「スマホの音声入力機能はテキスト化の精度が低い」と思い込んでいる人も多いのでは？　『結果もスピードも手に入る 神速スマホ仕事術』の著書がある岡田充弘さんが、その便利すぎる使い方を教えてくれます。一度慣れるとハマるはず。 スマホ仕事がはかどる2大機能 前回の記事ではスマホを使った基本的な入力技を紹介しましたが、今回はそれを上回る便利さが期待される入力技を紹介したいと思います。 それは「辞書機能」と「音声入力」です。「なんだ、すでに使ってるよ」と思われた方もいるかもしれませんが、実際には部分的な使い方に留まっているケースが多いようなので、みなさんの仕事の成果につながるよう、深く掘り下げてみたいと思います。 1.辞書機能を徹底活用する 私たちは普段、無意識のうちにスマホで同じ言葉や単語を繰り返し使っています。恐らく自分の名前や「お世話になっております……」といった枕詞は、日常何度も登場しているこ

「できあいの食品は食品添加物まみれ。だから子供には手作りの料理を食べさせたい」。そんな迷信が母親たちを苦しめている。科学ジャーナリストの松永和紀氏は、「ゆがんだ報道によって食品添加物が過剰に不安視されている。添加物よりも手料理による食中毒のほうがよっぽど危険だ」という――。 食品添加物よりも「手作り」がこわい場合も 私はこの十数年、多くの生協の依頼を受けて食の安全に関する連載を広報誌に執筆し、勉強会の講師を務めてきました。痛感するのは、料理をして家族の健康を支える女性たちの抱える複雑な思いです。 彼女たちの多くはこう思っています。 母たちがしてきたように本来、料理は手作りすべきでは？　けれども、仕事や家事に忙しい現実の中で、加工食品を使わざるを得ない。加工食品には大量の食品添加物が使われ体に悪いと聞くけれど、大丈夫だろうか？　私は、家族にとんでもないことをしているのか？ こうして、罪悪感に

2015年の国際調査で、「職場の同僚の関係は良い」と思っている人の割合は、日本が世界で最下位だったのだそうです。しかもこの10年で大幅に悪化しているとか。なぜ日本の職場はギスギスしているのでしょうか。そしてそれを改善する方法は――？ 和を重んじる日本の職場は平和的と限らない 内閣府が平成30年度に実施した『我が国と諸外国の若者の意識に関する調査』によると、日本人の若者（具体的には13歳から29歳）が抱く日本人のイメージのトップ5は「礼儀正しい」（37.9％）、「真面目」（37.4％）、「勤勉」（31.4％）、「平和愛好的」（25.2％）、「寡黙・慎重」（25.1％）でした。このような日本人の自己イメージは、おそらく上の世代にも共有されているものと思いますが、いまだに若い世代にも根強く残っています。 そしてこうした自己イメージを一言で表すと「和」になります。日本人は「和」を愛し、「和」を保つ

今年6月、元農水事務次官だった男性が44歳の長男を殺害するという事件が起きた。精神科医の和田秀樹氏は「元次官は子育ての悩みを誰にも打ち明けていなかったのではないか。自分ひとりで問題を抱え込むと、やがて心理的視野狭窄となってしまう。元次官には『甘える勇気』が足りなかった」という――。 東大法学部→農林水産事務次官→長男殺害の、残念すぎる末路 今年6月、東京大学法学部卒で元農林水産事務次官の熊沢英昭容疑者（76歳）が44歳の長男を包丁で殺害し逮捕された事件は、まだ記憶に新しい。 事務次官ということは、省庁での出世競争に勝ち抜いてトップになったということだ。東大を出たからといっても必ずしも、官僚のトップには立てるわけではない。この次官はエリート中のエリートにもかかわらず、なぜ実の息子を殺すなんていうバカなことをしたのか。 このニュースが耳目を集めたのは、息子が中学2年生くらいから家庭内暴力を始め

各社が一斉に参入した「キャッシュレス決済」。普及のカギを探るべく、今回6人の若者との座談会を収録しました。世界の「キャッシュレス社会」に関して研究を行っているサイバーエージェント次世代生活研究所・所長の原田曜平さんは「若者たちは『自分だけ使うと悪目立ちする』と話す。企業は『みんなが使っている』と演出する必要がある」と指摘します――。（前編、全2回） 500円目当てに1回だけ使って終わり 【原田】現在、サイバーエージェント次世代生活研究所では、キャッシュレス社会の研究を行っています。日本と世界のキャッシュレス決済事情やキャッシュレスサービスの最新店舗を調べ、日本の未来はどんなキャッシュレス社会になるのか、中国のようにQRコードが普及するのか、欧米や韓国のようにクレジットカードやデビットカードがさらに普及するのかなどを分析しています。 また、日本がキャッシュレス社会になった近未来、日本の小売り

