自閉症は、遺伝子のせいなのか？――一方だけがアスペルガーになった双子の物語
ロンドン大学キングス・カレッジの遺伝疫学教授で、ガイズ・アンド・セントトーマス病院の名誉顧問医を務める。同病院の双子児研究所の所長も務めており、1992年に英国で世界最大規模の双子研究（UK・ツイン・レジストリ）を立ち上げ、現在にいたるまで指揮している。この研究の対象となった双子は、11,000人を超える。これまでに500本以上の論文を発表し、数々の賞を受賞。また、英国並びに日本も含む世界各国のメディアが著者らの研究を取り上げており、著者自身も出演、及び監修を務めている。 著書に“Your Genes Unzipped: A Guide to How Your Genetic Inheritance Can Shape Your Life”（邦題：『99%は遺伝子でわかる！』（大和書房））がある。 双子の遺伝子――「エピジェネティクス」が２人の運命を分ける 同じ遺伝子を有し、自然界のクロー
水道から赤い水が出る！建て替えできない！“限界マンション” が都会に急増している理由
1967年生まれ。上智大学外国語学部卒業。編集プロダクション勤務を経て、独立。週刊ダイヤモンド、人事関連雑誌、女性誌などで、メンタルヘルスや介護、医療、格差問題、独立・起業などをテーマに取材、執筆を続ける。西川氏の連載「『うつ』のち、晴れ」「働く男女の『取扱説明書』」「『婚迷時代』の男たち」は、ダイヤモンド・オンラインで人気連載に。 人口減少 ニッポンの未来 現在、約1億2800万人と言われる日本の人口。しかし、国立社会保障・人口問題研究所では、人口が2030年には1億1522万人、さらに2060年には8674万人になるとの予測が立てられている。どんどん人口が減り、縮んでいく日本の社会。いったい私たちの行く手には何が待ち受けているのか？この連載では、これからの時代を担う今の子どもたちに読み聞かせる形式を取りながら、日本の未来をいろんな角度から覗いていく。 バックナンバー一覧 日本の人口は今
おすすめクレジットカードはこれだ！還元率と使い勝手から選んだ8つを紹介
人気連載『夫婦で貯める1億円！』が帰ってきた！連載再開1回目のテーマはクレジットカード。おトクな8つのカードを紹介します。 財布に入れるべきクレジットカードはこれだ！ 「夫婦でお金をがっちり貯めよう、目標はでっかく1億円！」 という掛け声のもと、心がまえや節約、固定費のリストラ方法、投資について、5回に渡ってお話してきました。連載再開初日の今日は、クレジットカードについてお話します。 クレジットカードはポイントが貯まって便利な反面、使い過ぎたり、財布がパンパンに膨らむなど、悩ましい点もあります。今日はクレジットカードの賢い活用法と、おすすめの8枚を紹介しますので参考にしてください。 賢いカードの選び方1 幅広いお店で1％以上のポイント還元率のカードを選ぶ 利用するデパートやスーパーで、それぞれクレジットカードを作ってしまうと、枚数が増えて管理をするのが難しくなります。そこで、特定のお店で高
vs元ライブドア取締役・熊谷史人氏（3）ホリエモン逮捕の裏側
欧米の研究機関にて、理論物理学の分野で博士号を取得。科学者として多数の学術論文を発表した。その後、外資系投資銀行に転身し、マーケットの定量分析、トレーディングなどに従事。 おもな著書に『なぜ投資のプロはサルに負けるのか?』『日本人がグローバル資本主義を生き抜くための経済学入門』(ダイヤモンド社)、『反原発の不都合な真実』(新潮社)がある。 主催するブログ「金融日記」は月間100万ページビュー 。 http://blog.livedoor.jp/kazu_fujisawa/ ツイッターのフォロワーは7万人を超える。 @kazu_fujisawa 藤沢数希の金融対談日記 人気ブログ「金融日記」を執筆する藤沢数希氏がホストとなり、ビジネス界の注目パーソンと対談を繰り広げる「藤沢数希の金融対談日記」。ブログ同様の歯に衣着せぬ口調で、あの事件、あの業界の真実を皆さんにお伝えします。 バックナンバー一
米ＦＲＢのインフレ目標導入で日本銀行大慌て
1955年、東京都に生まれる。東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。1980年、大蔵省入省。理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、総務大臣補佐官などを歴任したあと、2006年から内閣参事官（官邸・総理補佐官補）。2008年退官。金融庁顧問。2009年政策工房を設立し会長。2010年嘉悦大学教授。主要著書に『財投改革の経済学』（東洋経済新報社）、『さらば財務省』（講談社）など。 高橋洋一の俗論を撃つ！ 元財務官僚の経済学者・高橋洋一が、世にはびこるもっともらしい「俗論」の過ちをズバリ解説。 バックナンバー一覧 先月25日、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）でＦＲＢ（連邦準備制度）は2％のインフレ目標を導入した。これについて、日銀の反応が面白い。国会議員などに、日銀がインフレ目標をとっていないのは、ＦＲＢもやっていないとい
「残業」とは何かを知っておこう
特定社会保険労務士。上場企業で人事総務業務を約10年経験したのち、ヒューマンサポート社労士事務所を開業。開業当初から、企業と社員との間で発生する個別労働紛争の解決業務に積極的に取り組み、数多くの事件を解決する。現在は、弁護士、司法書士、行政書士、公認会計士、税理士と提携し業務を進めている。個別労働事件未然防止業務、個別労働事件解決業務（労働者側の依頼にも積極対応）、労働環境適正化業務を中心に活動。これまで1000件以上の未払い残業代問題の相談に乗り、労働審判の本人申立支援では第一人者的存在。企業側、労働者側を問わずに相談を受け、日本では数少ない“働く人（社員、アルバイトなど）のサイドにも立って闘う”社労士。 ヒューマンサポート社労士事務所 http://www.human-s.info/pc/index.html 弁護士に頼らず１人でできる！ 未払い残業代を取り返す方法 労働時間の切り捨て
