YouTubeで「映像」を見る行為は、多くの生活者にとって日常的なコンテンツ消費のアクションとなった。一方で、TwitterやFacebookなどのプラットフォームと結びついて登場したVineやInstagram、そして日本では MixChannelといったアプリによって、個人が気軽に日常のワンシーンを動画として投稿できるようになった。特にMixchannelには、多くのティーンエージャーがその日常を赤裸々に投稿している。 YouTubeからはさまざまな表現活動を発信することで広告収入を得る“YouTuber”が数多く誕生し、ニコニコ動画では“ボカロP（VOCALOIDのプロデューサー）”としての活動からメジャーデビューをするアーティストも生まれている。 アーティスト活動にとっても「映像」発信は欠かせない要素になっている。多くのアーティストが、ミュージックビデオやバイラル（拡散）を意図した

ウェブページを1枚の画像として保存するニーズは多い。プレゼン資料に貼り付けて使用するケースのほか、ページの見た目をそのまま履歴として記録しておくなどの用途も考えられる。PDFなどで保存する場合、変換する過程で見た目は少なからず変わってしまうが、画像で保存する場合はそうしたこともなく、見た目そのままの状態で保存が可能だ。 一般的に、PCでスクリーンショットを撮影するには、WindowsであればPrintScreenキーで取得してからペイントソフトに貼りつけたり、あるいはキャプチャ機能を持ったフリーソフトやブラウザの機能拡張を利用するが、ウェブサービスを用いればソフトのインストールは一切不要、かつウェブサイトのページの上から下までを1枚につなぎあわせた画像を取得できるのが利点だ。 今回は、オンラインでウェブページのスクリーンショットを撮れるサービスを4つ紹介する。スクリーンショットを撮ること自

このコラムのテーマは「テクノロジにおける一般常識」だ。そのため筆者はこのテーマについて、ソーシャルメディアでのシェアという観点から取り上げようと考えた。個人によるシェアに関して言えば、常識や礼儀、マナーが欠如している例を時折見かける。この問題について、「してはいけないこと」のリストを考えよう。 以下のアドバイスのいくつかは、筆者が個人的に実践しようとしているものだ。筆者はソーシャルメディアでシェアするのが好きだが、同時にほかの人のプライバシーに気を配るようにしている。アドバイスの中には、ほかの人から教えてもらったものもある。まさにソーシャルメディアを通じて、だ。 これらのアドバイスは、ソーシャルメディアサイトにおいて、ビジネス目的ではなく、個人のアカウントでシェアを行う人を対象としている。しかし企業のアカウントを運営する人にとっても、このヒントのいくつかは有益かもしれない。 ほかの人が写っ

連載2回目はアジャイルメディア・ネットワーク（AMN）でコミュニケーションデザインを担当させていただいている安藤大からお届けさせていただきます。どうぞおつきあいください。 ソーシャルメディアはインフラの一部に 全国ニュースでFacebookのIPOが大々的に報じられ、Twitterも一般用語としてすっかり定着した2012年。日本国内ではソーシャルメディアは一時のブームではなく、前回の記事にあったようにインフラの一部として受け入れられてきているように思う。 アメリカなど他の先進国より、取り組みが遅れていると言われてきたソーシャルメディアのプロモーションへの活用も進んできている。 背景には、日本でも増え続けているソーシャルメディアの利用者数があるのだろう。「インターネット白書2012」（インプレスジャパン）によると、インターネットユーザーの約45％、人口比では約40％と、急激に増加している。

米CNET編集者注：この記事は、Mobifyの最高経営責任者（CEO）のIgor Falestki氏がゲストとして寄稿したものだ。記事の最後にFalestki氏の略歴を記載した。 新しい「iPad」は、3月16日に発売されて以来、飛ぶように売れている。現在、300万人を超える人々がこのつややかな新しいデバイスを手にしている。 何らかの理由でその刺激的な宣伝を見逃した人のために説明すると、新しいiPadは「Retina Display」を採用したことでスクリーンの解像度が飛躍的に向上した。「iPad 2」の4倍（HDテレビの100万倍）のピクセル数を詰め込んだRetina Displayは、信じられないようなビジュアル体験をエンドユーザーに提供する。 しかし、消費者にとっては非常にシンプルに思えるテクノロジでも、ウェブサイトオーナーにとっては新たな頭痛の種になる可能性がある。Retina D

