ロボットの関節がしなやかになる「世界初」のギヤ、減速比100：1でも逆駆動可能
NEDOと横浜国立大学は、従来不可能だった100：1を超えるような高い減速比の減速機でも逆駆動が可能となる「世界初」のギヤ「バイラテラル・ドライブ・ギヤ」を開発したと発表した。 NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）と横浜国立大学は2019年1月30日、従来不可能だった100：1を超えるような高い減速比の減速機でも逆駆動が可能となる「世界初」（リリース文より）のギヤ「バイラテラル・ドライブ・ギヤ」を開発したと発表した。これにより、ロボットの関節を外力に対して柔軟に動かせるようになり、EV（電気自動車）のエネルギー回生の効率向上も図れるという。今後は、減速比1000：1の実現などを目指すとともに、開発プロジェクトに参加する日本電産シンポによる実用化も検討している。 今回開発したバイラテラル・ドライブ・ギヤの基本構造は、複合遊星減速機構と呼ばれるものと同じである。複合遊星減速機構は、太
パナソニックに“出戻り”のCerevo岩佐氏、100年企業に与える「いい刺激」とは
パナソニックに“出戻り”のCerevo岩佐氏、100年企業に与える「いい刺激」とは：モノづくり×ベンチャー インタビュー（1/3 ページ） ハードウェアベンチャーの雄、Cerevo（セレボ）の代表取締役である岩佐琢磨氏が、2007年の同社創業前に勤めていたパナソニックに11年ぶりの“出戻り”を果たす。なぜパナソニックへの“出戻り”を決めたのか。そして、パナソニックで何をやろうとしているのか。同氏に聞いた。 ハードウェアベンチャーの雄、Cerevo（セレボ）の代表取締役である岩佐琢磨氏が、2007年の同社創業前に務めていたパナソニックに11年ぶりの“出戻り”を果たす――。岩佐氏は、Cerevoの持つ開発・製造ノウハウを活用し、ハードウェアを開発・製造・販売する新会社であるShiftall（シフトール）を設立。その全株式をパナソニックが買収する形で、同氏はパナソニックに帰還することとなった※）
「ネットのカギ」は9980円、Cerevoから「Hackey」
CerevoはWebサービスと連携するカギ型スイッチ「Hackey（ハッキー）」の販売を開始した。“カギをひねる”動作でWebサービスやネット連動家電を動かせる。 Cerevoが2015年10月28日より販売を開始した「Hackey（ハッキー）」は、IEEE 802.11b/g/nによるインターネット接続機能を搭載、加えてさまざまなWebサービスを連携させるハブサービス「IFTTT」や「Zapier」などに対応しており、「カギをひねる」というアクションでさまざまなWebサービスを操作できる、いわば“ネットのカギ”だ。同社直販サイトでの価格は9980円（税別）。 「できることをシンプルに尽きつめた」というだけあって、機能的には非常にシンプル。「カギのひねる動作を、Webサービスのトリガーにする」「Webサービスからのアクションを受けてLEDを点灯させる」の2つだけとなる。 ポイントは動かせる
車載ソフトの新ガイドライン「MISRA C ADC」、ISO26262対応と品質確保を同時実現
車載ソフトの新ガイドライン「MISRA C ADC」、ISO26262対応と品質確保を同時実現：MISRA 車載ソフトウェア インタビュー 日本自動車工業会と欧州の自動車業界団体であるMISRAは、自動車向け機能安全規格であるISO 26262対応と車載ソフトウェアの信頼性や品質の確保を両立させることを目的に、新たなコーディングガイドラインとなる「MISRA C ADC」を策定した。MISRAの担当者に、策定の背景や狙いについて聞いた。 自動車向け機能安全規格であるISO 26262が正式発行して1年半以上が経過した。このISO 26262対応で先行する欧州の自動車メーカーやサプライヤに続き、日本の自動車業界も対応を急いでいる。 ISO 26262では、車載ソフトウェアの信頼性や品質を確保できるようにコーディングガイドラインの利用を求めている。この車載ソフトウェアのコーディングガイドライン
革新的な製品を作り続ける――パナソニック出身者が立ち上げた家電ベンチャーの新戦略
革新的な製品を作り続ける――パナソニック出身者が立ち上げた家電ベンチャーの新戦略：モノづくり×ベンチャー インタビュー（1）（1/4 ページ） 家電やロボット、自動車などさまざまなモノづくりの分野でベンチャー企業が躍進している。2007年創業のCerevo（セレボ）もその1つだ。インターネットと連動するさまざまな家電の開発によって注目を集める同社社長の岩佐琢磨氏にインタビューした。 安倍政権が進める成長戦略に、ベンチャー企業の創出・支援が組み込まれるなど、日本国内のベンチャー企業への注目が集まっている。WebサービスやPCやスマートフォンのアプリケーションのようにソフトウェア開発を手掛ける企業だけでなく、家電やロボット、自動車といったモノづくりが必要な分野でもベンチャー企業が成功を収めつつある。 2007年創業のCerevo（セレボ）は、インターネットと連動するさまざまな家電を開発している
子どもたちがいつでも・気軽に触れられるコンピュータを――「Raspberry Pi」に詰まった創業者の思い
