6月7日に放送されたNHKの番組『これでわかった！世界のいま』（以下、『世界のいま』）のうち、「拡大する抗議デモ　アメリカでいま何が」と題された26分間ほどの特集の内容と関連投稿に国内外から大きな批判が寄せられ、NHKは放送2日後に「お詫び」を発表して、見逃し配信を停止し動画を削除、14日の放送の冒頭では約4分間にわたって謝罪を述べる、という騒ぎがあった。いったい何が問題だったのか。 『世界のいま』が描く抗議運動 世界各地から大きな非難を浴びたのはまず、番組内で使われた後にSNSで配信された、1分20秒のアニメーション動画だ。放送された番組の視聴者よりもTwitterでこの動画を見た人のほうががはるかに多いと思われるので、そこに批判が集まるのも当然だ。しかし、問題の核心は動画だけではなく、特集全体の報道と解説のありかたにある。 この特集は、出所不明の爆発音のなか人々が走り回る実写映像で始ま

米国から見た日本のコロナ禍対策 ワシントンDCから米国人の目で日本の金融・財政政策を分析・解説する在米金融アナリスト、斎藤ジン氏がパートナーの一人である「OBSERVATORY VIEW」をほぼ毎号、読み参考にしている。 ニューヨークを本拠とする有名なユーラシア・グループのイアン・ブレマー代表が編集・発行する「eg update」も必読のニューズ・レターである。その他にも、DCで政治コンサルタントを務めるカール・アイゼルバーグ氏の「Monitor」も定期送付してもらっている。 本来、いずれも高額な購読料を支払うべきであるが、零細事務所を運営するジャーナリストに免じて贈呈扱いになっている。 さて、直近の「OBSERVATORY VIEW」（６月９日付）に斎藤氏が寄稿した「日本公衆衛生政策―コロナ、政治、ジャパン・パラドックス」は日本のコロナ禍対策を分析した秀逸のレポートである。 同レポート冒

2020年、実は日本が「世界最高の国ランキング3位」になっていた…！ 「生産性」は低いけど、素晴らしい国 日本はいま「生産性が低い」ことが議論の俎上に載せられることが多くなっています。 生産性を上げることが日本の経済力に資することは明白ではありますが、ではどの程度、上げていくことが日本にとっていいのかという議論はおざなりにされています。 いいとこ取りの「生産性改革」はむしろ日本に害をもたらすというのが、実は私の主張です。今回はそんな「生産性改革」の表と裏を見ていきましょう。 「大量早期退職時代」を迎えて 2月26日付の連載記事（『サラリーマン消滅時代、日本で「低スキル・低賃金」の人が急増する！』）では、生産性を上げると同時に格差をなくす手法として、低スキルゆえに低賃金に甘んじているすべての人々を対象としたスキルアップ教育の重要性について申し上げました。 ところが実際には、小売・飲食・宿泊な

木村花さんの「刈り取られた人間性」 リアリティショーとして評判の高かった『テラスハウス』ですが、私もここしばらくきちんと観ていなくて、いま向き合っている自分の人生がリアルすぎて時間がなかったんだと言い訳しつつも、亡くなられたと聞いて観直したりしておりました。 ネットが当たり前に使われるようになって、番組とネット(SNS)とが視聴者によって自由に行き来できる状況になると、ある種「テレビの中の、映像作品上の演出」が、そのまま本人の評判、ブランディングに直結してしまう。 それが本人に対する誹謗中傷では収まらない、非常に強いバッシングに繋がっていってしまうのは往々にしてあります。 テレビ番組出演者の方の本当の人格など分かるはずもないのに、テレビ番組を面白くするために行った編集や演出で、それがその人の本性だと視聴者は思い込んでしまい、気に入らないとバッシングして当然、となってしまう。 番組の中、ネッ

