早発閉経などのため卵巣機能が低下した女性が、第三者から卵子提供を受ける非配偶者間体外受精をめぐり、岡山大の中塚幹也教授(生殖医療)らのグループが不妊治療施設などを対象に実施した調査で、回答した415施設の30%以上が「倫理的に問題ない」との考えを示したことが9日、分かった。 中塚教授は「医療現場である程度、卵子提供が肯定的に受け止められている」と分析。一方で卵子を提供する女性の負担や採取時のリスク、子どもの法的地位や出自を知る権利などさまざまな論点があることから「今後さらに議論を積み重ねるべきだ」と話した。 調査は昨年6~8月、日本産科婦人科学会に不妊治療施設や周産期医療施設などとして登録している1157施設の責任者に調査票を郵送して実施、415施設から有効回答を得た。