IT業界には、必要となる能力を持った人たちが潤沢にいるため、買い手市場となっている職種と、必要な人材を確保するのがほとんど不可能という職種がある。本記事では、採用担当者をやきもきさせている10種類の職種を紹介する。 IT業界は、現在のように経済状況が厳しい時であっても、一般的に売り手市場となっている。しかし、そういったなかでも特に人材確保の難しい職種がある。以下では、新たな人材を採用しようとした企業が、その難しさに驚くことになる10種類の職種を挙げている。 ＃1：ITトレーナー ITトレーナーたちはITの世界において独特の役割を担っており、その職種を遂行するうえで固有のスキルセットが必要となる。このため、ITトレーナーという職種の人材募集自体が一筋縄ではいかないものとなっている。また、ITトレーナーの仕事は一般的なIT職のそれと比べるとさまざまな面で異なっており、出張も頻繁に行う必要がある

また新しいソーシャルネットワークの話か。まったくありがたいことだ。「Pinterest」についてのさまざまな評判を耳にして、腹立たしげなため息をつきながらそんな反応を見せている人は筆者と同類だ。 しかし、筆者が知っている非常に多くの洗練された人々（ほとんど全員が女性だ）がPinterestを話題にしているので、試しに使ってみることにした。Pinterestについて、広くうわさになっていることのほかに、次の3つの点が筆者の目を引いた。 Comscoreによれば、Pinterestは、独立したソーシャルネットワークの中で、ユニークユーザー数が最も早く1000万に到達したサービスだという（詳しくは、Josh Constine氏（@JoshConstine）によるTechCrunchの記事を参照のこと）。 Pinterestは多くのサイトへのトラフィックを誘導しており、その数はGoogle+、Yo

ヤフーは提供してきた地域情報サービスを6月1日に統合し、国内最大級のジオサービス「Yahoo!ロコ」として公開した。スマートフォンのGPS機能を使って、現在地周辺の飲食店やレジャー施設の情報をまとめて閲覧できるサービスで、気になる店舗をキープ（お気に入り登録）することでお勧め情報を受け取れる。 サービスが開始されて約5カ月が経過したが、ユーザーの利用状況はどうだろうか。また数多くの位置情報サービスが存在するなか、ヤフーとしてどのように差別化していくのか、ヤフー BS事業統括本部地域サービス本部企画部部長の松濤徹氏に聞いた。 横断的に情報を知りたいニーズがあった ヤフーでは、事業展開の柱の1つとして「地域・生活圏情報の充実」を掲げており、これまでさまざまな地域情報サービスを提供してきた。ただし、飲食店情報は「Yahoo!グルメ」、旅行情報は「Yahoo!トラベル」などジャンルごとだったため、

キャラが暴走して注目を集めた末に炎上、はたまた単にプレスリリースの断片のような恐る恐るの無色透明…未だソーシャルメディアとのベストな距離感を探り続けている企業が、日本という独特な環境の中でユーザーに受け入れられる、ユーザーイノベーションを起こすためには何が必要なのか？　前回に続き、濱野智史氏にお伺いする。 スベらない企業アカウントは「中の人」しだい ここのところ、日本でもソーシャルメディアを活用してB to Cのコミュニケーション・チャネルを開こうとする企業が増えてきた。しかし、これはぶっちゃけた言い方になってしまうけれども、実際には“スベっている”ケースが多いのではないだろうか。 たとえば、企業の公式Twitterアカウントの大半は結局プレスリリースを細切れにしてつぶやいているだけだし、どうも「恐る恐るつぶやいている」というか、いまいちソーシャルメディアのノリになじめていないのが透けて見

オタク or 非オタク ＝ Twitter or Facebook ？ 海外では基本Facebookにほぼ全員が登録するという状況だが、日本ではオタクかそうでないかという「文化階級」の違いによって、ソーシャルメディアも棲み分けられる傾向にある。 そもそも日本では、80年代くらいから「新人類／オタク」「ネアカ／ネクラ」「イケてる／イケてない」「モテ／非モテ」というように、「オタクかそうじゃないか」が最も人間関係を分ける要因になっており、ライフスタイルもコミュニケーション作法も全然違う。mixiは2004年頃から20-30代を中心に大きく普及したが、どちらかといえばそれは「リア充」寄りの人たち向けのサービスで、当時からオタク系のユーザーはmixiは「リア充くさい」と感じてあまり積極的に使っていなかった。そう感じていたユーザーの多くがその後Twitterに飛びついていった。その一方で、mixiユ

