河野武 / KOUNO Takeshi 1974年7月3日生まれ。立命館大学経済学部卒。コミュニケーション・デザイナー。マーケター。企画屋。 1997年、ニフティ入社。2001年にニフティ退職後、フリーターとして数年過ごし、2004年から2005年までオンライン書店ビーケーワンの専務取締役兼COOを務める。ECサイト初となるトラックバックを導入し、また「入荷お知らせメール」などを考案した。また、はてな社との協業による商品の人力検索サービス等をプロデュース。2005年から2007年までシックス・アパート株式会社のマーケティング担当執行役員を務める。2007年から2010年までブックオフオンライン株式会社取締役を務め、サービスの立ち上げ全般のサポートに加え、「オトナ買い」や「デマチメール」などの独自機能を考案した。その後、フリーランスとして数社のマーケティング支援の顧問・アドバイザーを務めると
Googleの最高経営責任者(CEO)であるEric Schmidt氏は、5年後のインターネットの姿について、今とは大きく違ったものになると想像している。Schmidt氏によれば、インターネットは中国語とソーシャルメディアのコンテンツであふれかえり、超高速ブロードバンドによって情報がリアルタイムで配信されるようになるという。同氏は先々週開催のGartner Symposium/ITxpo Orlando 2009において、数多くの最高情報責任者(CIO)やIT担当ディレクターを前にしたインタビューの中で、ソーシャルコンテンツをリアルタイムでランク付けする方法を見つけることは、「この時代における大きな課題だ」と述べている。 Gartnerは世界で最も大きく、最も権威のある調査会社だ。45分間のインタビューにおけるSchmidt氏の発言の多くは、明らかにビジネスリーダーに向けられたものだったが
企業のTwitter活用で成功事例が出始めているが、成功を導く明確な方程式はまだ生まれていない。本稿では、世界ブランドを誇る企業100社のTwitter活用実態から、企業とTwitterの現在の関係を明らかにしていく。 Twitterの台頭に伴い、製品やサービスのマーケティングやプロモーションにTwitterを活用する企業が増え始めている。多数のフォロワーを獲得し、売り上げの増加や認知度の拡大に貢献している事例も出ているが、企業のTwitter活用に対する明確な答えはまだない。 そこで、Web関連のメディアで取り上げられる一部の成功事例に偏らず、ビジネスへのTwitterの活用を包括的に分析することを狙いとして、「世界のベストブランド100社」を対象にTwitterの活用における全般的な調査を実施した。本稿では、これらのブランドを有する企業におけるTwitter活用の実態を明らかにしたい。
Googleが発表した「Google Wave」が大きな反響を呼んでいる。かつて「Google Maps」を開発した名コンビRasmussen兄弟が新たに世に送り出した最新のWebサービスだ。既に「次世代通信ツール」「新メッセージング&コラボレーション・プラットフォーム」「リアルタイム・コラボレーション基盤」などさまざまに表現され、その可能性にWeb業界は注目している。Google Waveとは、いったい何なのだろうか? 開発者向けカンファレンス「Google I/O2009」で、Waveは「パーソナル・コミュニケーション/コラボレーションツール」という紋切り型の言葉で紹介された。だが、そのデモは参加者に大きなインパクトを与え、参加者からは、うなりと拍手がわき上がった。 デモは、オンラインの友人に送信したメッセージ(Wave)に対し、返信のタイピングがリアルタイムに表示されるものや、会話の
Socialtextの企業版Twitter「Socialtext Signals」は、ほかのソーシャル製品と連係して、ユーザーの独り言だけではなくその背景も伝えるという。 米Socialtextは9月30日、第3世代の企業向けWikiプラットフォームをリリースした。同社の「企業版Facebook」アプリケーション「Socialtext People」も含まれる。 同社はまた、Wiki製品のSocialtext WorkspaceとウィジェットベースのDashboardもアップグレードしたが、特にわたしの関心を引いたのは、同社の創設者のロス・メイフィールド会長が語った次期製品「Socialtext Signals」だった。 Signalsは「企業版Twitter」となるマイクロブログアプリケーションで、自動または手動での情報更新に、ソーシャルネットワークの文脈を加える。例えば、Signals
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