例の「坊主謝罪動画」を見て、第一感で、いやな気分になった。 憤りや反発というのとは少し違う。 もっと生理的な次元での忌避感だ。 昨今の日本映画に時折登場する、過剰にスプラッターな暴力シーンを見せられた時の感じに近いかもしれない。 「なにもこんな姿を晒さなくても……」 と、案の定、ツイッターのタイムラインに流れてくるコメントにも、冷ややかな感想が目立つ。 最近の言葉で言う「ドン引き」というヤツだ。 経緯を振り返っておく。 発端は「週刊文春」のスクープだ。 記事は、AKB48と呼ばれるアイドルグループのメンバーである峯岸みなみという20歳のタレントについて、その「お泊まり愛」の一部始終を報じている。 ついでに言っておくと、男女の同衾を表現するにあたって「お泊まり愛」という幼児語を持ってくる語法に、私は以前から、かなり強い違和感を覚えている。おそらく、出典は、「略奪愛」という一時期流行した言い方

昨年から高騰をつづけてきた養殖用のウナギの稚魚（シラスウナギ）の取引価格が、さらに値上がりして過去最高を更新した。原因は稚魚の深刻な不漁にある。乱獲による資源の枯渇も懸念されている。ヨーロッパ産のウナギはついに国際条約で絶滅危惧種に指定された。ニホンウナギもそのリスト入りするのは時間の問題だろう。かば焼きも値上がりして、ウナ丼はいよいよ食卓から遠のいている。 1キロ250万円、暴騰するシラスウナギ 現在はシラスウナギ漁の最盛期だ。資源を保護するために漁期が設けられ、解禁日は毎年12月1日、地域的に2～4月まで漁がつづけられる。ところが、シラスウナギの主要な産地の宮崎、鹿児島などでは捕獲量は過去最低。極度の不漁といわれた過去2年間と比べても、ほとんどの産地で半分以下だ。国内で消費されるウナギの99％は養殖であり、ウナギ生産には大打撃だ。水産庁は異例の事態を重視し、近く自治体関係者や研究者らを

読者のみなさんもSUUMO（スーモ）という名前はご存じかと思う。ネットやテレビを観ていれば、コマーシャルを一度は目にしたことがあるだろう。 不動産のポータルサイトはSUUMO以外にもいくつかあるが、登場して3年あまりのあいだに他を追い越し、2位を大きく引き離し、認知度やユニークユーザー数で業界No.1になったという。その間なにをしたか、そして現在の動向、今後の方向性を株式会社リクルート住まいカンパニーMP統括部SUUMOネット推進部長　川本広二氏に訊いた。 No.1の不動産サイトはどうやって作られたのか？ 「現在、日本のネット人口は約1億人と言われています。すべての年代にわたっていますから人口の約8割ということになります。 SUUMOのPCサイトへの訪問者数は月間約930万人。不動産のサイトではNo.1のシェアで、住宅検討者の認知率も90％を超えています。ネット人口の9％の人がSUUMOと

田中 太郎 日経エコロジー編集長 1990年早稲田大学卒業、日経BP社入社。「日経レストラン」「日経オフィス」「日経ビジネス」「日経ビジネスアソシエ」「日経エコロジー」「ECO JAPAN」などを経て2014年から現職。 この著者の記事を見る

押井：ビジネスマン向きのテーマと言うか、リアリズムを追求したという意味で言えば、アメリカ映画、特に冷戦前後の作品に集中するんですよ。「組織の中でいかに個人としてテーマを持つか」という話。 それは偶然じゃないと思うんです。やっぱりあの時期のアメリカ映画の主要なテーマだったから。最近そのテーマをまた蒸し返してる映画がいくつか出てきてるけど。 日本の映画にはそういうテーマはないんですか？ 押井：残念ながらあまりないんです。 日本映画というのはある時期まで「家族で見るもの」だったし、日本には「冷戦」に替わる「戦後」という強力なテーマがあったからね。つまり日本の映画は長いこと「戦後映画」だったわけです。 では、戦後が終わったらどういうテーマが取って代わったんですか。 押井：「ファミリー」を除けば「愛」だらけになっちゃった感じだよね（笑）。でもはっきり言って、仕事を持ってる人間にとっては「愛」がテーマ

