バイブレーション目覚ましや自動温度調整が可能なIoTマットレス | ROOMIE（ルーミー）
忙しい毎日のせいで、睡眠に思うように時間を割けないという人も多いのではないだろうか。「睡眠は量より質だ」。そんな言葉もあるが、実際に毎日快眠できている人は少なかったりする。 今回はIoTマットレスパッド「MOORING」を紹介したい。睡眠中に温度調節を行い、快眠に導いてくれるスマートなマットレスパッドだ。 MOORINGの大きな特徴として、まずは温度調節ができる点が挙げられる。睡眠周期に合わせてリアルタイムでマットの温度を調節し、最適温度を提供してくれるのだ。身体反応に合わせた温度環境が提供されることで、黄金睡眠サイクルで快適な睡眠を取ることが可能に。 また、電源も自動でありオン・オフの操作も不要である。 次に特徴的なのは、左右別の温度管理ができるところ。 2人同時にマットレスを使用する際にもそれぞれ個別の温度調節ができ、パートナーにも心地よく感じられる温度が提供されるので、それぞれに合っ
テレワークやリモートワークだけで生産性は上がらない 〜 働き方改革の肝は「時間対成果」 | Social Change!
先日、総務省と経団連が主催する「テレワークシンポジウム」にて、パネルディスカッションに登壇してきました。さすがに登壇される側も参加される側も大手のお堅い感じの企業さんが多かった印象です。 余談ですが、「テレワーク」と名の付くイベントと「リモートワーク」を冠するイベントでは、完全に客層が違っていますね。ただ個人の印象ですが、テレワークは旧来型の組織で危機感から取り組もうとしている感じ、リモートワークは新しい働き方への期待感から取り組もうとしている感じを受けています。 さて、本稿ではパネルディスカッションの中で出た話題、テレワークと生産性について。そこで私が答えた内容を整理して紹介します。 テレワークだけでは生産性が上がらない理由とは？ テレワークとは「ICTを活用した場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」とあるが、柔軟に働くことがそのまま生産性には繋がる訳ではない。むしろオフィスに缶詰で時間
ボトムアップの新規事業を阻む「上司ブロック」 | Social Change!
世の企業の多くは、既存事業で稼ぎながら、次の商売のネタを探して新規事業の立ち上げを画策している。優秀な経営者なら、いつまでも市場が変化しないとは考えていない。変化に対応するためには新規事業が必要だ。 新規事業を立ち上げたいと考える社員も多くいる。世の中には多くの問題があり、解決すればビジネスになりそうなアイデアもある。事業の経験もしてみたい。それを自社で立ち上げれば、会社にとっても嬉しいはずだ。 まさしくウィンウィン。経営者にとっても、社員にとっても、新規事業が立ち上がる、立ち上げることができれば、双方にとって喜ばしいことだ。たとえ失敗に終わっても経験値は得られて、それだけでも価値はある。 しかし、その実現を阻んでしまう上司がいる。もちろん応援してサポートしてくれる上司もいる。しかし、上司には上司の都合があって阻むことがある。本稿では、そんな社員からの新規事業を阻む上司について書いた。 ぜ
タカラトミーアーツ、郵便局コラボガチャ第2弾『郵便局 ガチャコレクション 2通目』を2月上旬より発売…さっぽろ雪まつりでも販売決定！ | gamebiz
タカラトミーアーツ、郵便局コラボガチャ第2弾『郵便局 ガチャコレクション 2通目』を2月上旬より発売…さっぽろ雪まつりでも販売決定！ タカラトミーアーツは、2月上旬より、郵便局とのコラボレーションによるガチャ第2弾『郵便局 ガチャコレクション 2通目』＜1回300円／税込＞を全国のカプセル自販機設置店舗で順次発売する。また、「第68回さっぽろ雪まつり」で開設される「さっぽろ雪まつり臨時郵便局」でも販売が決定した。 「郵便局 ガチャコレクション」は、2016年2月に発売され、日本人だけでなく外国人のお土産としても人気を集めているが、今回、その第2弾の発売が決定。“赤色ノスタルジー”をテーマに、昔懐かしい「丸型郵便ポスト」「小型郵便ポスト」「郵便局看板サインライト」「郵便配達員キャップ」など赤色が際立つものをセレクト。 今回のもう一つの目玉が「雪だるま郵便ポスト」。雪だるまで有名な北海道安
「速」を落とさないコードレビュー
Forkwell Meetup #3 https://forkwell.connpass.com/event/48147/Read less
グーグル 社員に帰国促す 大統領令でＩＴ企業に動揺 | NHKニュース
アメリカのトランプ大統領がテロ対策を理由に入国を制限し世界各地で混乱が起きる中、アメリカのＩＴ企業グーグルが出張などで国外にいる社員に速やかに帰国するよう促すなど、移民が多く働くＩＴ企業の間では動揺が広がっています。 こうした中、アメリカのメディアが２８日、伝えたところによりますと、グーグルのピチャイＣＥＯが社員宛てにメールを送り、出張や旅行でアメリカ国外にいる人は速やかに帰国するよう促したということです。今回の入国の制限で影響を受けかねない社員は１００人以上いるとされ、ピチャイ氏はメールの中で「仲間が大統領令の犠牲になるのは痛々しい。移民問題には注意を払っていく」として強い懸念を示しているということです。 このほか、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグＣＥＯも「実際に脅威を与えている人の他にも法的処置の対象を広げることはむしろアメリカ人を危険にさらす」と投稿し、反発しています。アメリカ
廃課金ソシャゲはもういやだ／2017年スマホゲーム業界の課題 - デマこい！
■2017年、スマホゲーム業界の抱えた矛盾 ソーシャルゲームインフォの長谷部潤氏によれば、2016年には「これまでとは全く異なる性質を持ったユーザ層が、スマホゲーム市場に台頭し始め」たという[1]。 2015年までは、イノベーター理論でいうイノベーターやアーリーアダプター、アーリーマジョリティがスマートフォンを手に入れて、アプリを遊んでいた。ところが2015年半ばにはスマホの普及率が50％を超え、昨年2016年にはいよいよレイトマジョリティ層がスマホゲームで遊ぶようになったという。2017年にも、この傾向は続くだろうと氏は予想している。 ※画像出典：イノベーター理論とキャズム理論 – マーケティング is.jp レイトマジョリティ層のユーザーは、自分から積極的に情報収集をするわけではない。必ずしもゲームを熱心に遊ぶわけではないし、今までのユーザー層に比べて課金に対しておよび腰な人が多いだろ
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