前回までは消費者向けWebサイト（サポート、マーケティング、ロイヤリティ向上）についてお話をしてきました。今回からはBtoB、つまり法人向けのWebサイトについて考えていきます。法人向けのビジネスを行っている企業の多くは、Webサイトで何かを購入してもらうわけではない場合がほとんどでしょう。消費者向けWebサイトに比べて、成果や存在意義を明確にできていないのが法人向けWebサイトといえます。そこで、「基本コンテンツ」「営業連携」「サポート」の3回に分けて、法人向けWebサイトの検討をしたいと思います。第1回となる今回は、基本コンテンツとして商品・サービスやソリューション情報の考え方・見せ方についてお話します。 法人向けサイトのユーザーは誰かつい数年前まで、インターネットユーザー＝パソコンやメカ好きな技術嗜好の人というイメージが強かったこともあり、法人向けのWebサイトもどちらかというとエン

B2Bマーケティング専業B2B企業のマーケティング・ オーケストレーションを 共に奏でるパートナー 私たちは、企業が全体最適のB2Bマーケティングを行う支援をしています 戦略の策定、組織設計、人材育成、テクノロジーとクリエイティブを駆使した 運用支援を通して、企業が成長し続ける仕組みを顧客との協奏で創ります

ERPは「企業資源計画」の略 ERPという言葉を聞いてどのような印象を持つだろうか？　人によっては、「価格が高い」「使い勝手が悪い」などマイナスの印象を持つ場合もあるかもしれない。しかし、1990年代から普及し始めたERPは10年以上たった今でも企業の業務システムの中枢を担っている。今回はあらためてERPを基本からじっくりと見ていきたい。 ERPは「Enterprise Resource Planning」の略だ。そのまま日本語に訳すと「企業資源計画」になることから分かるように、企業が保有している経営資源（ヒト、モノ、カネ、情報）を有効活用するための計画を立案する概念・手法をいう。ITを活用したシステムによりこの概念を実現することも多く、システムを指す場合もある。 経営資源を有効活用するためのERPシステムとは具体的にはどのようなものなのか。ERPシステムが導入される以前は、営業・販売部門

自社サイトは身近なリードジェネレーションメディア あの手この手でトラフィックを見込み客にコンバージョン オフラインとウェブにはさまざまなリードジェネレーションの手法があるが、ウェブで忘れてはならないのが自社サイトの存在だ。 自社サイトは企業にとって最も身近なメディアであり、そこに訪れた人は紹介する製品やサービスなどになんらかの興味をもって来ている可能性が高い。ここでは、自社サイトでできるリード獲得の基本を紹介しよう。 役立つ情報を提供して見込み客の個人情報を獲得自社のウェブサイトを訪れた人を見込み客にするには、何らかの連絡先情報を入手しなければいけない。しかし、サイト上に掲載している電話番号やメールアドレスに訪問者が問い合わせてくれるのを待っているだけではもったいない。ここでは、サイト上で見込み客の個人情報を入手してリスト化するための手法を紹介する。ポイントは、「何らかの役に立つ情報を提供

電通イーマーケティングワンの調査によれば、自社のマーケティング活動に不安があるという企業が多い。自社の状況を客観的に把握できるサービスが米国で開始され、マーケティング戦略の再構築に役立てる企業が多い。 「自社のマーケティング活動は他社に比べて遅れている」と考える企業のマーケティング担当者が半数以上に上る――電通子会社の電通イーマーケティングワンが実施したアンケート調査で、こうした実態が浮き彫りになった。 この調査は、「CRM」（顧客関係管理）に関する意識を企業のマーケティング業務責任者300人を対象に尋ねたもの。自社の活動が他社よりも遅れているという回答は56.0％で、「世間並み」は34.0％、「進んでいる」は10.0％だった。 今後重要性が高まると思われるマーケティング活動では、「新規見込み客の獲得戦略・施策の検討」（26.7％）や「顧客データベースの統合・一元化」（23.0％）が上位に

事例紹介 受託実績 株式会社アイテック 様 アサヒグループ食品株式会社 様 味の素株式会社 様 株式会社伊藤園 様 株式会社梅丘寿司の美登利総本店 様 NECフィールディング株式会社 様 実はここにも NECフィールディング DXの取り組み紹介ページ ランサムウェア対策紹介LP ゼロトラスト紹介LP エプソンアヴァシス株式会社 様 オタフクソース株式会社 様 オリエント商事株式会社 様 株式会社 キャリアデザインセンター 様 共栄火災海上保険株式会社 様 コーポレートサイト 80周年記念サイト 麒麟麦酒株式会社 様 キリンビバレッジ株式会社 様 厚生労働省 様 サイオス株式会社 様 コーポレートサイト ポータルサイト サイオステクノロジー 株式会社 様 三和シヤッター工業株式会社 様 株式会社J-オイルミルズ 様 コーポレートサイト 「モーレツ営業日誌」 株式会社JALナビア 様 ジャルロ

専門的な要素が強いIT関連の製品やサービス。企業の担当者は製品やサービスを導入するに当たって、どのような情報を参考にしているのだろうか。 アイティメディアの調査によると、企業内でIT導入や運用管理に携わるITmedia読者に「過去3カ月に利用した、IT製品・サービスに関する情報源」を尋ねたところ、最も多かったのは「IT専門Webサイト」で85％。以下、「検索エンジン」が76％、「IT全般のニュースサイト」が63％、「ITベンダーWebサイト」が62％で続いた。 米TechTargetが同時期に世界（米国、英国を中心とした72カ国）で行った調査では、最も多かったのは「検索エンジン」で83％と傾向が異なっていた。また、「会社の同僚や知人」が65％（日本23％）、「オンラインコミュニティー」が51％（日本9％）と日本より高くなっており、世界では日本よりクチコミを重視していると言えそうだ。 実際に

今回サイバーエリアリサーチ株式会社が提供するアクセス解析サービス「らくらくログ解析」を紹介いたします。BtoB向けサイトで価値を発揮するアクセス解析ツールです。 注意： １）ツールの使用時間は10時間ほどです。一部の機能や設定を見逃している可能性があります。 ２）過去のツール紹介記事と同様「広告記事」ではありません*1 ※ツールのレビューを希望される会社様・個人の方は「こちら」をご覧下さい。 らくらくログの概要 「らくらくログ解析」はASP型（タグを計測対象ページに追加する）及びサーバーログ型の二つの方式があります。アクセスする人の「ユーザー」と「組織」にフォーカスし、営業活動やエリアマーケティングなど、打ち手につながるデータを提供してくれます。 料金はASP型で3万PV/月までであれば、月間1万円以内で利用する事が可能です。詳しくは、お問い合わせいただければと思います。 では、「らくらく

ITmediaリサーチインタラクティブと調査会社のITRの共同調査によると、4割近くの企業が10年以上、同一のグループウェアなどのコラボレーションツールを使い続けているそうです。5年以上でみると65％以上になります。 つまり、コラボレーションツールは一度導入すると長期に使い続けられる傾向があるのです。 これは7月2日にネオジャパン主催で行われたイベントで、ITRシニア・アナリストの館野真人氏のセッション「情報活用基盤のあるべき姿を問う」で明らかにした調査結果。 セッションの内容から、企業が現在のコラボレーションツールと、これからについてどう考えているのか、その姿が見えてきます。セッションのポイントを紹介してましょう。 情報活用の重要度が上昇 企業がIT戦略において重視するキーワードの、ここ3年間の変化を見ると、2008年度は個人情報保護法や日本版JSOXなどの影響なのか「内部統制や法令遵守