ソフトバンクモバイルは9月29日、2011年冬～2012年春モデルとなる新商品12機種と、先日ディズニー・モバイルから発表された新製品3機種を加えた全15機種を発表した。 2010年11月4日に行われた「2010年冬～2011年春モデル」以降は、東日本大震災をうけて「華美なことは控えてきた」（ソフトバンクモバイル 代表取締役の孫正義氏）としており、約1年ぶりの記者会見となった。 今回、孫氏が何度も強調したのは「超高速通信」だ。スマートフォンは端末の中に情報を納めるのではなく、クラウドに写真やさまざまな情報を保存していくと見る。「人類の最大資産はクラウドになるということが始まろうとしている。欠かせないのはモバイルインターネットの通信速度」と語った。 端末のラインアップも、下り最大21Mbpsとなる「ULTRA SPEED」に対応したスマートフォン「ULTRA PHONE」を4機種ラインアップ

デジタルネイティブにとってネットはもはや「隠れ家」ではない 私が今接している学生達というのは、物心付いた時から最上位の技術を享受してきた世代。彼らには「前はこうだったけど、今はこういうことができて速くなってウレシイ」というようなことがない。つまり技術的な進歩や変化についてはあまり感激がないように見える。 僕らの世代はそもそもコンピューターが身近に無い時代に育った。言い替えれば「アクセス速度が速くなった！」「大容量メモリが安くなった！」etc.と、その時代のトレンドとともに進化する技術を体験することができた。だからそんな進化を知らない世代とはスタート地点がまったく違う……最も大きく感じるのがこのギャップだ。 ネットワークの授業の中で「ネットワークがあることで仕事のやり方、恋愛事情、生活がどう変化したか」をテーマにディスカッションをやっているのだが、そこで出てきた意見に「自分はネットとリアルは

9月13日に発表されたGoogleとKDDIの新プロジェクト「みんなのビジネスオンライン」は極めてシンプルに、日本の中小企業に期間限定ながら無料でサイトを提供しましょう、というものだ。 Googleの発表によれば、日本の企業の99.7％を占める中小企業（特に零細企業）のサイト保有率は24％に留まる。つまりその大多数、実に8割近い企業はネット上に存在していないことになり、そこへのアクセスを改善すれば中小企業の経済の活性化につながる、というのが彼らの考えだ。 今回提供されるのは、ウェブサイト制作サービスのJimdoや独自ドメインなどのツール類とセミナーなどのプログラムだ。これらを1年間無償で利用できる。彼らの狙いである中小企業のオンライン化、地域経済の活性化はどこまで実現できるのだろうか。発表内容をいくつかのポイントに整理した。 「ほぼ」完成されたサイトを配布する 前述の「中小企業のサイト保有

筆者はこの記事を執筆するまでの1週間、ちょっとした実験を行った。TwitterおよびFacebookに投稿するメッセージの大半について、同じものを「Google+」にも投稿して、それぞれのコミュニティーの反応を調べているのだ。その結果、分かったことがある。Google+が筆者の好みに最も合っているということだ。 あらかじめ断っておくが、これはあくまで筆者個人の感想であり、ユーザーが受ける印象はそれぞれ異なるかもしれない。また、Google+はまだ新しく、一部の利用者に限定されたシステムである。これらの結果は、1カ月後には全く違うものになっているかもしれない。そして、さらに重要なのは、筆者の考えでは、ソーシャルネットワークサービスの品質はそれを支えるテクノロジではなく、誰がそれを利用しているかで決まるということだ。 しかし、Google+には自尊心を大いに満足させる何かがある。Google+

既存メディアの未来は暗い 更新頻度という面から既存メディアとwebメディアを比較してみれば、既存メディアがいかに不利か明確になる。たとえば、月刊誌はマンスリー、週刊誌ならウィークリー。ブログであれば、ほとんどがウィークリーと言っていい。mixiになればデイリーだろう。 しかし、twitterはさらに早く、数秒、数十秒ごとに更新され、情報が飛び交う。朝のニュースは、夕方にはすでに古く感じてしまうほどで、夜のニュース番組を見ても「全部知ってるよ」ということになるわけだ。言い換えれば、テレビというのはすでに知っている情報を映像としてまとめてくれているメディアなのだ。少なくともネットネイティブの人間はそう感じているだろう。 ネットに親しんでいない人にとっては、テレビはもっともよく接するメディアであり、それを見て育ったわけだから、テレビと一緒に老いていくのだろう。同じように、PCで育った人は最後まで

