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2016年4月7日のブックマーク (14件)

  • 研究に心を押しつぶされないための、新米研究者へのメッセージ - つなぽんのブログ

    新年度が始まりましたね。研究室に配属される理系学生は、いよいよ始まる研究生活に心躍らせていることでしょう。 しかし脅かすようですが、学生でありながら研究室で心の健康を崩してしまう人って、結構多いのです。 研究って属人的な作業で、基的に学生といえども与えられたテーマに対してすごく大きな責任を追うことになります。 だから、責任感が強い人ほど、研究がうまくいかない時に一人で抱え込んでしまってつらい思いをすることになります。 そうならないために、学位取得まで研究生活を生き残ったサバイバーとして、研究生活で心を平穏に保つコツを、思いつくままに書いてみます。誰かの役に立つと良いのですが。 とりあえず私が伝えたいのはおおまかに言うと以下の三点です。 自分の健康管理をきちんとする ポジティブデータを求めて同じ実験を何度も繰り返さない 自分が責任を取るべき領域を明確にしてそれ以上の重荷を背負わない これが

    研究に心を押しつぶされないための、新米研究者へのメッセージ - つなぽんのブログ
  • ドル108円後半、約1年半ぶり安値へ下落:識者はこうみる

    4月7日、ドル/円は、一時ドル安/円高の108円後半まで下落、約1年半ぶりに安値をつけた。 写真は都内で2011年11月撮影(2016年 ロイター/ Laszlo Balogh) [東京 7日 ロイター] - 7日のドル/円は、一時ドル安/円高の108円後半まで下落、約1年半ぶりに安値をつけた。 市場関係者のコメントは以下の通り。 <みずほ証券 チーフ為替ストラテジスト 山雅文氏> ドル/円は、タカ派的な3月米連邦公開市場委員会(FOMC)の議事要旨内容や原油高、米株高、米中長期金利上昇となっても、下落に歯止めがかかっていない。目立った円売り材料がない中で、円買いがしやすくなっている。 日銀による追加緩和への期待や、伊勢志摩サミットに向けて財政出動や消費増税延期が打ち出されるとの思惑は、市場でくすぶっている。ただ、いずれもまだ間がある。また、年初に115円に下落したところでは、財務相や財

    ドル108円後半、約1年半ぶり安値へ下落:識者はこうみる
  • 上海外為市場=人民元上昇、国有銀が為替介入か

    [上海 7日 ロイター] - 7日の上海外国為替市場の人民元相場は、対ドルで上昇した。中国人民銀行(中央銀行)が基準値を前日よりも元高に設定したことが要因。市場は、相場の変動を抑えるために国有銀行が為替介入した可能性があるとみている。 人民銀はこの日の取引開始前に人民元の対ドル基準値を1ドル=6.4707元に設定。前日の同値6.4754元に比べ0.07%の元高/ドル安水準となる。

    上海外為市場=人民元上昇、国有銀が為替介入か
  • 日本の単独介入は有効でない、円高の流れ変えにくい=篠原元財務官

    4月7日、篠原尚之・元財務官(前国際通貨基金副専務理事)は、円高が進行している足元の外為市場の動向に関連し、日が単独で今、為替介入しても有効ではなく、介入するとは考えにくいとの見解を示した。写真は2013年11月コロンボで撮影(2016年 ロイター/Dinuka Liyanawatte) [東京 7日 ロイター] - 篠原尚之・元財務官(前国際通貨基金副専務理事)は、円高が進行している足元の外為市場の動向に関連し、日が単独で今、為替介入しても有効ではなく、介入するとは考えにくいとの見解を示した。仮に介入に踏み切っても「傾向としてのドル安/円高の流れを変えるのは難しい」と強調した。 ロイターとのインタビューで答えた。円相場は7日午後の東京外国為替市場で1ドル108円台まで急伸。菅義偉官房長官が同日午前の会見で「場合によっては必要な措置を取りたい」とけん制したが、市場の反応は薄い。

    日本の単独介入は有効でない、円高の流れ変えにくい=篠原元財務官
  • ブラックロック、日本でヘッジ付外債ETFの上場検討

    4月6日、資産運用世界最大手の米ブラックロック(写真)は、為替ヘッジ付外債ETF(上場投資信託)を東証に上場することを検討している。ニューヨークで2015年10月撮影(2016年 ロイター/Eduardo Munoz/Files) [東京 6日 ロイター] - 資産運用世界最大手の米ブラックロックは、為替ヘッジ付外債ETF(上場投資信託)を東証に上場することを検討している。同社幹部がロイターに明らかにした。マイナス金利環境に直面している日投資家だが、為替リスクなしで外債に投資できることになる。 上場を目指す債券ETFについて、ブラックロック、iシェアーズ事業部長のジェイソン・ミラー氏は「既存のグローバル債券ポートフォリオを持ってくるか、あるいは市場のいくつかのセグメントを選んで、日向けに仕立てたポートフォリオにするかは、現在チーム内で、戦略を検討中だ。いずれにしても、東京市場にグロー

    ブラックロック、日本でヘッジ付外債ETFの上場検討
  • 2020年には1ドル60円台でもおかしくない

    株はこの一週間で大きく下落した。6日の日経平均株価は7日続落となった。これは、アベノミスク相場が始まって初めてとのことだが、何か象徴的な出来事のように感じられる。ドル円も一時110円を割り込むなど、安倍政権がもくろんだ「円安・株高」を背景とした景気浮揚は頓挫しつつある。5月のサミット、7月の参院選を前に政策期待が高まっているが、状況は簡単ではない。 一株当たり利益の急低下が目立つ とにかく、企業業績への不安が根強い。今回の株価急落のきっかけになったのが「日銀短観」である。短観で示されたのは、企業の将来に対する不安である。また、想定為替レートは117.46円にまで大幅に引き下げられている。企業側もようやく円安期待を捨て、実態を見始めたといえる。 今後の日株にとっての最大のポイントは、筆者が欄で繰り返す「円高リスク」である。日株は構造上、円高にはきわめて弱い。特に日経平均株価を構成す