「少なすぎる」疑いの目 5月11日、小池百合子東京都知事は、都の新型コロナ陽性者数公表に関して、過去に111人の報告漏れと35人の重複があったことを明らかにした。保健所の業務量の増大に伴う報告ミスが原因だという。 同じ日の参院予算委員会。政府の「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」の尾身茂副座長は、「確認された感染者数より実際の感染者数がどれくらい多いか」と聞かれ、「10倍か、15倍か、20倍かというのは今の段階では誰も分からない」と “正直” に答弁した。先進各国に比べ、PCR検査件数が格段に少ないのだから、感染者数を掴めないのは当たり前のことだ。 小池、尾身両氏の発言は、いずれも新型コロナの「感染者数」に関するものだ。だが実は、東京都が発表した今年3月の新型コロナによる「死亡者数」についても、以前から「あまりに少なすぎる。本当はもっと多いのではないか」と、疑惑の目が向けられてきた。

コロナ長期化、日本政府は「高齢者を見捨てない」と約束できるか？ 欧州で始まった「悪魔のプラン」の誘惑 「高齢者だけを外出禁止にし、経済活動は再開する」というプラン、つまり、高齢者を見捨てるプランは、考えられるものだ。ドイツのメルケル首相は、その政策をとらないと約束した。日本はどうか？ 私は理解できない 沖縄県の玉城デニー知事は、「大型連休に沖縄へ来る予定の人が、（発着を合わせ）6万人余りいる」として、旅行のキャンセルを求めた。 4月20日には県独自の緊急事態宣言を発令し、「離島を含め医療体制も非常事態だ」と理解を求めた。 沖縄県知事の切実な旅行自粛要請にもかかわらず、かなりの人が県外から沖縄に押し寄せたようだ（国土交通省の調べでは1.5万人）。 医療崩壊が迫っている島に出かけていって、ヴァカンスを楽しみたいとする人々の心理状況を、私は理解できない。 都道府県は、パチンコ店に休業を要請した。

本格グルメから食の豆知識まで、幅広く“食”に関する情報を取り上げる「おとなの週末」から、40代独身オヤジのダイエット法を紹介！ ライターの太田日向（おおた・ひなた）氏は、食生活の8割がコンビニという40代独身男性。標準体重12キロオーバーのメタボ体型から、約1年で14キロのダイエットに成功した。 コンビニ食品と立ち食いそばを食べ続け、それでもダイエットに成功した彼が紹介する、最強のコンビニ食とは――。 シーチキンを丸かじり？ 高タンパク＆低脂質で、ダイエットや筋トレを頑張る人を中心に大ヒットした「サラダチキン」。2017年、市場規模は2014年の約5倍に急成長し、なお拡大傾向が続いている。 このサラダチキンだが、高タンパクな食材はチキンだけじゃない。ということで今回は、はごろもフーズの「サラダシーチキン」を紹介する。

「近頃の年寄りは…」と言われてはいけない マスク不足の根本的原因が、共産主義中国の恩をあだで返す「自国（共産党）第一主義」による輸出の恣意的コントロールにあることは4月17日公開の「マスク不足の真犯人は誰だ！ 中国共産党政権の火事場泥棒を許すな」で詳しく解説した。 要は、マスク不足の原因は「日本の外」にあり、我々日本人は老いも若きも一致団結して海外からの脅威と闘わなければならないということだ。 もちろん、若者が「自分は大丈夫だ」と過信して繁華街で感染を広げたりすることや、国民経済を支える壮年世代が平日ドラッグストアに並べないのにも関わらず、早朝から行列してマスクを買い占める高齢者も批判されるべきであろう。 しかし、そのような「内輪もめ」は建設的ではない。私も高齢者の1人だからあえて言わせてもらうが、このような状況下では社会経験の浅い若者の浅はかさを責めるのではなく、経験も良識も長い人生で見

