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2019年1月15日のブックマーク (5件)

  • 「タダでやってよ問題」にエンジニアはどう対応すべきか?澤円からの答え - エンジニアtype | 転職type

    連載では、外資系テクノロジー企業勤務/圓窓代表・澤円氏が、エンジニアとして“楽しい未来”を築いていくための秘訣をTech分野のニュースとともにお届けしていきます 圓窓代表 澤 円 立教大学経済学部卒。生命保険のIT子会社勤務を経て、1997年、外資系大手テクノロジー企業に転職、現在に至る。プレゼンテーションに関する講演多数。琉球大学客員教授。数多くのベンチャー企業の顧問を務める。 著書:『外資系エリートのシンプルな伝え方』(中経出版)/『伝説マネジャーの 世界№1プレゼン術』(ダイヤモンド社)/『あたりまえを疑え。―自己実現できる働き方のヒントー』(セブン&アイ出版)※11月末発売予定 連載:リクナビNEXTジャーナル『澤円のプレゼン塾』/ダイヤモンド・オンライン『グローバル仕事人のコミュ力』 皆さんこんにちは、澤です。 2019年、そして平成最後の年になりましたね。 皆さんはどんなお正

    「タダでやってよ問題」にエンジニアはどう対応すべきか?澤円からの答え - エンジニアtype | 転職type
    ockeghem
    ockeghem 2019/01/15
    文章がうまい。そして、ここ>“ちょっとした設定作業でも、数千円の価格がついているはずです。 そこで不機嫌になるような人は、付き合う価値がない人です。”
  • コインハイブ事件 高木浩光氏が公判で証言「刑法犯で処罰されるものではない」 - 弁護士ドットコム

    自身のウェブサイト上に他人のパソコンのCPU(処理装置)を使って仮想通貨をマイニングする「Coinhive(コインハイブ)」を保管したなどとして、不正指令電磁的記録保管の罪に問われたウェブデザイナーの男性(31)の第2回公判が1月15日、横浜地裁(間敏広裁判長)であり、セキュリティ専門家の高木浩光氏への証人尋問が行われた。 ●「ソフトウェアの作成や流通に萎縮効果」 弁護側の主尋問で、高木氏はいわゆる「サイバー刑法」(情報処理の高度化等に対処するための刑法等の一部を改正する法律)が成立した際の附帯決議に「構成要件の意義を周知徹底すること」、「捜査は適切な運用に努める」と付記されていることを説明。構成要件が曖昧なまま処罰されてしまう弊害について、「ソフトウェアの作成や流通に萎縮効果が出てしまう」と述べた。 また、JavaScriptは、閲覧者側のPC内のファイルに触れられない機能になっており

    コインハイブ事件 高木浩光氏が公判で証言「刑法犯で処罰されるものではない」 - 弁護士ドットコム
    ockeghem
    ockeghem 2019/01/15
  • 川上量生さんとの訴訟を生暖かく見守る会 - ブロマガ

    ユーザーブロマガのサービスは終了いたしました ユーザーブロマガサービスは2021年10月7日をもちまして終了いたしました。 長らくのご愛顧ありがとうございました。 ニコニコチャンネルトップへ

    川上量生さんとの訴訟を生暖かく見守る会 - ブロマガ
    ockeghem
    ockeghem 2019/01/15
  • CWE-20入門

    サマリ この記事の想定読者は、企業等の脆弱性ハンドリング担当者です。脆弱性情報にしばしば出てくるCWE-20の読み解き方を説明します。 CWEとは CWEはCommon Weakness Enumerationの略で、日語では「共通脆弱性タイプ一覧」と訳されています。この訳からも分かるように、脆弱性をタイプ毎に分類しているものです。つまり、SQLインジェクション、XSS、バッファオーバーフロー等に、CWE-XXXという「分類番号」をふったものと考えるとわかりやすいでしょう。以下は、IPAが公表しているCWEの解説記事からの引用です。 1999年頃から米国政府の支援を受けた非営利団体のMITRE(*2)が中心となり仕様策定が行われ、2006年3月に最初の原案が公開されました。その後、40を超えるベンダーや研究機関が協力して仕様改善や内容拡充が行われ、2008年9月9日にCWEバージョン1.

    CWE-20入門
    ockeghem
    ockeghem 2019/01/15
    脆弱性ハンドリング担当者向けにCWE-20の解説記事を書きました
  • 政府統計「信頼できる」100% 内閣府調査

    内閣府は14日、GDP(国内総生産)など政府の統計調査に対する国民の信頼度を調査する「政府統計信頼度調査」を公表した。調査結果によると、「政府統計を信頼できる」と答えた割合は100%で、「信頼できない」の0%を大きく上回った。 「統計調査信頼度調査」は、内閣府が16年から3カ月ごとに行っている。9、10両日に行われた今年最初の調査は、厚生労働省が「毎月勤労統計調査」を不適切に行っていたことが発覚した直後だったが、前回調査と比べて信頼度への影響は見られなかった。 信頼度調査を行う内閣府は、国内で生産された財やサービスの付加価値を示すGDPも発表している。しかし近年、速報値と確報値に大きなずれがあることから、独自に統計を取ろうと生データの提供を求める日銀行と対立している。内閣府では「政府統計に対する国民の信頼に揺らぎは見られない」として、今回の調査結果を根拠に、今後日銀との交渉を有利に運びた

    政府統計「信頼できる」100% 内閣府調査
    ockeghem
    ockeghem 2019/01/15