※この記事は2019年8月に取材・撮影した内容です 私たちが使う便利なアプリの数々は、“プログラミング言語”によって作られています。言語の種類は数え切れないほど存在していますが、「多くの人々に利用されているもの」となると、ごくわずか。優れたプログラミング言語を生み出せる人物は、世界的に見ても一握りなのです。 その数少ない人物のひとりが、日本にいます。プログラミング言語・Ruby(ルビー)の作者である、ソフトウェア技術者のまつもとゆきひろ( @yukihiro_matz )さんです。使い勝手の良さや生産性の高さから、まつもとさんの生み出したRubyは世界中で高い評価を受け、まつもとさん自身も世界中のコンピュータエンジニアから「Matz(マッツ)」の愛称で知られるようになりました。 では、まつもとさんは戦略的に、現在のキャリアを築き上げてきたのでしょうか。その答えは「NO」です。むしろ、「自分
神戸市の公立小学校の4人の教諭が同僚に悪質ないじめを繰り返していた問題で、加害者側の教諭は学校の聞き取りに対し「そこまで嫌がっているとは思わなかった」などと話していることが分かりました。校長は記者会見を開いて「児童や保護者らに多大な迷惑と心配をかけた」と謝罪したうえで、今後、4人を指導にあたらせない考えを示しました。 神戸市の市立東須磨小学校では、30代の男性教諭3人と40代の女性教諭1人の合わせて4人が、20代の同僚の男性教諭に対して羽交い締めにして激辛のカレーを無理やり食べさせるなど悪質ないじめを繰り返していたことが分かっています。被害を受けた教諭はことし9月から出勤できなくなっているということです。 東須磨小学校の仁王美貴校長が9日記者会見し、「児童・保護者らに多大なるご迷惑、ご心配をおかけした」と謝罪しました。 校長によりますと、ことし7月初旬、被害を受けた教諭からコピー用紙の芯で
ミスタードーナツが大量閉店している コンビニチェーンのドーナツ業界参入&撤退や国民の健康志向の高まり、タピオカなど次世代スイーツの興隆を受けて、ドーナツ業界は苦戦を強いられている。実際、ミスドも11年連続で売上高が減少しており、2016年から年間80店舗のペースで大量閉店を始めた ドーナツに「ミスター」を冠するというネーミングからは、我こそがその範疇の代表者であるという強いプライドが伺える。そしてその名の通り、ミスタードーナツは主導者として業界を牽引してきた。しかし今やその面影はない 僕が小学生の頃は、今とは対照的に、ミスドの人気は非常に高かった。土日は行列が出来ていた。僕も、祖父母の家に行く時は、道中にミスドでドーナツを買って、祖父母と一緒に食べていた。幸せな時間だった そんな思い出の大事な1ピースを担うミスドが、いま、苦境に立たされている。僕はミスドを救いたい。 最悪、救うことが出来な
みなさん、こんにちわ。 わたしはコーヒーをあればあるだけ飲んでしまう、そう“ガブ飲み派”です。 そしてもともとはコーヒー嫌いだった夫も、味覚が変わったのか数年前からコーヒーをよく飲むようになり、こちら側へ仲間入り。 ようこそ、コーヒーの世界へ! これで心置きなくガブ飲みできる! 外出のたびにカフェやコーヒーショップに誘いやすくなる! なんて思っていたのですが、夫の持つある特殊能力によって少々目論見が外れました。彼は嗅覚と味覚がやたら鋭いのです。 スタバはおしゃれ。だけど高い 夫はにわか“ガブ飲み派”のくせに、スーパーで売ってる大容量かつ、お値打ち価格のコーヒー豆は「まずい」と言いよるんです。ほいでスタバの豆は「美味しい」と言いよるんです。 じゃあ休日は最寄りのスタバに行くじゃないですか。コーヒーだけだと物足りないからスコーンとかシナモンロールも食べたいじゃないですか。はいはいちゃんと人数分
調査発表する国際NGO「プラン・インターナショナル」の学生メンバーたち。良い印象を抱いた広告には、テニスの大坂なおみ選手のNIKEのCMなどが入った。 撮影:竹下郁子 調査を行ったのは、世界70カ国以上で女性や子どもの貧困・差別の解消を目指して活動する国際NGO、プラン・インターナショナルだ。10月11日の国際ガールズデーに向けて、広告が若い女性にどのような影響を与えているかを、女子高校生・大学生らの学生メンバー自らが調査。8日に東京都・銀座で企業の広告制作担当者らを前にその結果を発表した。 調査対象は15〜24歳までの392人、うち女性は8割以上で、高校生37%、大学生・大学院生45%、社会人10%。(調査データは小数点以下切り捨て) 41%が今まで目にした広告で不快感や違和感を抱いたことがあると回答。一方で、よい意味で印象に残っているものがあると回答したのはわずか30%にとどまり、ネガ
環境保護と経済成長の好循環の実現に向けて、安倍総理大臣は来年春に、クリーンエネルギーに関する国際的な研究拠点を立ち上げるとともに、温室効果ガスの削減につながる技術開発に、今後10年間で官民合わせて30兆円を投資する考えを明らかにしました。 この中で、安倍総理大臣は「脱炭素社会」の実現を急ぐ必要があるとして「世界の英知を結集しなければならない。G20各国の研究機関をつなぎ、12万人の研究者の知見をこの分野に集中する」と述べ、水素エネルギーのコスト削減など、クリーンエネルギーに関する国際的な研究の拠点を来年春に立ち上げる方針を示しました。 そのうえで、温室効果ガスの削減につながる技術開発に関する政府の戦略をまとめ、この分野に今後10年間で官民合わせて30兆円を投資する考えを明らかにしました。
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