日本人に「認知症がぶっちぎりで多い」のはナゼなのか? 最新脳科学でわかった、黒幕とされる「ある脳内物質」の名前
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日本人に「認知症がぶっちぎりで多い」のはナゼなのか? 最新脳科学でわかった、黒幕とされる「ある脳内物質」の名前
以前からずっと思っていたことなのですが、どこかで書いておかないと忘れちゃうなと思っていたので、備忘録代わりに。 結論から先に言えば「無目的なインプットをやってこなかった人は、肝心カナメの時期にアウトプットできなくなる」という話です。どうしてそういうことになるのか、順に説明しましょう。 まず、いわゆる「勉強」について、ここでおそるべき一つの法則を提案したいと思います。それは「アウトプット=インプットの法則」です。一体どんな法則なのかというと「人生全体で見てみれば、アウトプットの量とインプットの量は同じである」ということです。アウトプットする人はインプットしているし、インプットしていない人は、どこかで枯れる」ということで、実にシンプルな法則。 実名を挙げるのはさすがに憚られるので、ここでは差し控えますが、一時期にベストセラーを連発して飛ぶ鳥を落とすような勢いだったのに、ぱったりとアウトプットが
都知事選の翌日にニッポンドットコムという媒体からインタビューを受けた。以下はその記事に少しリタッチしたもの。 今回の都知事選では、選挙は民主主義の根幹を為す営みであるという認識がかなり深刻な崩れ方をしているという印象を受けた。選挙というのは有権者が自分たちの立場を代表する代議員を選ぶ貴重な機会であるという認識が日本からは失われつつあるようだ。 投票する人たちは「自分たちに利益をもたらす政策を実現してくれる人」を選ぶのではなく、「自分と同じ部族の属する人」に投票しているように私には見えた。自分と「ケミストリー」が似ている人間であるなら、その幼児性や性格の歪みも「込み」で受け入れようとしている。だから、仮に投票の結果、自分の生活が苦しくなっても、世の中がより住みにくくなっても、それは「自分の属する部族」が政治権力を行使したことの帰結だから、別に文句はない。 自分自身にとってこの社会がより住みよ
ソフトバンクグループで代表取締役会長兼社長執行役員を務める孫正義氏は株主総会で、自身のChatGPTの使い方について言及した。 孫氏は「私の使い方は語り合いのパートナー。何かを検索するというよりは、アイデアの壁打ちやディベートの相手として使っている」とし、次のように述べた。 「(ChatGPTに対して)『あなたが(それぞれ)こういう特徴の天才的科学者A、B、Cだとしたら、この問題をどう解決するか、僕の目の前でディベートしてくれ』と(指示して)ずっとディベートさせる。そして『B、CはAに賛成だとか反対だとか、違う角度から自分なりの発想に切り替えてコメントして欲しい』とディベートさせる。このようにぐるぐる議論させて、合意が取れるまで、目の前でずっと意見を戦わせる」(孫正義氏) 孫氏は「めちゃくちゃ面白い。ものすごい有益」と語り、「部下と議論するよりも見ていたら面白い、やりだしたら止まらない」と
2024年のいま 一番オススメの「無料カーナビアプリ」とは カーナビとして使う以上、重要なのは目的地がスムーズに探せて、わかりやすいルート案内で目的地へと誘導することです。 目的地の検索能力では「Googleマップ」を超えるアプリがないのは明らかで、それは曖昧な名称や住所、あるいはイベント情報なども検索対象とし、ありとあらゆるものをターゲットとしているからです。 その実力差があることはライバルも認識していて、最近はGoogleマップの検索結果を他のアプリ上で共有することを可能にする事例が増えてきました。ここで採り上げたアプリでは「モビリンク」がそれに対応しています。 一方、ルートガイドのわかりやすさでは、モビリンクが頭ひとつ抜けている気がしました。分岐点では案内するタイミングが適切で、交差点名も表示して、一部では交差点拡大図も表示して目的地へと誘導。何よりも音声がとても聞きやすいため、状況
カリスマ農家が「儲かる農業」実践の極意を徹底解説!日本を代表する農業経営者たちは、どのようにして成長を実現したのか。また高収益を上げるための秘策とは。経営哲学からマーケティング、高収益作物を生み出す方法など、農業経営を成功させるエッセンスが満載。農業界をけん引するトップランナーたちから、激変の時代に農業で勝ち残るためのヒントを学べる特別動画企画。
下請事業者に計2万4600回のデザインのやり直しを無償でさせていた──印刷事業を手掛ける大阪シーリング印刷(大阪市)は6月19日、下請代金支払遅延等防止法に違反する行為があり、公正取引委員会から勧告を受けたと発表した。 大阪シーリング印刷では、食品容器に貼るラベルやパッケージなどのデザイン作成業務を下請事業者に委託している。同社は下請事業者が作成したデザインに対して一度は問題がないと判断したものの、顧客からやり直しの依頼があったことを理由に、2022年4月~2023年10月までの間、計2万4600回のデザインのやり直しを下請事業者36人に無償でやらせていたという。 公取委はこの行為を「請事業者の利益を不当に害していた」と判断。大阪シーリング印刷に対して、違反行為の再発防止に努めるよう求め、下請法に関する自社研修の実施要請を出すなど勧告した。 大阪シーリング印刷は「下請事業者さまにご迷惑をお
