1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------

株式会社NO BORDER代表取締役。社団法人自由報道協会代表。元ジャーナリスト。1968年福岡県生まれ。都留文科大学卒業。テレビ局記者、衆議院議員公設秘書、ニューヨーク・タイムズ東京支局取材記者、フリージャーナリストなどを経て現在に至る。著書に『石原慎太郎｢5人の参謀｣』 『田中真紀子の恩讐』 『議員秘書という仮面―彼らは何でも知っている』 『田中真紀子の正体』 『小泉の勝利 メディアの敗北』 『官邸崩壊　安倍政権迷走の一年』 『ジャーナリズム崩壊』 『宰相不在―崩壊する政治とメディアを読み解く』 『世襲議員のからくり』 『民主党政権は日本をどう変えるのか』 『政権交代の内幕』 『記者クラブ崩壊 新聞・テレビとの200日戦争』 『暴走検察』 『なぜツイッターでつぶやくと日本が変わるのか』 『上杉隆の40字で答えなさい～きわめて非教科書的な「政治と社会の教科書」～』 『結果を求めない生き方

社団法人wia代表理事／経営コンサルタント。 大学卒業と同時に経営コンサルタントとして独立。以来、社会起業家の育成や支援を中心に活動する。 2009年、国内だけの活動に限界を感じ、アジア各国を旅し始める。その旅の途中、カンボジアの草の根NGO、SWDCと出会い、代表チャンタ・ヌグワンの「あきらめの悪さ」に圧倒され、事業の支援を買って出る。この経験を通して、最も厳しい環境に置かれた「問題の当事者」こそが世界を変えるようなイノベーションを生み出す原動力となっているのではないか、という着想を得、『辺境から世界を変える』を上梓。 2011年6月末より、東北の復興支援に参画。社会起業家のためのクラウドファンディングを事業とする社団法人wiaを、『辺境から世界を変える』監修者の井上氏らとともに9月に立ち上げた。 twitter : @tetsuo_kato 「非・被災地」は何を学ぶのか――「東北」から

震災以降、構造や地盤への突っ込んだ質問が多くなった」とはマンションの営業マンの弁。現実に首都直下型地震や東海・東南海・南海の巨大地震の発生確率も高まっている。「巨大地震に遭遇する」という前提で、安心を支える「見えない建物性能」を検証した。 建物の倒壊が 少なかった理由 東日本大震災は津波による甚大な被害をもたらした。しかし、マグニチュード（以下M）9という巨大地震にもかかわらず、阪神・淡路大震災に比べると地震の揺れによる建物の倒壊は少ない。首都圏も液状化の被害を除けば建物の被害は軽微だ。 しかし、過信は禁物。地震にはそれぞれ違う特性がある。地盤や建物にもそれぞれ固有の周期があり、地震の周期が合うと共振して大きく揺れる。今回の地震で被害が少なかったからといって、次も大丈夫という保証はない。

1980年愛知県生まれ。愛知県在住。ブロガー兼ライター。EvernoteをメインテーマにEvernoteへの記録手段や整理方法、発見、試行錯誤を記載したブログ「goryugo, addicted to Evernote」主宰。Evernoteについて日本一詳しいブログとして多くのファンを集める。Evernoteは「すべてを記憶するツール」という信念の元、あらゆる出来事をライフログとしてEvernoteに記録し続けている。人気ブログ「シゴタノ！」やウェブメディア「マイコミジャーナル」でも連載を持ち、ファンを拡大中。Evernote好きが高じて、米Evernote本社CEOの来阪時に、ユーザーグループiPhoneCUGと共に、Evernoteユーザーミーティングを主催。 goryugo, addicted to Evernote　http://goryugo.com/ たった一度の人生を記録し

不動産デベロッパーで支店長として幅広く不動産売買業務全般を経験後、1999年、業界初の個人向け不動産コンサルティング会社『株式会社さくら事務所』を設立、現会長。 『中立な不動産コンサルタント』としてマイホーム購入・不動産投資など不動産購入ノウハウや、業界・政策への提言を行なう。 マイホームはこうして選びなさい これまで私たちのマイホーム選びは基本的に、交通や生活の「利便性」や地価といった、「価格」との兼ね合いを中心にしてきました。希望の立地条件を前提に、便利でかつ割安な物件を探すのが「賢いマイホーム選び」だと考えられてきたのです。 しかし、今回の東日本大震災では、大津波をはじめ地盤の液状化や斜面地でのがけ崩れで多くの住宅が被害を受け、土地の安全性がクローズアップされました。また、建物に被害はなくても上下水道など周辺のライフラインがダメージを受け、生活に深刻な影響が及ぶことも多くの人が認識し