日本史は面白い。しかし、「ほんとうのこと」を知るためには、やはりスキルと知識が必要だ。歴史を学ぶ、歴史に学ぶ――そのために必要なこととは？ 〝本物の歴史の学び方〟を教える、東大教授・本郷和人氏の連載「＜日本史のツボ>のツボ」。第6回の今回は、前回（第5回）に引き続き「史料を読むとはどういう行いか」について、2回にわたって解説します。 第6回その①はこちら→https://gendai.ismedia.jp/articles/-/71713 第6回・後編では「史料を疑う」という営為が研究者の間で疎かにされている事情を解説するとともに、前編（その①）で取り上げた「将軍くじ引き」の真相に迫ります。 研究者が史料を疑わない事情 史料を疑う、という姿勢は研究者仲間からたいへんに評判が悪い。理由は2つあるだろうと考えている。 まず1つは、その研究者が能力が乏しくて、史料を疑うという営為を理解できない場

あまりに酷すぎる コロナショックは、もはやそう簡単に収まりそうにない。 経済において、最も守るべきは雇用だ。しかし、すでに雇用が大変なことになっている。 厚生労働省が3月31日に発表した2月の有効求人倍率は1.45倍（季節調整値）と、2年11ヵ月ぶりの低い水準になった。 今年1月には1.49（前月比▲0.08）、2月は1.45（前月比▲0.04）だった。2ヵ月間の低下幅▲0.12は、ここ30年間では、リーマンショック後の2008年12月－2009年2月の▲0.14に次ぐ低下幅だ。 厚労省は「この1月から、企業の出す求人票の記載項目を増やした影響」という。それもあるだろうが、今年1月と2月の低下は、昨年10月の消費増税により景気の先行きが危うくなったからだろう。コロナショックは基本的には含まれていないのに、このありさまだ。 というわけで、2月の統計数字はまだ「序の口」だ。コロナショックの悪影

自粛・休校はなぜ要請されたのか 新型コロナウイルス感染症が、不気味なかたちで世界に広がっている。 緊急事態が各国で宣言された。 3月末で日本の感染状況も一段階先に進んだようだ。我が国においても今後、緊急事態宣言は、必要である限り出されねばならない。 だが、これを実施すれば、この宣言によって死者さえでるようなものだから、必ずその責任は問われる。政府には、もし宣言を行った場合には、その事態収束後には退陣するくらいの覚悟が必要だと説いてきた（中編「新型コロナ危機、『緊急事態宣言』という『劇薬』の是非」）。 緊急事態宣言は政府に強い権限を与える。それゆえ、プロセスの透明性や、記録の保持が絶対不可欠である。そこでは何よりその政策が科学的根拠をいかに有しているのかが大切だとも（前編「コロナ危機、“科学を軽視する”安倍政権の『限界』」）。 だがこの2ヵ月を振り返ると、すでに私たちは2月26日、27日に行

当の官僚も「おかしい」と警告 「今に始まったことじゃないが、おかしな役人人事が次から次へと行われている。新型コロナウイルスの話題で国民の目がそらされているのをいいことに、安倍政権はやりたい放題だ。何とかしないと、中央省庁全体がおかしくなってしまう」 さるキャリア官僚が危機感もあらわに、そう警告した。 これまでも安倍政権では、安倍晋三首相の“お友だち”や覚えのめでたい役人たちが、報酬のいい国家の要職に抜擢されたり、栄転したりしてきている。それが新型コロナウイルスの騒動に紛れて、さらにひどくなったというのだ。同キャリアが続けた。 「検事総長の人事に絡んで、政権に近い黒川（弘務）氏の定年を脱法的に延長したことが問題視されているが、政権の奔放さはそんなレベルじゃない」 最近の主要な人事を調べてみたところ、以下のようなことがわかった。まずは報酬のいい要職への抜擢――論功行賞とみられる人事。 政府は3

