リンク 日経クロストレンド 今、本当に推されている「人」「作品」が分かる 最旬“推し”新潮流 エンタテインメントを楽しむのに日常的となった“推し活”。あまねく広がった“推し活”のなかで、「本当に推されている」「これから推される」人や作品は何なのか。データ編で、今推されている人や作品をマッピングで俯瞰。続いて盛り上がるボーイズグループと“アラウンド25”男優にスポットを当てた。さらに話題の推せるアニメ作品と24年注目の推し動向も取り上げる。 10 users 38

厚生労働省は１９日、飲酒のリスクや体への影響をまとめた初のガイドラインを発表した。年齢や性別、体質、疾病別で異なる飲酒による健康リスクを示したほか、酒量より「純アルコール」の摂取量に着目することが重要としている。 指針によると、大腸がんの発症リスクを高める飲酒量の目安は、１日当たりビールロング缶１本に相当する約２０グラム（週１５０グラム）以上などと例示。特に高齢者は体内の水分量の減少などで酔いやすく、飲酒量が一定量を超えると認知症が発症する可能性が高まる。 また、１０～２０代は脳の発達段階にあり、多量の飲酒で脳機能が低下するとのデータがあり、高血圧などのリスクが高まる可能性もある。女性は男性よりもアルコールの影響を受けやすく、少量でも肝硬変のリスクが高まるという。 指針では、健康リスクを減らすために、酒に含まれる「純アルコール量」を用いた健康管理を勧めている。純アルコール量は、アルコール度

イオングループ労働組合連合会の永島智子会長は春闘の本紙インタビューで、グループのパート約40万人について7％賃上げする方針で会社側と合意したことを明らかにした。イオンが雇用するパートは日本最多で、来年以降も継続して賃上げする考えだ。低い賃金が社会問題化してきた非正規労働者の格差是正に向けた動きとして注目される。 非正規労働者　雇用契約や勤務時間を一定の期間に区切って働く人たち。パートやアルバイト、派遣社員らが含まれ、業種としては小売りや外食に多い。労働力調査によると、2023年で2124万人いて、役員を除く雇用者の37％。非正規を男女別にみると、女性が7割近くを占める。

「最短30分で自宅に医師を呼ぶことができる」とうたう人気の往診サービスが、突然の往診サービスの提供終了を発表した。理由として挙げられたのは「診療報酬改定」だった。何が起きているのか。（朝日新聞デジタル企画報道部・朽木誠一郎） 「最短30分で自宅に医師を呼ぶことができる」「健康保険が適用可能」とうたう夜間・休日の往診アプリ「みてねコールドクター」が、2月16日、往診サービスの終了を発表した。約400名の医師が在籍し、アプリから医師の往診を依頼でき、その場で薬を渡すことができるなどとしていた。 株式会社コールドクターが2018年から運営を開始し、2022年には株式会社ミクシィと資本提携。ミクシィ社が運営するダウンロード数1000万人（当時）の子どもの写真・動画共有アプリ「家族アルバム みてね」と連携を強化し、サービス名を「みてねコールドクター」に変更していた。 コールドクター社は往診サービスの

最近のリノベーションブームを受けて、実家を、あるいは中古一戸建てを購入してリフォームすることを視野に入れている人も多いのではないでしょうか。しかし、気をつけてほしいことがあります。それは住宅の性能向上です。その名も「性能向上リノベの会」を立ち上げた、YKK AP 住宅本部 リノベーション事業部の西宮貴央さんにお話を伺いながら、その理由を紐解いていきましょう。

学歴と、就職――。就活中は企業説明会などで「学歴社会」を感じることも少なくないのではないだろうか。いわゆる「学歴フィルター」の問題も気がかりだ。 （画像）「学歴社会はもう古い」調査結果は ただし、キャリアや就職・転職に特化した匿名掲示板を運営する「ライボ」の調査機関「Job総研」の「2024年 学歴とキャリアの実態調査」（2024年2月13日発表）によると、学歴社会の価値観について「とても古いと思う/古いと思う/どちらかといえば古いと思う」と回答した人は59.5％。 一方で、学歴社会の必要性を聞いた質問では、「とても必要だと思う/必要だと思う/どちらかといえば必要だと思う」と回答した人は66.0％という結果に。とくに20代では「必要」派が73.9％となり、各年代で最多になった。 「学歴社会」は古い考え方だが、いわば採用などの観点では意識せざるを得ない――。そんな価値観が見て取れるこの結果に

米国でハイブリッド車（HV）の人気が高まっている。昨年はシェアの伸び幅で、電気自動車（EV）を上回った。新しいもの好きの人がEVを買う需要は一段落したともいわれ、一般の人にとっては値段が手頃で車種も…

毎日新聞は17、18の両日、全国世論調査を実施した。岸田内閣の支持率は、1月27、28日実施の前回調査（21％）より7ポイント減の14％で2カ月ぶりに下落し、岸田政権発足以来最低となった。岸田内閣の支持率が20％を切るのは、昨年12月以来2度目。不支持率は前回調査（72％）より10ポイント増の82％だった。 調査方法が異なるため、単純比較はできないが、内閣支持率14％は、2009年2月の麻生内閣（11％）以来の低い水準。また、不支持率が80％を超えるのは、毎日新聞が世論調査で内閣支持率を初めて質問した1947年7月以来、初めて。