「ついに我々も日本病に罹った」――韓国のメディアが書く。不動産価格の下落に続き、株安、成長率の急減、企業のリストラなど、20年前の日本を思わす深刻な症状が相次ぐからだ。 「嫌いな日本を追う我ら」 最大手紙、朝鮮日報の朴正薫・副局長兼社会部長が11月９日付で書いたコラムが興味深い。見出しは「それほどに嫌いながらも、日本を追う我ら」だ。 東京特派員経験者の朴正薫・副局長はこう書き出した。「認知症の妻を殺したソウル文来洞の78歳の老人の事件を見て『来るものが来た』との思いで胸がふさいだ。日本がすでに体験している高齢化の絶望的局面が結局、我々にも訪れたということだ……しかし韓国は『日本病の回避』という国家の課題では苦戦している」。 ついに日本を追い越したのに…… 日本に詳しい韓国紙の社会部長は「高齢化社会の日本の後を韓国が追う」明らかな証拠を、ソウルの殺人事件に見出したのだ。 同じ朝鮮日報の、やは

3回のシリーズで構成する「なぜ東北の復興は進まないのか」。1回目の「横並びの計画、市街地の復興を阻む壁」では、各被災地の復興計画を一つずつ検証し「ゾーニング」の重要性を指摘。2回目の「復興はスーバーゼネコンに丸投げしたほうがいい」では、不透明な取り引きを生むばらばらな工事発注より、むしろ、スーパーゼネコンに丸投げしたほうが効率的で透明性が高いと主張した。3回目の今回は、復興でも掲げられるスマートシティーの問題点と、本当に災害に強い住宅とは何かを考える。 全滅した東北沿岸部の復興の方向性として、スマートシティーやスマートコミュニティーを提唱する識者は珍しくなく、被災自治体の復興計画にとっても、スマートコミュニティーや再生可能エネルギーの活用は復興計画の定番メニューになっていると言っていい。しかし、日本のスマートシティーは、あれもこれも詰め込みすぎてスマートではなく、早くもガラパゴス化（特殊進

物事に大きな影響を与える前提なのに案外知られていない。その一つがコンピュータソフトウエア投資とソフト開発技術者の所属先に関する日米の差である。 日本企業は自社で利用するソフトのほとんどをIT（情報技術）企業に開発させているのに対し、米国企業はソフトを内製する比率が高い。 日本のソフト開発技術者の大半はIT企業に所属するが、米国のソフト開発技術者の大半はIT企業ではなく一般企業に所属している。 上記二つの文は同じことを言っている。日本企業は社内にソフト開発技術者をあまり抱えていないためIT企業に外注するが、米国企業は社内にソフト開発技術者がおり内製できる。 「ほとんど」「高い」「大半」では曖昧なので数字を補足する。米国商務省経済分析局の数字によると、2010年の米国民間企業におけるソフトウエア投資の内訳は、内製（自社開発）が37.3％、外注（他社委託）が34.2％、パッケージソフト購入が28

まずは世界と日本の経済の現状認識についておうかがいしたい。 岩田：世界経済は、端的に言って減速していると思う。米国の実質経済成長率は2％ぐらい、潜在成長率も2％ぐらいだからそこそこだが、失業率は8.1％（8月）で、これ以上下がらない。最近の指標はプラス、マイナスが入り混じっているが、米ISM製造業景況感指数、製造業購買担当者景気指数（PMI）といった、日銀の企業短期経済観測調査（短観）のような景気指標を見ると、50％を切っているので、明らかに景気が減速している状況だ。ユーロ圏は明らかに既に年初から景気後退に陥っている。意外だったのは新興国、特に中国、ブラジル、あるいはインドの経済成長が予想以上に減速している。その結果、グローバルな経済も予想以上に減速しているという状況がある。 予想以上に減速が速まっている 日本経済はさしあたり復興需要とエコカー補助金といった政策措置があり、成長率自体はほか

鈴置 高史 韓国観察者 元日本経済新聞記者。1995～96年ハーバード大学日米関係プログラム研究員、2006年イースト・ウエスト・センター（ハワイ）ジェファーソン・プログラム・フェロー。02年度ボーン・上田記念国際記者賞。 この著者の記事を見る