100年もつ「お宝物件」を見極める8つのポイント
不動産デベロッパーで支店長として幅広く不動産売買業務全般を経験後、1999年、業界初の個人向け不動産コンサルティング会社『株式会社さくら事務所』を設立、現会長。 『中立な不動産コンサルタント』としてマイホーム購入・不動産投資など不動産購入ノウハウや、業界・政策への提言を行なう。 マイホームはこうして選びなさい これまで私たちのマイホーム選びは基本的に、交通や生活の「利便性」や地価といった、「価格」との兼ね合いを中心にしてきました。希望の立地条件を前提に、便利でかつ割安な物件を探すのが「賢いマイホーム選び」だと考えられてきたのです。 しかし、今回の東日本大震災では、大津波をはじめ地盤の液状化や斜面地でのがけ崩れで多くの住宅が被害を受け、土地の安全性がクローズアップされました。また、建物に被害はなくても上下水道など周辺のライフラインがダメージを受け、生活に深刻な影響が及ぶことも多くの人が認識し
国会議員の当選回数を制限せよ地元の冠婚葬祭は出入り禁止だ！
田村耕太郎 [国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院 兼任教授、米ミルケン・インスティテュート フェロー／2023年一橋大学ビジネススクール 客員教授] 早稲田大学卒業後、慶応大学大学院（MBA）、デューク大学法律大学院、イェール大学大学院各修了。オックスフォード大学AMPおよび東京大学EMP修了。 証券会社社員、新聞社社長を経て、2002年に政界入り。10年まで参議院議員。第一次安倍政権で内閣府大臣政務官を務めた。日本人政治家で初めてハーバードビジネススクールのケース（事例）の主人公となる。 その後、イェール大学研究員、ハーバード大学研究員、世界で最も多くのノーベル賞受賞者（29名）を輩出したシンクタンク「ランド研究所」で唯一の日本人研究員を歴任。 2014年より、国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院兼任教授としてビジネスパーソン向け「アジア地政学プログラム」を運営
姓だけ名乗っていてはダメ！プレゼンを印象付ける正しい「自己紹介」の仕方
1983年株式会社話し研究所を設立。2004年に会長に就任。「コミュニケーション」を軸にした講座、講演を企業、官公庁を中心に行い、話し方研究所でもセミナーを開催。主な著書に、『人を動かす会話術』『上手な「聞き方・話し方」の技術』などがある。 プレゼンの上手な話し方 いまやプレゼンテーションは、営業職の人だけでなく、技術者、行政の職員などすべての人にとって身近な存在、そして必要なスキルになっている。あらゆる場面で聞き手を納得・共感させるにはどうすればよいのか。この連載では、「説得力ある話し方」を身につけ、プレゼンテーションを成功させるカギを探る。 バックナンバー一覧 プレゼンテーションのスタート時に、「自己紹介」はつきものである。自分が何者であるかも告げずに、プレゼンテーションする人はいないはずなのに、 ・名乗らない ・通りいっぺんに、姓だけ告げる といった例は、決して珍しくない。 「名乗ら
どう計算しても年金は2032年に破綻する。財政検証のゴマカシを剥いだ真実の姿
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------
1人当たり時価総額で10～200倍の開き！ 日米企業間のビジネスモデルの圧倒的違い | 野口悠紀雄 未曾有の経済危機を読む | ダイヤモンド・オンライン
まず、従業員数によって企業の規模を見ると、ここで取り上げたアメリカの企業は、従業員数は数万人のオーダーである。つまり、大企業であるとはいっても、規模は比較的小さい。 それに対してここで取り上げた日本の製造業の企業は、スズキを除けばいずれも連結従業員数が10万人を超える巨大企業だ。トヨタ自動車や日立製作所の従業員数は30万人を超えており、アップルの10倍程度の規模になっている。 それにもかかわらず、時価総額を見ると、アメリカの企業のほうが大きくなっている。グーグル、アップル、ＩＢＭの時価総額は、現在の為替レート（90円）で換算すれば16兆円を超える額になっている。日本で最大の時価総額は、トヨタ自動車の11.8兆円であるから、グーグル、アップル、ＩＢＭ、さらにシスコは、日本のいかなる企業よりも時価総額がかなり大きくなっているわけだ。 2005年当時のデータを見ると、トヨタ自動車の時価総額はグー
ケンコーコムが出した奥の手 薬事法を超える海外経由通販 | inside Enterprise | ダイヤモンド・オンライン
「抜け道でもなんでもない。正当なビジネスだ」（後藤玄利・ケンコーコム社長）。一般用医薬品の約7割の通信販売を禁止する（一部例外あり）改正薬事法が施行されて5ヵ月。健康関連商品のインターネット販売会社大手のケンコーコムは、その規制をくぐり抜けて成長するべく、奥の手を出した。 シンガポールで子会社を設立し、日本語サイトを立ち上げたのだ。そのサイトで、日本国内ではネット販売が原則禁止された第一類や第二類医薬品など、約2500商品の販売を10月26日から開始した。現時点では日本の医薬品を購入したい海外在留邦人を主なターゲットに考えているというが、ネットは世界中つながっているから、当然、日本での購入も可能となる。しかし、今回の販売は「海外現地法人のすることなので、薬事法の規制は及ばない」（厚生労働省）という。 購入時は個人輸入の扱いになり、送料は650円、購入金額8000円以上で無料になる。在庫があ
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