なぜ秋葉原から「本当のオタク」がいなくなったのか 世界有数の電気街として知られる東京・秋葉原は、テレビやPCなどの家電からコンデンサや抵抗器といった電子部品まで、機械なら何でも手に入るだけでなく、アニメグッズやゲームセンター、メイドカフェなどサブカルチャーの街としての側面も持つオタクの街。それが一般的なイメージだろう。 しかし、今の秋葉原の実態は観光客向けの形骸化した萌えとインバウンドの街であり、オタクの街ではない。それが秋葉原に10年以上通う私の意見だ。 現在ではPCパーツや電化製品はECサイトの価格競争により、秋葉原で買ったほうが安いという状況はほぼなくなり、すぐに欲しいという状況以外では秋葉原で買う理由を見出せない。もちろんセールで最安値になることもあるが、かつてのように、フラッと訪れても得な買い物はできない。 全盛期の秋葉原は、店員もオタクだった。商品のことを尋ねると、自らの経験や

サンドイッチチェーン「サブウェイ」が苦境にある。4年で約170店舗が閉鎖し、運営会社「日本サブウェイ」も2期連続で赤字を計上した。野菜たっぷりでパンも選べるサブウェイのサンドイッチは、なぜ売れなくなったのか。店舗経営コンサルタントの佐藤昌司氏は、「コンビニのサラダが充実し、飲食店でも野菜メニューを押し出している今、『野菜のサブウェイ』の訴求力は低下している」と分析する――。 2期連続で当期純損失を計上 サンドイッチチェーン「サブウェイ」の閉店が止まらない。2014年には国内で480店を展開していたが、その後も閉店が相次ぎ、4年で約170店も減った。現在は310店を割り込んでいる。 運営会社「日本サブウェイ」の業績も、厳しい状況にある。決算公告によると、16年12月期は当期純利益が5047万円の赤字、15年12月期は4863万円の赤字だった。2期連続で当期純損失を計上している。 サブウェイは

「成熟社会」に入った日本では、衣食住は格安で手に入る。もう経済的な豊かさを求めるのはやめよう――。「左派」「リベラル」を名乗る一部の識者はそう主張します。しかし「ゼロ成長社会」で苦しむのは所得の低い人です。「成熟」を強調する識者は、もう「成長」が必要ないくらい自身の所得が高いだけなのではないでしょうか。ブレイディみかこさん、松尾匡さん、北田暁大さんの3人は、経済を語ることの重要性を訴えます――。 ※本稿は、ブレイディみかこ、松尾匡、北田暁大『そろそろ左派は〈経済〉を語ろう　レフト3.0の政治経済学』（亜紀書房）の第1章「下部構造を忘れた左翼」を再編集したものです。 「再分配」と「経済成長」は対立しない 【北田暁大（東京大学大学院情報学環教授）】先ほどブレイディさんがおっしゃった「Left（左翼）」の定義（編注：富と力は社会のすべての部分で分配されるべきだと信じる政治的な集団）で言うと、一応

定食店チェーン「大戸屋」の客離れが止まらない。既存店客数は3年連続で前年割れ、営業利益も過去5年で最低に落ち込んでいる。店舗経営コンサルタントの佐藤昌司氏は、「売りである『店内調理』がコスト増を招き、メニューには割高感がある。このままでは深刻なレベルでの客離れが起きかねない」と分析する――。 営業利益は直近5年で最低額を更新 定食店チェーン「大戸屋ごはん処」を運営する大戸屋ホールディングスの“儲ける力”が弱まっている。 2月9日に発表された2018年3月期第3四半期（17年4～12月）の連結決算は、純利益が前年同期比64.7％減の6800万円となった。売上高は前年同期比2.8％増の197億円、営業利益は19.3％減の4億900万円だった。 純利益の大幅な減少には、実質的な創業者である三森久実氏（15年7月逝去）に対して、創業者功労金2億円を支払ったことが大きく影響している。したがってこれは

官僚、検事、弁護士というエリート集団のなかから国会入りする女性たちに、なぜ不祥事が相次いだのか。国際政治学者の三浦瑠麗氏が分析する――。 小池都知事は数少ない実力派 女性国会議員のスキャンダル報道が続いています。ここ1年ほどを見ても、稲田朋美元防衛大臣のPKO日報問題、蓮舫前民進党代表の二重国籍問題、豊田真由子前衆議院議員の秘書へのパワハラ問題、今井絵理子参議院議員や山尾志桜里前衆議院議員の不倫疑惑など、枚挙にいとまがありません。

