ウクライナ東部ハルキウでのドローン攻撃で発生した建物火災に対応する緊急要員/Sergey Bobok/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） ロシアによるウクライナへの全面侵攻から２４日で丸３年を迎えるに当たり、 主要７カ国（Ｇ７）は共同声明の準備を進めている。そうした中、米国が文書に「ロシアの侵略」の語を盛り込むのを拒んでいることが分かった。 事情に詳しい西側の当局者２人が明らかにした。それによると文言を巡る対立は、米政府の紛争への見方が大きく変化したことを反映している。米国のトランプ大統領は戦争の責任がウクライナにあるとの認識を示し、同国のゼレンスキー大統領を「独裁者」になぞらえている。 この姿勢は、米国のバイデン前政権やＧ７の他の国々とは著しく対照的なものとなる。 Ｇ７は来週、ウクライナ侵攻から３年に合わせてオンラインで会合を開く予定。しかし戦争が４年目に入る中で、ロシアへの非

（ＣＮＮ） トランプ米大統領は１９日、中東やウクライナで続く紛争に言及しつつ、第３次世界大戦は「それほど遠くない」と警告した。ただし、自身が大統領に就いたことで大戦勃発は防げるとしている。 トランプ氏は未来投資イニシアチブ研究所の会合での演説で、「私は戦争終結と紛争解決、世界平和の回復をめざし、世界中で迅速に動いている。私の望みは平和だ。皆が殺されるのを見たくない」と述べた。 さらに「中東の死者、ロシアとウクライナの間で出ている死者を見てほしい。我々はこの状況に終止符を打つ。第３次世界大戦が起きて得をする人はいない。第３次世界大戦はそれほど遠くない」と言及。そのうえで 「もし（バイデン米大統領の）政権があと１年続いていたら第３次世界大戦に突入していただろうが、今はもう起こらない」と主張した。 トランプ氏は今週の米ロ高官会合の開催地となったサウジアラビアに謝意を示し、今回の協議を「大きな一歩

（ＣＮＮ） 米国とロシアの高官が１８日にサウジアラビア首都リヤドで協議を行った。ウクライナを除いて行われたこの協議の後、トランプ米大統領は戦争に対するロシアの主張をまねてウクライナのゼレンスキー大統領を批判した。 トランプ氏は「私にはこの戦争を終わらせる力があると思うし、うまくいっていると思う。だが今日、『我々は招かれなかった』という声を聞いた。あなたたちは３年もそこにいる。３年後に終わらせるべきだった。始めるべきではなかった。取引をすることもできたはずだ」とウクライナについて誤った主張をした。 ウクライナは戦争を始めていない。２０２２年２月にウクライナを侵攻したのはロシアのプーチン大統領だ。 トランプ大統領は、ウクライナのために「ほぼすべての土地を彼らに与え、誰も死ぬことのなかった」取引ができたと主張。「だが、彼らはそのようにしないことを選んだ」と結論付けた。 米フロリダ州の私邸「マール

（ＣＮＮ） カナダのトロント・ピアソン国際空港で１７日、米ミネソタ州ミネアポリスから到着したデルタ航空の小型旅客機が着陸に失敗した。米連邦航空局（ＦＡＡ）が明らかにした。事故現場の写真にはひっくり返った飛行機が写っている。 同空港はＸ（旧ツイッター）で「緊急チームが対応中。乗客と乗員は全員安否の確認がとれている」と述べた。 ＦＡＡによると、デルタ航空４８１９便の搭乗者８０人全員が避難した。 事故は現地時間午後２時４５分ごろに発生した。エンデバー航空が運航する同便はミネアポリスのセントポール国際空港を出発。ピアソン空港で着陸に失敗した。地域航空会社のエンデバー航空はデルタ航空の完全子会社。 救急隊員はＣＮＮの提携局ＣＰ２４に対し、この事故で最大８人が負傷したが、負傷の程度は不明だと語った。 ピアソン空港の発着はすべて停止され、滑走路も閉鎖されている。 航空機の事故は最近になって相次いでいる。