    2020年には1ドル60円台でもおかしくない
    ookitasaburou
    ookitasaburou 2016/04/07
    江守 哲 :エモリキャピタルマネジメント代表取締役
  • 渋谷パルコ建て替え、地上20階の高層ビルに : 経済 : 読売新聞(YOMIURI ONLINE)

    現在の渋谷パルコ(パート1、3)は今年8月7日に営業を終える。 建て替え後は地上20階、地下3階の延べ床面積6万5000平方メートルの高層ビルに変わる。低層階は劇場などを含む商業施設、高層階にはオフィスの入居を想定している。 渋谷パルコは1973年に開業。パルコはイタリア語で「公園」の意味で、「公園通り」の名前の由来にもなった。同店は最先端のライフスタイルを発信するなど70年代以降の若者文化をリードした。 牧山浩三社長は6日の記者会見で、「次世代のグローバルショッピングセンターとして、渋谷の街の活性化に一層貢献できる施設を目指す」と語った。

    渋谷パルコ建て替え、地上20階の高層ビルに : 経済 : 読売新聞(YOMIURI ONLINE)
  • オランダ国民投票、EU・ウクライナ協定に反対多数

    4月6日、オランダで、EUとウクライナ政治・経済面の関係強化に向けて調印した「連合協定」の是非を問う国民投票が実施され、反対派が大勢を占める見通しとなった。ユトレヒトの投票所で撮影(2016年 ロイター/MICHAEL KOOREN) [アムステルダム 6日 ロイター] - オランダで6日、欧州連合(EU)とウクライナ政治・経済面の関係強化に向けて調印した「連合協定」の是非を問う国民投票が実施され、反対派が大勢を占める見通しとなった。

    オランダ国民投票、EU・ウクライナ協定に反対多数
  • 経済分析会合、仏ノーベル賞学者から意見 構造改革の必要性共有

    [東京 7日 ロイター] - 政府は7日、世界経済について有識者から意見を聞く第4回の「国際金融経済分析会合」を開いた。同日の会合に招かれたノーベル経済学賞受賞者のフランス・トゥールーズ第1大学のジャン・ティロール教授は、構造改革の必要性について政府と意見を共有した。 会合は非公開で、詳細は明らかにされていない。事務局によると、ティロール教授はユーロ圏の不安定性の克服や、低金利のような世界的な金融動向をどう管理するかなどについて見解を述べたという。 次回会合は13日に、経済協力開発機構(OECD)のアンヘル・グリア事務総長らを招いて開かれる。政府は5月の主要国首脳会議(伊勢志摩サミット)まで断続的に会合を開催し、サミットで成果を生かしたい考え。

    経済分析会合、仏ノーベル賞学者から意見 構造改革の必要性共有
  • 米国で過熱する議論、自由貿易は是か非か:日経ビジネスオンライン

    米国のカントリー歌手ロニー・ダンは2011年、新曲『Cost of Livin’』を収録した。「生活費」を意味するこの作品は、職を求める元工場労働者の姿を切なく歌っている。「銀行からの電話が鳴り始めた/家の戸口には狼どもが待ち構えている」――。求人数をはるかに超える求職者が溢れる未来を感じているのか、彼の意欲的なトーンは絶望感へと成り代わっていく。 同様の叫びは米国中の工業地帯から聞こえてくる。製造業において1999年から2011年の間に失われた職の数はほぼ6万にのぼった。 この規模そのものは特に驚くべきものではない。動きの激しい米国経済においては、毎月およそ500万の就職口が生まれては消えていく。だが米国の主要大学の経済学者たちが最近行った一連の研究から、気がかりな結果が明らかになった。先に挙げた、1999年~2011年に失われた職の5分の1は、中国が競争力をつけたことが原因だった。 こ

    米国で過熱する議論、自由貿易は是か非か:日経ビジネスオンライン
    ookitasaburou
    ookitasaburou 2016/04/07
    © 2016 The Economist Newspaper Limited. Apr 2nd -8th 2016 | From the print edition
  • シーラ・オーゴヴィー 「中世シャンパーニュの大市:発展への教示」

    Sheilagh Ogilvie, “Medieval Champagne fairs: Lessons for development” (VoxEU.org, 23 December 2015) 〈ある一群の経済学者たちが口を揃えて言うことには、強力な国家や公的機関がなくても経済は繁栄しうる、と。この記事では、中世ヨーロッパにおける「シャンパーニュの大市」を教材として、公共機関というものがいかに重要なものであり得るかを考察する。公的権威というものは、良きにつけ悪しきにつけ、決定的なものである。統治者がそれを全ての人が用いられる公益事業として提供したときに、シャンパーニュの大市は花開いた。そしてその利用を一部の人々のみの特権として認可したとき、交易は衰退し別の所へと移って行った。〉 経済史を語る上で広く支持されている説に、経済の成功には、国家、統治者、法制度といった正式な権威と結びつい

    シーラ・オーゴヴィー 「中世シャンパーニュの大市:発展への教示」
  • http://www3.keizaireport.com/report.php/RID/272782/

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