アニメ主題歌最強曲は「薔薇は美しく散る」 : 哲学ニュースnwk
2013年06月03日14:30 アニメ主題歌最強曲は「薔薇は美しく散る」 Tweet 1：名無し募集中。。。：2013/05/25(土) 09:34:48.87 ID:0 アトム（言わずと知れたアニメ創世記の名曲高揚感あり） ハイジ（メロはイントロから最後までスバラシイ） 海のトリトン（メロ最強歌唱の高揚感最強） 魔女っ子メグちゃん（類似曲のキューティーハニーより名曲） サスケ（メロの高揚感最強） 侍ジャイアンツ「王者 侍ジャイアンツ」（１期のズンタタが有名だが後半から使われたこの曲の方が遥かにメロも歌詞も最高） バビル2世（メロと高揚感最強） キャンデイキャンデイ（イントロから奇跡） ベルサイユのばら「Aメロからサビまで捨てるとこなし」 銀河鉄道999「言わずと知れた大ヒット曲」 サイボーグ００９「誰がために」（高揚感最強） タッチ（言わずと知れた大ヒット曲） エヴァンゲリオン（メロも
英国の政治と若者：リベラルな英国の復活
（英エコノミスト誌 2013年6月1日号） 英国の若者は、社会的にも経済的にもリベラル（自由主義的）になっている。政治家は、彼らの側につかなければならない。 英国の若者の考え方と、英国の政治のあり方には大きな開きが生じている〔AFPBB News〕 過去170年、本誌（英エコノミスト）は一貫して、自由貿易を支持し、政府の肥大化を批判し、個人の自由の保護を訴えてきた。その間、一貫して失望もさせられてきた。 政党には、経済的自由主義か社会的自由主義か、どちらかを選ぶという厄介な傾向がある。時には小さな政党が、果敢にその2つを同時に追求しようとすることもある。だが、その結果は、さらに党勢を弱めるだけだ。 米国では、本誌の信条が大きく誤解され、実際には正反対だというのに、自由主義が大きな政府と結び付けられている。 ところが今、本誌の母国でもあり、アダム・スミス（リードギター）とジョン・スチュアート
既得権益層が居座り続ければ、国は衰退する：日経ビジネスオンライン
日経ビジネス別冊「新しい経済の教科書2013～2014」では、「制度と貧困の経済学」を特集している。その中で、「創造的破壊が起こりやすい制度にしなければ、国家は失敗する」と主張するジェームズ・ロビンソン米ハーバード大学教授との共著『Why Nations Fail: The Origins of Power, Prosperity, and Poverty』（『国家はなぜ衰退するのか:権力・繁栄・貧困の起源』の邦題で、6月21日に上下巻が早川書房から出版予定。リンク先は上巻）で知られるダロン・アセモグル米MIT教授のインタビューを掲載した。国が繁栄する条件は何か、成長が止まった時、国は何をすればいいのか。オンラインでは、独自の内容を含め、再編集したインタビューを掲載する。 （聞き手は広野彩子） ここのところ途上国支援やビジネスの関係でインタビューをすると、「インクルーシブ（inclusiv
アベノミクスの本当のリスクは「行き過ぎ」
（2013年5月31日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 5月第4週までは、アベノミクスの中核を成す浮揚策が完璧に機能しているように見えた。バブル期の典型的な尺度であるゴルフ会員権は値上がりした。株式市場も上昇し、半年間の上げ幅が70％に上った。家庭向けの電気料金も値上がりした。言い換えると、資産価格のインフレと現実世界のインフレがついに定着するかに見えた。 だが、今の日本は奇妙だ。日銀の一部関係者は、2％のインフレ目標は野心的過ぎて達成できないのではないかと心配している。市場は、今も昔も日本にとって唯一の成長エンジンである輸出の本格回復をもたらすほどには円安が進まないかもしれないと懸念している。 5月下旬の日本株急落のきっかけは、FRBの量的緩和縮小観測だった〔AFPBB News〕 しかし、量的緩和の「修正」に関する米連邦準備理事会（FRB）のベン・バーナンキ議長の最近の発言を受け、日
欧州、経済成長とポピュリズムの競争
（2013年5月31日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 大勢の欧州の指導者を一堂に集めれば、その会話が大陸全土で見られるポピュリスト政治の台頭に向かうと考えてまず間違いないだろう。同じ政治家たちは1年ほど前、ユーロに対する市場の脅威で頭がいっぱいだった。彼らは今、欧州の民主主義が単一通貨の救済の衝撃に耐えられるかどうか心配している。 緊縮の時期は終わりつつある。パリに本部を置く経済協力開発機構（OECD）は先日、「緊縮vs成長」と題した討論会を主催した。これは誤った選択だ。緊縮は政策であり、成長は目的だからだ。 緊縮に対する驚くほどの敵意 欧州は緊縮一辺倒から舵を切った〔AFPBB News〕 だが、筆者はそれでも、欧州はデフレを促すような財政政策を堅持すべきだという考え方に対し、討論会に集まった専門家や政策立案者たちが示した圧倒的な敵意に驚いた。 欧州諸国はその代わりに、（ある程度の歳
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