうした混乱が起きることを危惧し、警鐘を鳴らしてきた官僚がいた。この官僚がこの度、ノンフィクション作家の森功氏の取材に対し、ふるさと納税は税制として間違っていること、そのことを「制度の生みの親」を自任する菅義偉官房長官に直言したが聞き入れられなかったことなどを詳細に証言した。 取材に応じたのは、かつて総務省内で事務次官候補と見られていた平嶋彰英氏。「ふるさと納税」をさらに広めるための寄付控除の上限倍増や、確定申告を不要
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電脳藻屑 on Twitter: "凄い文を見た。 「むしろ、日本の伝統的家族を顧みることで、少子化問題を解決する糸口がきっと見つかるはずである。そこで、現在行われているわが国の社会保障費の大幅削減を、少子化対策として提案したい。」"