15周年記念行事による休業日時のお知らせ - 会社・事業紹介
アイティメディア株式会社 平素は格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。 当社は2014年12月をもちまして創立15周年を迎えることができました。 これもひとえに皆様のご支援の賜物と心より御礼申し上げます。 さて、このたび当社では創立15周年を記念して、全役職員参加の行事を行うため、 誠に勝手ではございますが、来る3月26日正午以降を臨時休業とさせていただきます。 ご迷惑とご不便をお掛け致しますが、何卒ご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。 ＜臨時休業日＞ 2015年 3月26日（木）12：00～終日 以上 ＜本件に関するお問い合わせ＞ アイティメディア株式会社 広報担当 電話：03-6824-9391 URL:https://corp.itmedia.co.jp/pr/inquiry/
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プレスリリース 2024.05.21 「ねとらぼ」開設以来最大のブランドリニューアル 2024.05.14 【グループ】システム開発案件紹介サービス「発注ナビ」 情シス・社内IT支援に特化したカテゴリを開設 2024.04.12 産学官共創プロジェクト「エッジAI イニシアチブ」 お知らせ 2024.05.21 プライバシーポリシーの改定について（2024/5/21） 2024.01.29 当社公式Xに関する重要なお知らせ（ITmedia Mobile、スマートジャパン）[復旧済] 2024.01.11 プライバシーポリシーの改定について（2024/1/15） IRトピック 2024.06.05 The Fiscal Year Ended March 31, 2024 Earnings Briefing 2024.06.05 Notice of the 25th Ordinary Gene
Twitterアカウントについてのお知らせ - 会社・事業紹介
2009年11月30日 アイティメディア株式会社 いつもITmedia、＠ITをはじめ、アイティメディア運営のサイトやサービスをご利用いただき、誠にありがとうございます。 本日は、Twitter, Inc.が運営するミニブログサービスTwitter上のアカウントについて、下記の通りご報告申し上げます。 当社は、Twitter上の「@itmedia」というアカウントとの関わりは一切ありません。名称とロゴから、このアカウントを当社運営のものと誤解されている方がいらっしゃるようですが、当社は、このアカウントの保有者と一切関わりがないことをご報告いたします。 当社の公式アカウントリストは http://www.itmedia.co.jp/info/twitter/ に掲載している通りです。Twitterを通じての編集部からのお知らせや記事更新情報は、これら公式アカウントから入手していただきますよう
zoome株式会社の株式の取得（子会社化）に関する基本合意のお知らせ - プレスルーム
アイティメディア株式会社 アイティメディア株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大槻利樹）は、2008年10月16日開催の取締役会において、 zoome（ズーミー）株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：工藤純平）の全株式を取得することに関し、株式会社アッカ・ネットワークスとの 間で株式譲渡に関する基本合意書を締結することを決議いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。 1. 株式取得の理由 当 社グループは、運営する各メディア（ウェブサイト）を通じて、IT、デジタル製品、ビジネスパーソン向け情報をはじめとするニュースや専門記事を、情報感 度の高い読者に対して提供してきました。現在、従来からの迅速かつ専門性の高い情報配信に加え、豊かな表現力を持つ動画コンテンツを各メディアの記事内に 盛り込む取り組みを強化しているところです。 zoome株式会社は、同社の運営する参
アイティメディア、はてなと提携し口コミプロモーションを商品化 - プレスルーム
アイティメディア株式会社 アイティメディア株式会社（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：大槻利樹）は、12月12日、株式会社はてな（東京都渋谷区 代表取締役：近藤 淳也）と共同で、口コミを利用したプロモーションの広告パッケージ「ITmedia×はてなバイラルマーケティングパック」の販売を開始します。 本商品は、アイティメディアの運営する「ITmedia News（ http://www.itmedia.co.jp/news/ ）」および「ITmedia Biz.ID（ビズアイディ http://www.itmedia.co.jp/bizid/ ）」に掲載される記事企画と、はてなの運営するブログサービス「はてなダイアリー（ http://d.hatena.ne.jp/ ）」を利用し、企業が実施するバイラルマーケティング（*1）をサポートするものです。バイラルマーケティングの課題である口コミ
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