「悪い人ではないんだろうけど、言葉選びが下手だなぁ」 わたしはAさんに対して、ときおりこう思っていた。 Aさんの考え方自体がおかしいわけではないのだが、なんだか癪に障る言い方が多いのだ。 なぜこの人はこんなにも言葉選びが下手なんだろうと不思議だったが、最近その理由がわかった。 彼は言葉選びが下手なんじゃない。単純に、「自分の言い分は正しいのだから、それを理解できない相手が悪い」と考えていたのだ。 かつてのわたしのように。 「言葉を選んで伝える」という発想がないAさん あるとき、数人で出身地の話をしていたときのこと。 Bさんが、Aさんの出身地を勘違いをしていた。 「Aさんって、沖縄出身だったよね?」 「いや、ちがうけど」 「あれ、沖縄って言ってたと思ったんだけどな」 「いやいや、沖縄出身なんて一切言ってないし」 「あー、ごめん。言ってたと思ったんだけど、だれかと勘違いしたのかも」 「思い込み
Googleからウェブサイトへのトラフィックがゼロになる日 2024.06.10 Updated by yomoyomo on June 10, 2024, 16:28 pm JST 今年のはじめにこの連載で、今こそインターネットは変化の機が熟しており、ヒューマンスケールのインターネットが再興すべきときだと訴える文章を書きました。たまたま、その続きといえる文章を最近いくつか読んだので、今回はまずはそれを紹介したいと思います。 Web3の代表的な批判者として知られるソフトウエア・エンジニアのモリー・ホワイトは、「我々は違ったウェブを手にできる」で、ウェブの「古き良き時代」に憧れる人は多いが、我々はそれを取り戻せるし、それどころかウェブをもっと素晴らしいものにできると説きます。 ホワイト自身も、ウェブをずっと愛してきた者として、現状は少し絶望的な気分にならずにはいられないと認めます。 検索エン
WEIRDでいこう! もしくは、我々は生成的で開かれたウェブを取り戻せるか 2024.01.18 Updated by yomoyomo on January 18, 2024, 13:00 pm JST インターネット起業家にしてベテランブロガーのアニール・ダッシュの文章は、以前にも「ソーシャルネットワークの黄昏、Web 2.0の振り返り、そして壊れたテック/コンテンツ文化のサイクル」で取り上げたことがありますが、彼がCEOを務めていたGlitchは2022年にFastlyに買収されており、Fasltyのデベロッパーエクスペリエンス部門のVPが現在の彼の肩書のようです。 そのアニール・ダッシュが昨年末、なぜかローリング・ストーン誌に「インターネットがまた奇妙になろうとしている」という文章を寄稿していて目を惹いたので、今回はそれを取り上げたいと思います。 「インターネット上は、劇的で厄介な
地政学リスクの全体像の整理 2024年5月28日 調査部 主任研究員 細尾 忠生 研究員 井口 るり子 調査レポート ※ 本稿は執筆時点の地政学リスクを網羅的に整理したものです 1 Mitsubishi UFJ Research and Consulting 1.地政学リスクの俯瞰 2.米国の政治動向 3.中国の政治動向 4.米中対立の論点 5.台湾有事の可能性 6.アセアンの政治リスク 7.中東情勢とエネルギー問題 8.ロシアのウクライナ戦争とその影響 9.まとめ 本レポートの内容 2 Mitsubishi UFJ Research and Consulting 1-(1)地政学リスクの俯瞰 日本企業にとり重要なのは、中国、米中対立、台湾有事、ASEAN、中東など 豪 州 日米英印との関係強化による中国への対抗 インド 中国等との 国境衝突 中 東 イスラエル・ハマス紛争
この政策はまるで魔法だ。 増税も、歳出削減も、資産売却も、後に返済が必要になる借り入れも行わないのに、カネがどこからともなく湧いてくる。 資金繰りに困っている世界各地の政府にはとても魅力的に映るだろうが、いくらなんでも話がうますぎる。 ところが、そのうますぎる話が本当に存在する。 日本が擁する世界最大の年金運用基金、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)において2014年に行われた改革がそれだ。為替リスクと株式リスクを取ったことが奏功したのだ。 安倍元首相のGPIF改革 安倍晋三元首相が2014年に着手した改革は、運用資産の大半が国内資産(特に、全体の60%が日本国債)で占められていたGPIFのポートフォリオを、株式が50%、国外資産が50%をそれぞれ占めるように組み替えるというものだった。 ユーリゾン・SLJキャピタルのスティーブン・ジェン氏とジョアナ・フレイレ氏によれば、GPIFの