今月末に官邸前のデモを見に行くつもりでいるのだが、その前に感想を述べておきたい。 なぜ、自分の目で見る前に原稿を書くのか、疑問に思う人もだろう。 が、私としては、ナマで見た景色に動かされる前に、現状で考えていることを書き留めておきたいのだ。 デモのような集団行動は、巨大な心理的圧力を備えている。 当然と言えば当然だ。 人が集まることの効果の大きさを知っているからこそ、人々はデモを企画するのだし、規制する側も、デモのもたらす影響力の底しれなさを恐れるからこそ、その拡大を阻止せんとしている。 包囲されることになる霞が関の関係者も同じだ。 彼らとて、人の波の影響から無縁ではいられない。 数万の人間の渦を目の前にして、霞が関の人々は、おそらく、日常の判断とは別の感慨を抱くことになる。で、その感慨は、彼らの考えを少しずつ動かすはずなのだ。 結局、ひとつの場所に集まった人々は、集まったというその事実を

電力供給力不足、原発再稼働問題などにより、エネルギーの話題の主役は、現状もっぱら電力である。しかし、エネルギーに占める熱の割合は高く、電力以外のエネルギー源でより多くの熱を賄えば、節電にもなる。熱は、長距離輸送が難しいので、近距離での利用が原則となる。 日本では、電力とガスが分離されていることもあり、電気か熱（ガス）かという議論がなされてきた。電力は、高品質なエネルギーで魅力があるが、エネルギー効率に課題がある。熱は、エネルギー効率は高いが使いきれないという課題がある。 熱と電気をつなぐ技術がバイナリー発電である。沸点の低い媒体を利用することで、低温でも発電できる。技術の発達と政策支援により、バイナリー発電は注目されてきている。未利用の熱であれば、地熱、バイオマス、太陽光、焼却炉、工場内熱など多様な広がりがある。もちろん再生可能エネルギー普及の切り札にもなる。 2回にわたりバイナリー発電に

紀元前3世紀、秦の始皇帝はその絶大な権力をもって不老不死を追い求めたが、結局49歳で死んだ。中世ヨーロッパで盛んだった錬金術も、究極の目的は不老不死だったという。長い間、死は身近でありながら人間にはなすすべのない怖れの対象であった。東大寺の大仏を建立しようと、国を挙げての加持祈祷をしようと疫病は起こり続け、ひとたび天然痘が流行すると天皇も貴族も庶民も、身分に関係なくあっけなく死んだ。長い人類史を俯瞰すれば、狩猟採集社会から農耕社会に移行して以来、社会における経済格差は広がり続けてきたが、死や病に関する格差は、近代に入るまでほぼ皆無であった。 「富裕層は明るく、よく眠り、転びにくい」 今日、「健康格差」に関する研究が進んでいる。30年に及ぶ研究の蓄積の結果明らかになってきたことは、「豊かな人ほど健康で長生きする」という傾向である。この統計上の相関は「健康格差」と呼ばれ、世界各地で年齢性別を超

「新型うつ」という活字をはじめて見かけたのは、昨年の夏、雅子皇太子妃のご病状について書かれた週刊誌の記事の中でのことだ。 記事の主旨は、この数年来「気分障害」と説明されてきた雅子妃の症状が、実は、「新型うつ」なのではあるまいかという、一種の問題提起だった。 では、その話題の「新型うつ」とはどういう病気なのかというと、これが、「病気ではない」という。 ん？ 奇妙な話だ。 病気でないのなら、はじめから話題にする方がおかしい。 というよりも、診断名として定まってさえいない症状を、特定の個人に当てはめるのは、礼を失した話ではないか。相手が皇室の人間でなくても、これは、名誉にかかわる問題なんではないのか？ そんなわけで、当該の記事を読んだ時、私が強い印象を抱いたのは、「新型うつ」という言葉それ自体ではなくて、むしろ 「新しい病名を捏造してまで雅子妃の病状を深読みする意図は奈辺にあるのか」 という、記