（ＣＮＮ） 米国家核安全保障局（ＮＮＳＡ）職員が解雇されたことをめぐり、トランプ米政権の当局者が週末にかけて同職員らの呼び戻しに奔走していたことがわかった。事情に詳しい４人の情報筋がＣＮＮに明らかにした。１３日に行われた今回の解雇については批判が殺到する事態となっていた。 米国の核備蓄の管理を担う同局では当初３００人あまりの職員が解雇された。事情を知るＮＮＳＡの現職員２人がＣＮＮに語ったところによると、職員のうち２５人ほどを除いた全員が復職した。１８日に何人が職場に戻るかは不明。 解雇によって同局は数日間にわたって混乱に陥った。複数の議員がエネルギー省のライト長官に対し、国家安全保障に深刻な影響を及ぼしているとして方針転換を求めた結果、１４日に解雇が撤回された。 当初解雇された職員の中には、核兵器製造施設に勤務し、核兵器製造業者の監督や核兵器の検査にあたっていた職員も含まれていた。 解雇に

米国の核兵器に使用するウランを貯蔵・濃縮する施設＝テネシー州オークリッジの施設/Jim Lo Scalzo/EPA/Shutterstock （ＣＮＮ） トランプ米政権の当局者が１３日夜、国の核備蓄の管理を担う国家核安全保障局（ＮＮＳＡ）の職員３００人あまりを解雇したことが分かった。事情に詳しい情報筋４人が明らかにした。エネルギー省の大規模人員削減の一環だという。 情報筋はＣＮＮに対し、当局者はＮＮＳＡが米国の核兵器を監督していることを知らなかったとみられるとの見方を示した。 エネルギー省の報道官は影響を受ける職員の数に異議を唱え、ＣＮＮに対し、ＮＮＳＡから「解雇」された人数は「５０人未満」だと指摘。解雇された職員は「主に管理業務や事務職に就いていた」と説明した。 ＮＮＳＡは１４日、解雇の取り消しに着手した。 解雇された従業員の中には核兵器製造施設の現場職員もいて、核兵器を製造する請負業者

予想に反して欧州首脳を厳しく批判する内容となったバンス氏の演説に耳を傾ける聴衆/Sean Gallup/Getty Images ミュンヘン（ＣＮＮ） 米国のバンス副大統領は１４日、独ミュンヘンで開催された安全保障会議で演説し、欧州の首脳らを厳しく批判した。その中で、欧州各国の安全保障に対する最大の脅威は中国やロシアではなく、それぞれの国の「内側から」現れると警告した。 副大統領として臨んだ最初の演説でバンス氏は、欧州首脳らが自由な言論を抑圧していると非難。移民に対する抑制を失う一方、強硬な右派政党とは政権内での連携を拒んでいると糾弾した。 また欧州に及ぼすロシアと中国の脅威についてはこれを重要視しない姿勢を強調。「私が欧州に関して最も懸念する脅威はロシアではなく、中国でもない。その他のいかなる外的主体でもない。私が懸念するのは内側からの脅威だ。欧州がその最も根本的な部類の価値観から後退し

湖にはびこるホテイアオイによって立ち往生している様子。写真は２０１８年に撮影されたもの/Yasuyoshi Chiba/AFP/Getty Images via CNN Newsource （ＣＮＮ） ケニアの首都ナイロビの北西に位置するナイバシャ湖は、船の航行が困難になりつつある。今、世界で最もはびこっている侵略的外来種ホテイアオイが湖を覆い尽くし、魚を窒息させ、人々を立ち往生させているのだ。 地元の漁師であるサイモン・マチャリア氏によると、ある時、漁師たちは、湖でホテイアオイに閉じ込められ、３日間身動きが取れなくなったという。結局、漁師たちは政府に助けを求め、ヘリコプターで救助された。 また、このホテイアオイのせいで、湖で全く漁ができない日もあるという。漁の最中に、水面に浮かぶホテイアオイの下で漁網を失う可能性があり、その場合、その日の稼ぎがなくなるばかりか、新たに網を調達する費用がか

（ＣＮＮ） 米国際開発局（ＵＳＡＩＤ）のポール・マーティン監察長官が１１日に解雇されたことがわかった。事情に詳しい関係者がＣＮＮに明らかにした。監察室はこの前日、トランプ政権による同局解体の取り組みの影響を批判する報告書を発表していた。 マーティン氏は１１日夜、ＵＳＡＩＤ監察長官としての職を「即時解任」したとする大統領人事局の副局長からのメールを受け取った。 マーティン氏は２０２３年１２月からＵＳＡＩＤの独立した監視役を担う同職に就いていた。 監察室は１０日の報告書で、トランプ政権によるＵＳＡＩＤ職員の削減と対外援助の全面的な凍結により、米国の税金を資金とした人道支援の不正利用リスクの追跡がより困難になったと述べた。これにより資金がテロ組織に渡りかねないと報告書は指摘している。 ＵＳＡＩＤは、アフガニスタン、イラク、レバノン、パキスタン、シリア、パレスチナ自治区ヨルダン川西岸地区およびガザ