SNSなどで自分の写真が必要になったとき、どんな写真を載せているだろうか。証明写真のような「真正面」からのカットは印象が悪い。「シュッ」とした写真を撮るにはどうすればいいのか。40代の男性ライターが、プロカメラマンの指導を受けてきた――。 女性の写真写り向上に比べて…… 「昔に比べるとキレイな女性やかわいい娘が増えた」と、筆者の周囲ではときおり話題にのぼる。もちろん日本人の造形が大幅にアップデートされたわけではないだろう。おそらくその理由はスマートフォンとSNSの普及だ。写真を何度でも気軽に撮り直せるようになり、その写真を簡単にシェアできるようになった。撮られたり見られたりする機会が増えれば、普段のファッションやメイクにも自然と磨きがかかる。 ひるがえって男はどうか？ 以前に比べて見た目に気を使う男性は増えたように感じられる。しかし写真となると、プリクラ以降、この20年で「盛る技術」を日々

私は「1986年分水嶺説」を唱えている。今年31歳になる「86年生まれ」と、それ以下の「86年以降生まれ」には、実は大きな違いがある。 「86年以前世代」は、阪神・淡路大震災や地下鉄サリン事件、援助交際ブームなどを経験しており、「社会は5〜7年ごとにガラリと変わる」という感覚を持つ。 他方「86年以降世代」は「社会はこのままずっと続く」という感覚を持つ。彼らが思春期を迎える97年頃から、日本社会は「平成不況」が深刻化、以降の変化が乏しくなった。だから「どうせ何も変わらないのであれば、周りに合わせるしかない」という構えになりやすい。 世代はクリアカットに区切れないので、同じ傾向が30代前半から見られる。いずれにせよ先行世代は、若者の「劣化」を認識したほうがいい。具体的に説明しよう。 なぜ性体験のない若者が増えたか 「86年以降世代」は、物心がついたときからネットのコミュニケーションに依存する

（左）経済アナリスト 森永卓郎さん／獨協大学経済学部教授。年収300万円時代の到来をいち早く予測。近著は『消費税は下げられる！ 借金1000兆円の大嘘を暴く』（角川新書）。（右）森永さんおすすめの本 理論的には、なるべく無駄のないよう効率的に資源配分するのが経済学です。でも私は、経済学にはもうひとつ大きな柱があると思っています。それは「厚生経済学」。どういった経済状態になれば、人は満足度が高い状態になれるのか。どうしたら人は幸せになれるのかを考える分野です。今、自分が完全に幸せではないと思うのならば、なぜそうなっているのかという観点から経済学を勉強し始めるのが、わかりやすくていいのではないでしょうか。 「なんでこんなにクタクタになるまで働かなければ自分の生活は成り立たないのだろう」「上司の理不尽な要求に応えているのに、なぜ自分の給料は上がらないのだろう」という身近な疑問から、今の経済の仕組

日本には「公益通報者保護法」という法律がある。内部告発者を守る法律と思われているが、実態は「ザル法」だ。同法には「罰則規定」がないため、通報者の多くは組織から報復行為を受けているのだ。それでいいのか。多くの内部告発者に寄り添ってきた元「週刊現代」編集長の元木昌彦氏が問う――。 「正義は勝つ」はまれなケース 内部告発は割に合わない。結論からいってしまうとこうならざるを得ない。加計学園の獣医学部新設問題で、前川喜平・前文科事務次官が、官邸トップの圧力があったと告発した。 そんなことはなかったと安倍政権のイエスマンたちは否定したが、前川の告発を裏付ける内部文書が次々に文科省内からメディアにリークされた。 一強を誇っていた安倍政権も、この問題に終止符を打つことができずに支持率を急落させ、寵愛していた稲田朋美・前防衛相も陸自の日報隠蔽問題で辞任した。8月3日には内閣改造を行ったが、事実上、政権末期の

サークルKサンクスとの合併でどう変わるか 数年前からファミリーマートは大量出店を始めました。2012年2月期には国内店舗数は8834店でしたが、13年には9481店、14年には初の1万店を超え、16年6月で1万1794店舗となっています。さらに今年の9月には「サークルKサンクス」を傘下に収めるユニーグループ・ホールディングスとの経営統合も控えています。統合後は、東京・大阪・愛知の3大都市圏では、シェアが1位になる見込みです。それにともない物流効率もアップするなど、様々な面でコストダウンが図れ、今まで以上にドミナント戦略を進めることができます。 ファミリーマート社長 中山 勇氏●1957年、東京都生まれ。81年東京大学農学部卒業後、伊藤忠商事入社。油脂部長、常務執行役員などを経て、2013年より現職。16年9月より同社会長に就任予定。 そういった店舗拡大を図りながら、並行して中食（お弁当・お