食品の“体脂肪率”を算出し、表にまとめた ～吉野家の牛丼5.9％、ファミチキ15.1％～
筆者は昨年秋から冬にかけてダイエットをしていた。以前書いた「『打線組んでみた』を本物のスコアボードでやってみた」なる記事のとき、あまりにも腹ボテすぎる自分に危機感を覚えたためだ（記事部分は腹がわかりにくい画像を使って切り抜けた）。 カロリー制限を行っていたため、栄養成分表を見るのが好きになった。そこで、「人間だけでなく、食べ物の“体脂肪率”を出してみたらどうなる？」という擬人化企画が思い浮かんだ。やってみよう。 ライター、番組リサーチャー。過去に秘密のケンミンSHOWを7年担当し、ローカルネタにそこそこくわしい。「幻の○○」など、夢の跡を調べて歩くことがライフワークのひとつ。ほか卓球、カップラーメン、競馬が好き。（動画インタビュー） 前の記事：幻の「'96 世界都市博」を追う旅 ～ビッグサイトに明治の路面電車、ケーブルカーが走る～ ＞ 個人サイト 文化放想ホームランライター 体脂肪率の計算
エネルギー地政学一変 米原油生産45年ぶり首位 - 日本経済新聞
米国の2018年の原油生産量が45年ぶりに世界最大になったもようだ。シェールオイルがけん引して10年で2倍強に膨らみ、輸入への依存度は30年ぶりの低水準に下がる。原油の供給を頼ってきた中東への積極関与が薄れ「米国第一」の外交・安保政策に拍車がかかるのは必至。米国は輸入より輸出が多い純輸出への転換も視野に入り、世界のエネルギー地政学が一変しそうだ。米エネルギー情報局（EIA）や業界の推計によると
韓国の「駄々っ子政治」に対して日本政府が採るべき最善の選択（現代ビジネス） - Yahoo!ニュース
韓国の文在寅(ムン・ジェイン)大統領がわが国への強硬な姿勢を強めている。特に、国家間の約束を無視し、わが国に様々な要求を繰り出す文氏の姿勢は、国際政治の常識から大きくかけ離れている。この状況が続くと、北朝鮮問題に関する日韓米の連携にほころびが生じるなど、極東地域の安定感に無視できない影響が及ぶ恐れがある。 やや気になることがわが国でも出始めた。与党内で韓国に対する強硬意見が増えていることだ。わが国は韓国からの要求を真正面から受けるのではなく、日韓請求権協定など過去の政府間の合意に基づいて対応するとの立場のみ示せばよいだろう。 それよりも、政府はわが国の主張に関する理解と支持を国際世論から確保していくことに注力する必要がある。 韓国の文大統領の政策は、多方面で行き詰っている。経済政策に関しては公約の目玉だった最低賃金の引き上げを撤回せざるを得なくなった。なぜなら、政府の要請による賃金の積み増
厚労省の不正で3人に1人が被害の可能性 厚労省の問い合わせ番号に電話してみたら...
厚労省の不正で3人に1人が被害の可能性 厚労省の問い合わせ番号に電話してみたら...厚労省が長年にわたり統計を不正な手法で行い、それによって雇用保険の給付などが不当に低く抑えられていたことが分かった。厚労省の開設した問い合わせダイヤルに電話してみた。 厚生労働省が15年にわたり毎月勤労統計調査を不適切な方法で行っていたという問題が表面化しました。 根本匠厚生労働相が謝罪し、それによっておきた雇用保険などの支払い不足が総額約567.5億円にのぼると発表しました。政府は急きょ、その予算を追加計上する方針です。 政治や行政の遠い世界でおきた不祥事のように思えますが、延べ1900万人という膨大な人々が、これで不当に低い失業給付を受けてきた可能性が出てきたのです。 1900万人が被害か 会社都合の失業だけでなく、より広い可能性を求めて転職することも、今や当たり前の時代です。 失業した時や、転職活動を
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