イギリスのカツカレーブームにモノ申す｜近藤麻美 ロンドン在住フリーランスライター
日本人である私はもちろん、英人の夫も、子供たちも大好きなカツカレー。家族全員皆大好きなのだが、自宅では、カレーを作り、カツを揚げないといけないので、手間がかかる。だが、出来上がっていただく時の、あのカツのサクサクとカレーのこってりが絶妙に口の中で交わる感覚は極上だ。 今や、そのカツカレーがイギリスでは空前の大ブームなのだ。 カツカレーブームの火付け役となったのは、1992年創業の日本食レストラン「Wagamama」だと言われる。香港系イギリス人のアラン・ヤウ氏（有名高級中華レストラン「Hakkasan（ハッカサン）」や「Yauatcha（ヤウアチャ）」のオーナー）が手がけたカジュアルかつスタイリッシュなこの日本食レストランがラーメンとともにメニューに載せて以来、若者を中心にカツカレーが瞬く間に人気になったのだ。 だがしかし・・・・。 日本人の私としては、物申しておきたいことがある。 上の写
COVID-19 感染対策におけるPCR検査実態調査と利⽤推進タスクフォース 中間報告書 | 日本医師会 COVID-19有識者会議
COVID-19感染症のグローバル・パンデミックにおいて、必要なPCR検査が実施できない状況が続いている。これは医療、社会・経済に対する深刻な影響をもたらしている。 この現状に鑑みて、日本医師会COVID-19有識者会議では、実態調査に基づく適正な利用推進を目的として、「COVID-19感染対策におけるPCR検査実態調査と利用推進タスクフォース」を設置した。PCR検査の実態調査結果に基づき、課題の整理と解決法の提示、緊急および長期にわたる国家戦略的な提言を行なった。 エクゼクティブサマリー PCR検査の実態調査の結果、主要な課題は、3つのセクターについて以下のごとく整理された。 行政側要因：保険適用の行政検査の委託の課題検査室側要因：医療機関でのPCR検査実施の課題企業側要因：PCR検査の試薬供給の課題 課題の解決のためのソリューションとして、以下の両面から具体的な方策を示した。 PCR検
「PCR検査論争」が不毛な理由 同調圧力が支配する日本の感染症対策を考える
――出したタイミングと解除のタイミングについてはどうお考えですか？ 出したタイミングについては遅かった、もう少し早くてもよかったと思いました。 また、全国一律でやる必要はあったのかとは思いました。流行状況の地域差が大きいからです。 東京は必要だなと思っていましたが、兵庫県は微妙でした。感染者の数だけを見れば多かったのですが、兵庫県は圧倒的に院内感染が多かった。院内感染は、店を閉じたりすることによって減りはしません。 緊急事態宣言では、道路の封鎖や鉄道の停止はできないので、他の地域に東京から人が流れないようにするための苦肉の策だったのでしょう。 ――宣言の意味として医療体制や検査体制の整備も期待していたと聞いています。今流行していなくても、いずれ流行った時に医療体制を整備しておかないと間に合わないのではないかという意味も込めて全国に広げたと専門家会議の先生はおっしゃっています。 それはよく理
新型コロナ、日本独自戦略の背景に結核との闘い 対策の要「保健所」の歴史から見えるもの ｜ 47NEWS
新型コロナウイルスのニュースでたびたび目にする保健所。なんとなく大事なのは分かるけど、知っているようで知らない存在だ。大阪府での現場経験も豊富な関西大の高鳥毛敏雄教授（公衆衛生学）に話を聞くと、見えてきたのは結核との長い闘いの歴史だった。（共同通信＝武田惇志） ―コロナ対策を支える保健所について教えて下さい。 日本の公衆衛生は、欧米とは異なる経緯でつくられた保健所と保健師に支えられています。その保健所が辛うじて生き残っていたことが幸いでした。保健所は、結核に苦しんだ長い歴史があったことでつくられたものです。2018年でも新規の結核患者は1万6789人、死亡者は2303人の状況です。日本のコロナ対策は、欧米では聞かないクラスター対策を行い流行拡大の阻止をしていますが、それは全国に保健所と保健師が残されていたからこそ成り立っています。そうでなければ欧米諸国と同じ展開となった可能性があります。
千葉 大学などへの休業要請 あすにも解除へ 新型コロナ | NHKニュース
千葉県は、緊急事態宣言が25日解除された場合、大学や映画館などへの休業要請を当初の予定より早く、26日にも解除する方針を固めました。 その後、3日連続で県内で新たな感染者の発表がなく、隣接する東京都の状況も改善傾向にあることなどから、千葉県は緊急事態宣言が25日に解除された場合には、休業要請の緩和を早める方針を固めました。 具体的には、「今週半ば」をめどとしていた2段階目の「Ｂ」の対象施設への休業要請を26日の午前0時にも解除する方針で、対象となるのは、大学、学習塾、映画館、それに、ホテルや旅館の宴会場などです。 さらに3段階目の「Ｃ」に当たる動物園や体育館、パチンコ店やネットカフェなどについても当初の予定を早め、来月1日に解除する方向で検討しています。 一方、現在、午後7時までとするよう求めている飲食店での酒類の提供については、東京都などの方針を踏まえ、午後10時までに緩和する方向で調整
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