子どもたちがいつでも・気軽に触れられるコンピュータを――「Raspberry Pi」に詰まった創業者の思い：あの名刺サイズPCはこうして生まれた（1/2 ページ） 発売1年で100万台以上が売れた小型コンピュータ「Raspberry Pi（ラズベリーパイ）」の開発者であり、コンピュータの開発スキルの発展を促進するために設立された財団「Raspberry Pi Foundation」の創設者でもあるエベン・アプトン（Eben Upton）氏がイベント出席のため先ごろ来日。Raspberry Piに対する思いや今後の展開、自身の経験などについてお話を伺った。 25～35ドルと廉価ながら、豊富なインタフェースを備え、Linuxが動作する手のひらサイズのコンピュータ「Raspberry Pi（ラズベリーパイ）」をご存じだろうか。2012年2月の発売直後から人気に火が付き、全世界での販売総数は100
フィン付きタイヤで空気抵抗を低減、エアロパーツ並みの効果を確認
横浜ゴムは2012年12月19日、装着時に車両の内部側になる側面にフィン状の突起を配置したタイヤ「フィンタイヤ」によって、走行時の車両全体の空気抵抗を低減できることを確認したと発表した。同社独自の空力シミュレーションと風洞試験でCD値（空気抵抗係数）を測定したところ、0.005～0.01程度低減できたという。この値は、スポイラーやウィングなどのエアロパーツの空気抵抗低減効果と同等以上である。 一般的に、フィンのないノーマルタイヤを装着した車両の場合、走行中のタイヤハウス（フェンダーの内側にあるタイヤが回転するための空間）内部では、空気の乱雑な流れが発生している。この空気の一部が車両側面に流れ出して、車両全体の空気抵抗を悪化させる要因になっている。 一方、フィンタイヤを装着した車両は、タイヤ自身にかかる空気抵抗は大きくなるものの、車両全体の空気抵抗は大幅に低減できる。これは、フィンがタイヤの
これが近未来のセキュリティサービスだ！ セコムが自律型の「小型飛行監視ロボット」を開発【動画あり】
これが近未来のセキュリティサービスだ！ セコムが自律型の「小型飛行監視ロボット」を開発【動画あり】：民間防犯用として世界初（1/2 ページ） セコムは、敷地内に侵入した不審者や不審車両の特徴を迅速かつ確実に捉えることを目的とする自律型の小型飛行監視ロボットを試作開発した。民間防犯用として“世界初”だという。本稿では、試作機の概要をお伝えすると同時に、自律飛行の様子やホバリングしながら不審車両のナンバープレートを撮影する様子などを多数の動画で紹介する。 防犯・警備・セキュリティサービスなどを手掛けるセコムは2012年12月26日、民間防犯用として“世界初”をうたう「自律型の小型飛行監視ロボット」の試作機を報道陣に披露した。 試作ロボットは、敷地内への侵入に迅速に対応し、不審者や不審車両の特徴を確実に捉えることを目的とする。建物に侵入される前の段階、例えば、駐車場への侵入などの段階から早期に対
あなたの部屋にもガスタービン、IHIが手のひらサイズを開発
石炭火力発電などと比べて、比較的短時間に低コストで増設できるガスタービン発電が注目を集めている。とはいえガスタービン発電機は電力会社や大口需要家に向けたもの。価格も数千万円である。用途は限られている。 このような常識を覆す装置をIHIが開発した。同社が世界初と主張する「携行型超小型ガスタービン発電機」である。2012年2月16日、自立発電実証に成功した。 開発したガスタービンは直径8cm、長さ12cmであり、1.2kgと軽い（図1）。このサイズで発電機も内蔵する。プロパンガスを供給することで、毎分40万回転（40万rpm）で動作し、400Wの電力を生み出す能力がある。 図1 発電機内蔵ガスタービン 「現時点の効率は5％だが、小型熱交換機を外付けすると15％になった。量産時は20％にまで高めたい」（IHI）。エネルギー密度やパワー密度では、二次電池や燃料電池などを大きく超える潜在能力があると
Googleが太陽光発電普及の革新的ビジネスモデルを採用、7500万ドルを投資
太陽光発電システムの普及を加速するには、初期導入コストを低くすればよい。住宅オーナーが太陽光発電の売電で導入コストを支払うモデルが良いとGoogleは主張する。同社はまず7500万米ドルを投資し、将来は1万戸以上を対象にする見込みだ。 米Googleは2011年9月27日、一般住宅向けの太陽光発電システムを推進するため、7500万米ドルを投資すると発表した。3000戸の住宅に屋根置き型太陽光発電システムを導入できるという（図1）。 Google VenturesでDirector of Green Business Operationsを務めるリック・ニーダム（Rick Needham）氏が、サンフランシスコで開催された再生可能エネルギー金融フォーラム（REFF-West）で明らかにした。なお、Googleの再生可能エネルギーへの総投資額は、今回の決定により、8億5000万米ドルに達した。
トヨタが気前よくカイゼンを教える本当の理由（1/3） ― ＠IT MONOist
コロナ禍で製造業のマーケティング手法もデジタルシフトが加速した。だが、業界の事情に合わせたデジタルマーケティングを実践できている企業はそう多くない。本連載では「製造業のための正しいデジタルマーケティング知識」を伝えていく。第14回のテーマは「メーカー開発設計者に聞いたサプライヤーの探し方と選定基準」だ。
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