教訓がまったく活かされない現実 先週水曜日（3月11日）、東日本大震災から9年の節目を迎えた。関連死を含めた死者が2万人に迫り、行方不明者が2500人を超え、4万7000人以上が住み慣れた故郷を離れて今なお避難生活を強いられている。 生かされた我々は、残された教訓をきちんと把握して実践したうえで、後世にも伝えていく義務があるだろう。 ところが、東日本大震災の最中に起きた東電・福島第一原発事故の処理や各地の原発再稼働問題には、一向にそうした教訓が活かされず、事態が停滞し、海外の日本不信を高めかねないケースが存在する。 今回取り上げるIAEA（国際原子力機関）の提案は、そうした教訓が活かされないケースの典型だ。コストが膨らみ続けている福島第一原発事故の「処理済み汚染水」問題を打開して、国民負担を40兆円近くも節約できる可能性を秘めた提案にもかかわらず、不思議なことに、政府・経済産業省は素知らぬ

フェミニズムに救われた——そうした経験を持つ女性は少なくないだろう。新著『ヒヤマケンタロウの妊娠 育児編』を上梓した漫画家の坂井恵理さんが自身の経験を振り返る。 初めて痴漢に遭った時のこと 中学生の頃、初めて痴漢に遭った。放課後、ひとりで犬の散歩中、車が入れない細い路地で、自転車に乗った男から追い越しざまにやられた。私はそれまで、痴漢という存在は知っていたが、おしりをちょっとなでるくらいなのだろうと思っていた。しかしそうではなかった。もっと奥の方へ手を突っ込んできたのだ。 私は瞬時に痴漢の目的を理解し、触られたことに怒り、痴漢の着ていたトレーナーを力いっぱいつかんだ。ビリっと、トレーナーが破れる音がした。痴漢は私に向かって「バーカ！」と叫んで、自転車で逃げて行った。高校生くらいの男だった。 体を触られたこと、私は悪くないのに「バカ」と言われたことがショックで悔しかった。その夜、風呂の中で一

マーケティングアナリストの原田曜平氏が、韓国・中国と日本の関係について現役学生のナマの声を聞く座談会。後編は、「嫌韓・嫌中」の雰囲気が強まる中、日本は隣人たちとどう付き合っていくべきかについて語り合ってもらった。 （構成・淵上周平） 韓国アイドルの「欧米での成功」を見ても… 原田：韓国のカルチャーでは、個人的にはBTSが気になっているんですが、どうですか？ 2018年5月にビルボードのアルバムチャートで初登場1位になって、それから4枚連続で1位を獲得しています。 自分でも感覚が古いと思うけど、「アジア人アイドルを欧米のファンが追っかけることって本当にあるのかな？」と思って、去年ニューヨークをはじめアメリカの大都市部でヒアリングしたんです。すると、アジア系アメリカ人のファンはもちろん多かったんですが、白人の熱狂的なファンもけっこういた。 かな（慶應大学2年）：BTS好きはガチっていう印象。フ

学生たちの「政治意識」 「今日の講義で生まれてはじめて、右／左の定義を知り、自分の立場を考えました。」 勤務先の首都大学東京で、教養科目「フランス語圏の文化」を7年間担当している。例年、そのなかで「左翼／右翼」を解説する授業をするのだが、授業を終えたあとの学生のコメントでは、上記のような回答が大多数を占める。 多くの学生にとって、左派は「自分の国が嫌いで、政府に文句を言う過激派」といった認識であるようだ。だから、授業で冷静に説明を受けて、左派の否定的なイメージが揺らいで驚く若者も少なくはない。 はじめて右／左のことを考えたために、コメント内容も政治的争点ではなく、日常的な事象を素朴に参照するものがある。「部活ではリーダーが必要だと思うので、私は右派的だ」「塾の運営を批判したので私は左派だ」といった具合である。 以下では、この授業の事例を通じて、フランスと日本を比較しつつ、若者の政治意識につ