消費インサイド 今の世の中、いったいどんな商品やサービスが流行っているのか？ それを日々ウォッチすることは、ビジネスでヒントを得るためにも重要なこと。世間でにわかに盛り上がっているトレンド、これから盛り上がりそうなトレンドを、様々な分野から選りすぐってご紹介します。 バックナンバー一覧 アメリカ発のオンライン・ビデオサービス「Hulu」（フールー）が、2011年9月に日本上陸を果たした。 「Hulu」の歴史は案外と古く、2007年にまで遡る。ＮＢＣユニバーサルや20世紀フォックスといった大手テレビメディアなどによる合弁会社として設立されたのが、その始まりだ。現在では、ソニー・ピクチャーズ エンタテインメント、ディズニー、ワーナー・ブラザースといったハリウッドメジャースタジオとも使用許諾契約を締結しており、多数の人気映画やテレビドラマを配信している。 その「Hulu」が満を持して日本市場に参

消費インサイド 今の世の中、いったいどんな商品やサービスが流行っているのか？ それを日々ウォッチすることは、ビジネスでヒントを得るためにも重要なこと。世間でにわかに盛り上がっているトレンド、これから盛り上がりそうなトレンドを、様々な分野から選りすぐってご紹介します。 バックナンバー一覧 Facebook、Twitterなどのソーシャルメディアが台頭するなか、このほど「モノ」に焦点を当てた「Sumally」（サマリー）というＳＮＳが誕生した。 これは「全てのモノを足し上げた百科事典を作りたい」（株式会社サマリー・山本憲資代表）というコンセプトの基に立ち上げられた日本発のＳＮＳである。「Sumally」とは、“sum”（足す）と“all”（すべて）から成る造語だ。 「人間が生み出し続けるモノをアーカイブしていかないのは、人類的な損失ではないか」（同氏）という言葉の通り、「Sumally」には、

大阪生まれ。学習コンサルタント、ステージメソッド塾代表。 日本有数の大手学習塾の激戦区、兵庫県の西宮北口エリアで、「ニシカド式勉強法」により、普通の成績だった塾生の8割を2年連続「全国トップクラス」に、2割を「学力日本一」（全国版学力テスト）に育てる。「お母さんの言葉がけ」と、「暗記力」「ノート力」「作文力」アップを重視した「ニシカド式勉強法」は定評があり、倍率10倍以上の超難関公立中高一貫校に、6年連続地域No.1の合格者を出し続けている。片道3時間以上かけて通う小学生も複数出るほどの人気ぶり。 また、自身の子育て体験から、わが子の教育に悩むお母さんへ勉強法や成績アップのアドバイスを行い、「子どもはお母さんのために勉強しています」と言い切る保護者セミナーは、人気が高く、常に満席が続いている。 1男1女の母。著書に、『子どもの成績は、お母さんの言葉で９割変わる！』（ダイヤモンド社）がある。

不動産デベロッパーで支店長として幅広く不動産売買業務全般を経験後、1999年、業界初の個人向け不動産コンサルティング会社『株式会社さくら事務所』を設立、現会長。 『中立な不動産コンサルタント』としてマイホーム購入・不動産投資など不動産購入ノウハウや、業界・政策への提言を行なう。 マイホームはこうして選びなさい これまで私たちのマイホーム選びは基本的に、交通や生活の「利便性」や地価といった、「価格」との兼ね合いを中心にしてきました。希望の立地条件を前提に、便利でかつ割安な物件を探すのが「賢いマイホーム選び」だと考えられてきたのです。 しかし、今回の東日本大震災では、大津波をはじめ地盤の液状化や斜面地でのがけ崩れで多くの住宅が被害を受け、土地の安全性がクローズアップされました。また、建物に被害はなくても上下水道など周辺のライフラインがダメージを受け、生活に深刻な影響が及ぶことも多くの人が認識し

不動産デベロッパーで支店長として幅広く不動産売買業務全般を経験後、1999年、業界初の個人向け不動産コンサルティング会社『株式会社さくら事務所』を設立、現会長。 『中立な不動産コンサルタント』としてマイホーム購入・不動産投資など不動産購入ノウハウや、業界・政策への提言を行なう。 マイホームはこうして選びなさい これまで私たちのマイホーム選びは基本的に、交通や生活の「利便性」や地価といった、「価格」との兼ね合いを中心にしてきました。希望の立地条件を前提に、便利でかつ割安な物件を探すのが「賢いマイホーム選び」だと考えられてきたのです。 しかし、今回の東日本大震災では、大津波をはじめ地盤の液状化や斜面地でのがけ崩れで多くの住宅が被害を受け、土地の安全性がクローズアップされました。また、建物に被害はなくても上下水道など周辺のライフラインがダメージを受け、生活に深刻な影響が及ぶことも多くの人が認識し

児玉龍彦 （こだま・たつひこ）東京大学先端科学技術研究センター教授／アイソトープ総合センター長。 1953年東京都生まれ。筑波大学附属駒場中学･高等学校を卒業後、東京大学医学部に入学。77年同校卒業後、東京大学医学部附属病院医師、85年マサチューセッツ工科大学研究員、96年東大先端科学技術研究センター教授（現任） 児玉　驚きました。まったく予想しないほど多くの方から、励ましや批判、心配を頂いて、有難いですよね。 一番多かったのは私の発言（「7万人が自宅を離れてさまよっているときに、国会は何をしているのですか！」）について、東京大学の人にそんなことを言われたくない、という批判です。つまり、東大がこれまで、原発や内部被曝に対する注意をきちんと啓蒙してきたのか、ということですよね。 第二には、感情的になるな、ということです。あなたは教育者、研究者なんだから、もっと冷静に話すべきだ、と指摘されまし

