2026年1月6日、米国で開催されている「CES 2026」でヒョンデは、同社のグループ傘下のボストン・ダイナミクスが開発しているヒューマノイド「Atlas」（電動型）のプロトタイプを初めて報道陣などに一般公開した。（関連記事「Hyun...

建設業界で人手不足が深刻な大工の魅力を向上させる取り組みが広がっている。技術力を競う大会を開いたり、おしゃれな作業服を開発したりして、若手にやりがいや誇りを持ってもらう作戦だ。仕事ぶりを発信するＳＮＳが人気を呼ぶなど、大工のイメージも変わりつつある。（喜多河孝康） 仕事に誇り 積水ハウスは１１月、自社や協力会社の大工が精度やスピー...

ロボットメーカーの1Xは10月、家庭用人型ロボット「NEO」の予約受付を開始し、その2万ドル（約310万円）という価格設定も相まって大きな話題を呼んだ。そして今、同社は今後5年間で最大1万体の人型ロボットを展開する契約を結び、再び注目を集めている。 プライベートエクイティ投資会社のEQTは、製造、施設運営、ヘルスケアなどの分野で人間と共に働くため、最大1万...

東京ビッグサイトで世界最大規模のロボット専門展「2025国際ロボット展（iREX2025）」が開催された(期間は2025年12月3日～6日)。 多くの企業が「フィジカルAI」への対応を表明し、多くのブースでヒュー...

2025年4月28日、米国の著名な化学者で、ハーバード大学の化学・化学生物学部長だったチャールズ・リーバー氏が、中国・清華大学深圳国際研究生院（Tsinghua SIGS）の教授に就任した。ナノ材料分野の第一人者である同氏の着任は、世界で進行する人材移動の新たな局面を象徴する出来事となった。 ここに至るまでに、リーバー氏は多くの紆余曲折を経てきた。5年前、中国の大学との研究協力を理由にFBIに連行され、その後は長い訴訟の日々を過ごす。ハーバード大学を退職してようやく、清華大学からの招きに応じることとなった。 中国に渡ることを決めた著名な科学者はリーバー氏にとどまらない。2021年には、光触媒を発見した藤嶋昭氏が研究チームとともに上海理工大学に移籍することを発表。青色LEDを開発しノーベル物理学賞を受賞した中村修二氏は、広東省深圳市に研究室を設立した。さらにドイツを代表する科学者8人が、脳神

どちらの人型ロボットが“より自然に”走れるのか――米Teslaとロボット開発企業の米Figure AIが、このようなアピールを繰り広げている。両社はそれぞれ、自社の人型ロボットが走る動画をXに投稿。多くのユーザーから注目を集めている。 きっかけは、Teslaの人型ロボット「Optimus」の公式Xが12月3日（日本時間）に投稿した動画だ。室内を走るOptimusを撮影した約4秒の動画で、画面左から右にOptimusが駆け抜けていく。その滑らかな動作がX上で注目を集め、Teslaのイーロン・マスクCEOが同日に引用リポストした動画は、5日時点で1万4000リポストを超えている。

「『車の改造は普通のこと』という環境で育ってきました」…令和に“シャコタン高級車”のチームを結成した男性が明かす“活動”に対するヤバすぎる熱意 「若者の車離れ」が叫ばれて久しいこの時代に、関東を中心に存在感を発揮している青年たちの「改造車チーム」があるという。「匿名集団」と名乗る彼らのSNSアカウントを覗くと、車高を落とした黒塗りの高級セダンの写真が並ぶ。 【画像】カスタム額は500万円超…A氏の「LS」の写真がコチラ はたして彼らは、昭和暴走族の「リバイバル」のような存在なのか。謎に満ちたその正体に迫るべく、我々は彼らの代表者とのコンタク...

トヨタ自動車株式会社 未来創生センターは、World Robot Summit（WRS）のグローバルパートナーとして、2025年12月12日（金）～14日（日）に開催される「World Robot...

上海での世界AI会議（WAIC 2025）や「世界人形ロボット運動会」の開催をきっかけに、中国のロボット分野、とりわけヒューマノイド（人型ロボット）への注目が一段と高まった。展示・競技では二足歩行機のダンスや協調動作が話題となり、中国国内メーカーのプレゼンスを印象づけた。イベントの熱狂は単なるショーケースではない。現場投入に向けた「ラストワンマイル」を詰める動きが、政策・供給網・AI技術の三方向から同時に進んでいる。 中国の人型ロボット産業が成長する理由 中国工業情報化部は2023年に「人形ロボット革新的発展指導意見」を公表し、人型ロボット産業を国家戦略として位置づけ、重点的に支援する方針を明確にした。2025年までに基盤となるイノベーション体制を確立し、国際的に先進レベルの製品を量産段階へ移行させるという工程表を示している。政策の焦点は、AI・運動制御・アクチュエータやセンサーといった要

米国のロボット工学には、アップルの共同創業者スティーブ・ウォズニアックが提唱した有名な指標がある。「見知らぬ家に入り、コーヒーをいれられたら汎用ロボットとして合格」というもので、ウォズニアック・テストなどと呼ばれる。本稿の結びでも触れられるこの課題は、現在のフィジカルAIとヒューマノイドロボット（人型ロボット）開発における最難関のフロンティアを示している。 ...