農業分野で世界のトップに立つオランダのワーゲニンゲン大学の学長は「農業をこのままの体制で続けることは不可能」と語ると同時に、すべてを有機農業に移行すればいいわけでもないと主張する。それではどうしたら、持続可能な農業を営むことができるのか。「農業界のスタンフォード大学」の取り組みを、フランス誌が取材した。 「環境や生物多様性を尊重しつつ、世界人口に対応する食糧を確保することは可能です」 すがすがしいほどに楽観的な意見だが、ワーゲニンゲン大学の学長ショーケ・ヘイモヴァーラの言葉なのだから、重みがある。ワーゲニンゲンはアムステルダムから南東に90キロのところにある小さな自治体だ。同大学は、あらゆる世界ランクのトップに君臨する農業界の権威として、この分野のスタンフォードとも謳われる。 オランダ政府の「シンクタンク」とも目され、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)からも諮問を受けているうえ、充実
私が日本に移り住んだ2003年、日本は長期の経済的衰退から向け出そうと模索していた。「失われた10年」は終わらず、日本経済の低迷は次の10年、その次の10年も続いた。 長雨に見舞われた03年の梅雨時、私の憂鬱(ゆううつ)な気分は一向に晴れなかった。まだ20世紀だった1989年12月29日、日経平均株価は3万8915円87銭の史上最高値を付け、日本経済は歴史的なピークに達した。しかし、それ以来、日本経済は停滞し続けた。 私が世界最大の都市、東京に来た時の上空を覆っていた重苦しい梅雨前線がそうした日本の状況を象徴しているかのようだった。それでも、何とも言えない停滞感はすぐには感じなかった。 広島で英語を教える交換プログラムの一員として来日した私は、アイルランドで幼少期を過ごした。世界各地に住む私と同世代の多くの人々と同様、日本に住み始めるずっと前から洗練され技術的にも進んでいた日本の文化に触れ
今年8月に愛知県春日井市で起きた超高級車ベントレーと軽自動車の衝突事故は、全国のドライバーに「当たり前の事実」を再認識させた。 この事故で、ベントレーはフロント部分の右側がえぐれるようにヘコんだものの、運転していた80代の男性は軽症だった。一方、軽自動車は車体が原型をとどめないほど大破し、運転していた30代の男性が死亡した。 つまり、ベントレーのように車体が大きく高価な車は頑丈で安くて小さい軽自動車はもろい、という事実を図らずも証明したことになる。 しかし、超高級車を所有できるような富裕層は限られており、その他大勢の人たちは安い国産車に乗らざるを得ない。それなら、せめて「購入費用を低く抑えた上で、できる限り安全なクルマに乗りたい」というのが人情だろう。 そこで、車両本体価格200万円以下を条件に、「安全な国産車ベスト3」を自動車に詳しいライターの呉尾律波氏に挙げてもらった。 もっとも事故に
中国の侵略を撃退するためにロシアがどのように核兵器を使用するかを、英紙フィナンシャル・タイムズのマックス・セドンとクリス・クックが明らかにした。漏出した機密文書を基にしたこの興味深い報道は、力を取り戻した中国がロシアの東部領土の併合を試みるかもしれないと、ロシアが長年深く懸念してきたことを裏づけている。 中国とロシアが数年前に「無制限」の友好を宣言したことを考えたとき、無頓着な西側の人々には、この国境を接する2国の間で核兵器を用いた応酬が行われる可能性は低いように思えるかもしれない。だがロシアは、国境を接する友好関係はすぐに変わり得ることを知っている。前回、中国と旧ソ連が友好条約を結んだときは、20年も経たないうちに国境をめぐってひどい紛争が起きた。 アジア全域での中国の行動は、過去のささいな仕打ちや長年にわたる領土の喪失を中国がずっと覚えていることを示している。領土拡大にこだわる中国の民
2月27日、「芸能人が週刊誌を提訴」というニュースが相次いで報じられました。 まずデヴィ夫人が自身のインスタグラムで、『週刊文春』と一般社団法人AMITIE SANS FRONTIERSの関係者を名誉毀損および信用毀損の罪で刑事告訴したことを公表。これはデヴィ夫人が代表理事を務めていた慈善団体「アミチエジャポン」の資金を持ち逃げし、他の理事とトラブルになっていることなどを『週刊文春』が報じた記事に対する訴えでした。 デヴィ夫人は記事の内容を「事実無根」「断定的な表現で私を貶めようとするもの」「極めて悪質」などと断罪。さらに「様々な謂れのない誹謗中傷を受け、私・娘・孫の心は深く傷つき」「私は、このまま社会から抹殺されるのではないかとの恐怖感も覚えました」などと刑事告訴に至る経緯を吐露しました。 同日、2022年10月に交通事故で亡くなった仲本工事さんの妻で歌手の三代純歌さんが都内で会見を開き
くぼた・まさき/テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング(取材対応トレーニング)を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』(講談社α文庫)など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』(小学館)で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 新刊『潜入 旧統一教会 「解散命令請求」 取材NG最深部の全貌』が発売中。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事
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