ソーシャルロケーションサービス「RecoCheck」で全社を横断した取り組みをアピールしたばかりのリクルートだが、まだ全社でソーシャルメディアに対する意識を統一できているとは言えないようだ。 Facebookのチェックインサービス「スポット」に結びつくクーポンサービス「Facebookチェックインクーポン」（チェックインクーポン：米国では「Check-In Deals」）を巡って、リクルートの対応を疑問視する声が上がっている。 リクルートは7月1日、Facebookが提供するチェックインクーポンに、クーポンサービス「ホットペッパーグルメ」（HP）のクーポンを提供すると発表した。HPにクーポンを提供している店舗のスポットにチェックインすると、HPに掲載されているクーポンを利用できるというものだ。また同様に旅行サービス「じゃらん.net」に掲載されたホテルや旅館についても、チェックインを使った

MetaMoJiは、iPad向けデジタルノートアプリケーション「7notes for iPad」の機能強化を図り、4月7日以降に「7notes for iPad ver2.0」として発売する予定だ。 2月3日に新製品として7notesを発表してから、わずか2カ月でのメジャーバージョンアップとなるが、MetaMoji代表取締役社長の浮川和宣氏は、「多くのユーザーの声を反映して、100カ所以上の機能強化を図った。7notesの最大の特徴である手書きをさらに進化させた。とりあえず、手書きでメモしておけば、その後にどんな形でも利用できる環境を実現したのが大きな特徴」と機能強化の狙いを語る。 リリース間近となった7notes for iPad Ver 2.0の進化のポイントについて、浮川和宣氏とMetaMoji専務取締役の浮川初子氏に聞いた。 7notes for iPad Ver 2.0の強化ポイ

ジェットパックはまだ手に入らないかもしれないが、近いうちにクレジットカードは過去の遺物になるだろう。少なくとも、財布に入れられることはなくなるはずだ。 その実現の一助となるテクノロジが近距離無線通信（NFC）だ。近距離にあるデバイス間で情報を交換できるという素晴らしい技術である。これまでのところ、NFCの主な用途は決済で、具体的には小売店のPOS端末で多く使用されている。実際に、銀行のクレジットカードにNFCチップが埋め込まれていることも多い。 NFCチップの次なる開拓分野はスマートフォンだ。財布と同様、スマートフォンも人々が常に持ち歩くものになった。さらに重要なことに、モバイルアプリケーションストアの登場によって、スマートフォンがユーザーの銀行口座やユーザーの携帯するカードの一部とクレジット情報を直接つなぐことができると考えられるようになった。 1年近く前から、さまざまな特許出願書類や報

Facebookのファンページは企業にとって、顧客層を拡大し、ビジネスを加速させるための素晴らしい手段となる。そこで本記事では、より多くのファンを獲得するための方法を紹介する。 Facebookのファンページは顧客、あるいは潜在的な顧客とのコミュニケーションを充実させるための素晴らしい手段と言える。ファンページを用いることで、自社のサービスを現在利用している人々や、利用することに興味を持ってもらえそうな人々とつながり続けることが可能になる。ファンページを通じたこういった広報活動は、会議室のテーブル越しの対話ではなく、ピクニックテーブルを囲んだ対話だと言ってもよいだろう。ファンページは製品の発表やプロモーション、優待割引、ワークショップ、ウェビナー（ウェブ上で行われるセミナー）などに使用することができる。つまり、大衆に知ってもらいたいと思うほとんどすべての情報は、ファンページから提供すること

iPhoneを通して周りの風景を見ると、その方向にある店や建物などが楽しめるAR（拡張現実）アプリとして注目されてきた「セカイカメラ」。ほかにも位置情報を持つブログの情報が見られるアプリやナビゲーションアプリ、天体観測ができるアプリなども登場している。初めて行く場所も、おなじみの繁華街も、iPhoneアプリを通して見ればまたひと味違った世界が見えるはずだ。 ・セカイカメラ 無料 拡張現実を用いたアプリとして知られる、セカイカメラ。アニメ「電脳コイル」を知っている人なら、登場する「電脳メガネ」をiPhoneで実現したといえば分かりやすいかもしれない。 現実の空間に「付箋」を投稿すると、カメラを通してその方向にある付箋を自動的に表示してくれるというもの。投稿するものは、文字でもいいし、写真でもいい。いつもの場所も、初めて行く場所にも参考になる情報が見られるだろう。 iPhoneを通して周りの風