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 2012年3月末、アイドルグループのAKB48がワシントンを訪れた。今年は日米友好の証として桜の苗木が日本からワシントンに贈られてから100周年に当たる。それを記念して、AKBが「全米桜祭り」でコンサートを開くことになったのだ。 米国のメディアにはほとんど取り上げられなかったが、唯一、地元でのイベントとあって有力紙のワシントン・ポストが文化面の1面に“J-pop royalty”（J-pop界の王族）と題した記事を載せた。電子版では同じ記事に次のような見出しを付けている。 “Japanese girl group AKB48 breezes through D.C. in whirlwind of cuteness” （「日本の少女グループA

私はこれまで、その期間を言うのが恥ずかしいほどの長い間、日本経済を観察し続けてきた。この間にはいろいろな出来事があった。ニクソンショック、石油危機、円高、バブルの生成と崩壊、リーマンショック、そして東日本大震災などである。そのたびに日本経済は苦しい状況に追い込まれ、「日本経済は沈没する」「日本経済はもうだめだ」という議論が繰り返されてきた。 しかし私は、それぞれの局面で「いや日本経済には適応力があるから、経済環境の変化に応じて再生するに違いない」と考えてきた。要するに常に楽観的だったのである。余談だが、80年代後半に日本経済研究センターで経済予測を担当していた時は、楽観的な予測を出し続け、金森久雄氏（当時の会長）、香西泰氏（当時の理事長）、小峰（当時の主任研究員）は「楽観派3K」と呼ばれたものだ。事実、日本経済は変動相場制に適応し、石油ショックを機に省エネルギー型の産業構造に転換し、危機の

天皇大権と首相権力の曖昧な関係 （前回から読む） 憲法は意思決定システムの根幹である。だが、それは生き物の如く変化していくが故にバリエーションは多様となる。それを理解せず、意思決定システムが行き詰ると何かと改憲を打ち出す向きは多い。首相公選論や参議院強化論がこれにあたるが、その実現可能性は低く、政治的な牽制以上の意味は持ちにくい。 もちろん、オルタナティブが万策尽きれば改憲した方が良いだろう。ただし、意思決定システムは制定者の狙い通りには生きてくれない。それを肝に銘じるべきである。 明治憲法を制定した伊藤は、その後の育成プランまで立てていた。様々な政治勢力に試みた説得と妥協によって、条項に様々な曖昧さと矛盾が残されていたからである。自分こそが、明治憲法を漸進的に育て上げなければならない。この強烈な自負心によって、明治憲法には生命力が吹き込まれた。だが、伊藤は次第に、曖昧さと矛盾が時限爆弾の

「カーネーション」（←NHKが現在放映している朝の連続ドラマ）を見た。 昨年来、聞こえてくる評判がいちいち好評ばかりなので、ずっと気になっていたのだ。 私は、原則として、ドラマは見ない。特に朝の連続ドラマは、21世紀に入って以来まったく視聴していない。というよりも、生まれてこの方、最後まで見通したシリーズはひとつも無い。たぶん、体質に合っていないのだと思う。「カーネーション」も、だから、無視していた。どうせ前向きでいい人ばっかりが出てくる退屈な女性賛歌なのだろうと、そう決めてかかっていたからだ。 ところが、「カーネーション」の評判は、日を追って高くなる。 ツイッターのタイムラインでも、見識の高い人々が、異口同音に絶賛している。これは無視しにくい。とても気になる。直接聞こえてくる評判も、「面白い」「見ろ」という声が圧倒的だ。 さすがの私も 「これは、いずれ見てみないといけないだろうな」 と、

石原慎太郎氏が、芥川賞の選考委員を辞退する意向を表明した。 18日付のMSN産経ニュースは、知事の様子を以下のように描写している。 『芥川賞の選考委員を務めている東京都の石原慎太郎知事は18日、「全然刺激にならない」として、今回限りで選考委を辞退する考えを明らかにした。 石原氏は報道陣に対し「いつか若い連中が出てきて足をすくわれる、そういう戦慄を期待したが、全然刺激にならないからもう辞めます」と語った。――後略――』 辞意の背景には、前日の夜に発表された第146回芥川賞の受賞者である田中慎弥氏が、受賞記者会見で述べた言葉が関係している。以下、引用する。 『　――まず一言 「確か、（米女優の）シャーリー・マクレーンが何度もアカデミー賞にノミネートされた末にようやく取ったとき、『私がもらって当然だと思う』と言ってたらしいが、だいたいそういう感じです」 《会場、爆笑》 「4回も落とされたので、断