いろいろな事情が相まって、日本人の「嫌韓ムード」がかつてなく高まっている。むろん、日本なりの言い分はある。だが、それがどこまで他国の人々に理解されているのかといえば、はなはだ怪しいのだ。 「韓国に親しみない」が7割 年の瀬が迫った'19年12月24日、実に1年3ヵ月ぶりとなる日韓首脳会談を前に、ヤフーニュースで配信された「きょう『日中韓』『日韓』首脳会談」（TBSニュース）という記事は、「嫌韓」コメントであっという間に埋め尽くされた。 〈今更隔たりを埋める必要などない。もっと距離を拡げて断韓する方向で良い〉 〈嘘つきと話してもな……〉 韓国関連の記事に辛辣なコメントばかりが書き連ねられ、それを読んだ人々からたくさんの「いいね！」がつく。最近は見慣れた光景だ。 こうした「韓国が嫌い」という日本人の感情は、内閣府が年末に公表した「外交に関する世論調査」の結果にも如実に現れている。 韓国に「親し

二次元イラスト炎上論争「“悪い”表現」は、いったい誰がどう決める？ 「累積的な抑圧経験」は根拠になるか 「性的モノ化」の論理 「現代ビジネス」で12月8日、ジェンダー論を専門とする社会学者の小宮友根氏が『炎上繰り返すポスター、CM…「性的な女性表象」の何が問題なのか』と題する小論を発表し、話題となった。 現在インターネットで猛威をふるう「『女性の表象（とりわけ「萌え系」表現）』への非難・バッシング」の理論的背景や、その正当性について説明を試みるものであったようだ。 同小論では、「反ポルノグラフィ」運動の端緒を拓いた著名なフェミニスト、キャサリン・マッキノンとアンドレア・ドウォーキンによる「性的客体化（sexual objectification）」理論、そしてその理論を発展的に引き継いだフェミニスト哲学者のマーサ・ヌスバウムの論を援用している。 ヌスバウムは、マッキノンとドウォーキンが主張

朝鮮半島、中国大陸の情勢は風雲急を告げている 香港騒乱はいよいよ最終ステージに入ったようだ。米国で、11月19日に「香港人権法案」が上院で全会一致にて可決された。下院ではすでに可決されており、トランプ大統領が11月27日に署名し発効した。 「全会一致」というところが重要だ。共和党も民主党も「自由と民主主義を守る闘い」においては、一糸乱れずに香港市民を支持するということである。 この香港での人権問題については、トランプ大統領よりも、エリザベス・ウォーレン氏などの民主党左派がより強硬な態度に出るであろうことは、11月6日の記事「米国は変わった、とうとう高官が共産主義中国を『寄生虫』呼ばわり」で述べたとおりである。 香港情勢は予断を許さないが、もし米国が「1国2制度が守られていない」と判断すれば、共産主義中国の経済の喉元である香港に対する経済制裁が行われ、貿易依存度が40％もある中国経済は壊滅的

採卵鶏のオスひよこが誕生したその日に殺されることは有名だが、肉用の鶏も同じように生まれたその日に選別され、「規格外」のひよこが日々殺されていることを知っている人は少ないだろう。 弱っていたり、足が多すぎるなどの形状異常であったり、小さすぎたり、炎症があったり、汚れていたりというヒナが「規格外」とされる。100羽のうち2羽くらいが殺されるため、日本では毎年約1,400万羽が生まれてすぐに殺されている計算だ。 日本でよくある殺し方は生きたままの袋詰。つまり圧死か窒息で長い時間をかけて殺されていく。外にそのまま出されたり、産廃業者が取りに来るまで冷蔵庫に入れられたりもするので、凍死している可能性もある。ピヨピヨともがき叫ぶヒナの上にヒナを重ねて入れ続け、徐々に押しつぶされ見えなくなっていく様子はまさに地獄絵図だ。 しかし、これは鶏肉の最初の犠牲にすぎない。 ここで殺されるヒナはラッキーだとすら言