ワトソンワイアットを経て、「人と組織のマネジメント研究所」（株）道(タオ)を設立。ベストセラーとなった『ニワトリを殺すな』をはじめ、『デビルパワー　エンジェルパワー』『育ちのヒント』（共に幻冬舎）など著書多数。慶応丸の内シティーキャンパス客員ファカルティー。 あなたの会社は大丈夫？ 「タダ乗り社員」を生む職場 いつになったら報われるのか――。熾烈な競争に晒されたビジネスマンは疲れ切っている。そんな彼らに強い負の感情を抱かせるのが、職場で増殖中の「タダ乗り社員」（フリーライダー）だ。タダ乗り社員が増える背景には、企業の制度やカルチャーが変化し、組織に矛盾が生じている側面もある。放っておいてはいけない。ベストセラー『不機嫌な職場』の著者陣が、タダ乗り社員の実態と彼らへの対処法を徹底解説する。 バックナンバー一覧 心理的報酬がいかに充実しているか 昔から変わらない「魅力ある職場」の定義 昨年6月

1959年生まれ。1995年に日本生命に転職。2005年より（株）メディカル保険サービス役員。2007年発売の「生命保険の『罠』」（講談社＋α新書）がベストセラーとなり、以後、主に執筆・セミナー講師・個人向け有料相談を手掛ける。他の著書に、「“おすすめ”生命保険には入るな！」（ダイヤモンド社）、「生命保険のウラ側」（朝日新書）。日経電子版「保険会社が言わないホントの保険の話」他、連載・メディア掲載多数。 公式サイトhttp://www.seihosoudan.com/ がん保険を疑え！ いまや2人に1人ががんに罹る時代。それを売り文句にがん保険が大々的に売り出されている。しかし、そもそも2人に1人ががんに罹るなら保険は成立するのか？「がん保険を疑え！」を刊行した「生保のご意見番」後田亨氏が、がん保険のなぜに迫ります。 バックナンバー一覧 大好評の本連載。第1回目では、2人に1人が罹る事態に

たきぐち　しんいちろう/1969年生まれ、93年3月京都大学人間環境学研究科修了、01年5月テキサス大学経営大学院修了。外資系コンサルティング会社、不動産投資ファンド、エネルギー関連アドバイザリー会社を経て、09年2月より現職。 日本総研 「次世代の国づくり」 日本はまさに歴史の転換点にたっている。この認識に立ち、日本総研は2009年より「次世代の国づくり」をテーマに活動している。その活動の一環として09年3月より報道関係者を対象とし、勉強会を開催してきた。本連載は11年度に開催する勉強会の内容を基に、日本総研の研究員が総力を結集して、次世代の国づくりに向け、多岐にわたるテーマを提言していく。 バックナンバー一覧 今回の東日本大震災では、エネルギー分野で3つの課題が浮かび上がった。 ①原子力から多様な電源ポートフォリオ、特に再生可能エネルギーへの転換、②地域毎に分断された電力供給システムか

1958年神戸市生まれ。ルポライター、広告代理店プランナー（大手旅行会社等担当）などを経て、現在はフリーライターとして活動。2000年に開設したWEBサイト「海外移住情報」は、海外移住マニュアルのパイオニアとして“移住ブーム” の火付け役となった。2009年8月、東京から沖縄の那覇に転居。著書に『日本脱出マニュアル』（羊土社）、『アジアで起業！読本』（情報センター出版局）などがあり、移住を通じての“人の在り方”にこだわり続けている。 【海外移住情報】http://www.interq.or.jp/tokyo/ystation 日本を脱出する方法 3月11日に日本を襲った東日本大震災。その際起きた原発事故は、いまだ収拾のメドが立っていないばかりか、放射能汚染の影響はいまや日本中に拡大している。さらに、財政悪化による増税、経済停滞とリストラ、日本社会の閉塞感など、なんとなく日本では生きづらいと

株式会社ソーシャルメディア研究所代表取締役。Facebookをはじめとしたソーシャルメディアのビジネス活用の実践研究家。定期的に渡米し、最新のソーシャルメディア動向をチェックしている。企業のソーシャルメディア導入および運営のコンサルティングを行う傍ら、ソーシャルメディアのビジネス活用についての企業研修や講演を 全国で行っている。独自理論「好感アクセス収益モデル」と海外事例の研究をまとめた『Facebookをビジネスに使う本』（ダイヤモンド社）は、Facebook、Twitter、YouTubeでの口コミにより発売前からアマゾン部門1位を取り、ベストセラーとなる。 「Facebook使い方実践講座」はこちら。 続・集客革命！Facebookのビジネス活用法 ビジネスパーソンを中心に、日本でもフェイスブックユーザーが急増し３００万人を超えた。フェイスブックページをビジネス目的で使う人・企業も増