世界の産業ロボット市場、中国が世界シェア54%を独占　日米韓は失速：IFR「World Robotics 2025」 国際ロボット連盟（IFR）がこのほど発表した年次リポート「World Robotics 2025」によると、2024年の世界の産業用ロボットの導入台数は54万2000台となり、4年連続で50万台を超えた。地域別ではアジア・オーストラリアが75％、欧州が16％、南北アメリカが9％と地域格差が鮮明になった。 国別では、中国が過去最高の29万5000台となり、世界の54％を占めて圧倒的な首位だった。2位の日本は前年比4％減の4万4500台で2位、米国は9％減の3万4200台で3位となり、だった。中国以外の主要市場はいずれも減速傾向を示した。 IFRの伊藤孝幸会長は、2024年の産業用ロボットの導入台数は史上2番目に多く、過去最高だった23年とわずか2％差だったと説明。「多くの産業

安川電機は「2025国際ロボット展」で、ヒューマノイドと自律移動型ロボットアームが連動したデモを公開した（動画はこの記事の末尾に）。複数のロボットを「MEC AI」で制御する提案だ。 これは安川電機の持つ高いロボット技術と、ソフトバンクが次世代モバイル通信としてNVIDIAと推進する「AI-RAN」（MEC : Multi-access Edge Computing、エッジAIを支える重要なネットワーク基盤技術）を組み合わせた「未来のスマートビル」の様子を描いたもの。 「AI-RAN」ではモバイル通信の基地局やRANをAIで最適化し、高効率で高度な通信を実現する仕組み。6Gの中核技術の一つとして、世界的に研究開発が加速している。 展示デモ「ロボットが人と共に働く未来の空間」の内容スマートビルではヒューマノイド「Torobo」が働いている。「Torobo」は早稲田大学発スタートアップの東京ロ

ロボットに人工知能（ＡＩ）を搭載する「フィジカルＡＩ」が注目を集めている。従来のＡＩがデジタル空間内でのデータ処理や画像・文章の生成に留まっていたのに対し、フィジカルＡＩは現実空間の状況を認識し、ロボットなどを効率的に動かして自ら作業を実行できる。具体的には、産業用ロボット、自動運転車、ドローンなど、幅広い分野でのアップデートが期待されている。世界経済フォーラムの報告書では「産業の自動化で新時代を切り開く原動力になる」と指摘されており、第四次産業革命の中心核的テーマとしても注目されつつある。 日本には独自の強みがあるとの指摘も聞かれる。「ものづくり大国ニッポン」として、長年現場で培ってきた「暗黙知」や固有の「経験知」が蓄積されている企業が多いからだ。フィジカルＡＩ開発においては、実用化に向けて多くの製造業データが必要となる。日本はドイツとともに製造業データを豊富に抱える「データ資産大国」な

川崎重工業は、12月3日に開幕した「2025国際ロボット展」にて、等身大ヒューマノイドロボット「Kaleido」(カレイド)の最新型“バージョン9”を初公開した。Kaleidoは、転んでも壊れないロバスト性の実現を目指し、2015年から開発しているロボット。今回披露された最新型は、従来よりも安定性が向上しているという。 川崎重工業ブースの様子。工場、家庭、災害を想定した3エリアで「Kaleido」のデモが披露された ゴーグル遠隔操縦やLIDAR搭載など、最新型の進化点 Kaleidoバージョン9の身長は190cm、体重は99kg。全身に30軸(ハンドは別)の自由度を持つ。従来のバージョン8をベースに開発されており、そこから特に下半身を強化。関節のトルクは維持したまま、2倍の速度を出せるようにした。 「転んでも壊れない」が目標とはいえ、そもそも転倒は避けたい。転びさえしなければ、故障するリス

米OpenAIのサム・アルトマンCEO（最高経営責任者）が社内で「コードレッド」を発令したというニュースが流れ、その瞬間から私たちが長年慣れ親しんできた技術競争の地図が、塗り替わり始めました。 このニュースを無視することはできません。AIの進化は急速でしたが、今回の出来事は「速度」ではなく「質」が変わったことを示していたからです。 まず、コードレッドという言葉の意味を丁寧に整理しておきたいと思います。 米国の医療ドラマなどで有名になった表現で、火災発生を知らせる警報ですが、経営の場ではより戦略的で深刻な意味合いを持ちます。 それは外部環境の変化が企業の存続に直結するとトップが判断し、組織の通常運転を停止して、経営資源を再配分する必要が生じたときに発令される最高度の警告です。 競争が激しくなったとか、ライバルが新製品を出したという程度では発動されません。 市場のルールが根元から書き換わり、自