東京（ＣＮＮ） 東京・秋葉原で先月下旬、米半導体大手エヌビディアのグラフィックスカード新製品を買い求めようとする客がパソコン店前に殺到して混乱を引き起こす騒ぎがあった。米中対立が中国の熱狂的ゲーマーや再販業者に与えている影響を映し出す騒動だった。 秋葉原にある「パソコン工房」前には１月３０日、４００人あまりが詰めかけた。エヌビディアのグラフィックスカード「ＧｅＦｏｒｃｅ　ＲＴＸ　５０」の新製品を買い求めようとする客だった。 しかし詰めかけた客が歩道をふさいだり、近隣の敷地に侵入したりしたことから、店は販売中止を強いられた。 パソコン工房は２月３日、「弊社の不手際により騒動となり、お客さま、ご近隣の皆さまならびに関係者さまへ多大なるご迷惑、ご心配をおかけいたしましたこと深くお詫び申し上げます」と謝罪した。 パソコン工房を展開するユニットコムの端田泰三社長は５日、ＣＮＮの取材に対し、ビデオカー

イスラエル軍による攻撃で破壊された建物のがれきの前を通過するパレスチナの人々＝４日、パレスチナ自治区ガザ地区南部ラファ/Hatem Khaled/Reuters （ＣＮＮ） トランプ米大統領は９日、戦闘で荒廃したパレスチナ自治区ガザ地区を「大きな不動産用地」とみなしていると発言し、米国によるガザの再開発計画を強調した。 トランプ氏は記者団に対し、「パレスチナ人やガザに住む人々が再び（同地に）戻ることを許すのは大きな間違いだと思うし、イスラム組織ハマスが戻ってくることも望まない。ガザを大きな不動産用地ととらえ、米国が所有し、ゆっくりと、非常にゆっくりと、急ぐことなく開発していく。我々が近いうちに中東に安定をもたらすだろう」と語った。 元不動産王のトランプ氏は、ガザを「破壊された場所」と表現し、「平らにならされ」「修復される」と述べている。 さらに同氏は、他の中東諸国が、避難してきたパレスチナ

埋葬のため犠牲者の遺体を降ろすコンゴ赤十字社と民間保護団体のメンバーら＝３日/Alexis Huguet/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） コンゴ民主共和国東部の主要都市ゴマで１５０人以上の女性受刑者がレイプされ焼死したことがわかった。同市の刑務所で先月２７日、男性受刑者らが集団で脱獄を謀り、逃走する際、刑務所に放火したという。国連の報道官が明らかにした。 国連人権高等弁務官事務所（ＯＨＣＨＲ）の報道官はＣＮＮに対し、脱獄した男性受刑者にレイプされた女性受刑者１６５人のうち、大半が火災で死亡し、９～１３人が生き延びたと語った。 脱獄が行われた当時、ゴマではコンゴの正規軍と反政府武装組織「３月２３日運動（Ｍ２３）」らが市の支配権をめぐって戦闘を繰り広げていた。国連が支援するラジオ局が３日に報じたところによると、男性受刑者の一部は看守に殺害された。 同局は４０００人以上の被収監者が

（ＣＮＮ） 最近発見され、天文界の注目を集めている小惑星「２０２４　ＹＲ４」が地球に影響を与える可能性がわずかに上昇したこと分かった。 欧州宇宙機関（ＥＳＡ）によると、２０２４　ＹＲ４が２０３２年１２月２２日に地球に衝突する可能性は２．２％。新たな観測結果を踏まえ、先週の１．２％からリスク評価が上昇した。 天文学者はさらなる観測結果が明らかになるにつれ、確率が変化すると見ている。ＥＳＡによると、この小惑星が他の地球近傍小惑星の発見後と同じパターンをたどった場合、衝突の可能性はいったん上昇した後、下落する見通し。例えば、小惑星「アポフィス」は０４年の発見後、一時的に最大級に危険な小惑星とみなされ、地球に衝突する可能性も指摘されていた。軌道の正確な分析を行った結果、２１年になって科学者はこの見解を修正した。 天文学者による「２０２４　ＹＲ４」の観測が進めばその分、サイズや軌道に関する理解が深ま

（ＣＮＮ） 南極で見つかったほぼ完全な頭骨の化石が、これまで知られた中で最も古い現生鳥類のものであることが分かった。マガモほどの大きさのこの鳥には、現在湖や海に暮らす水鳥との関連が認められる。新たな研究から明らかになった。 ６８００万年前のこの化石は、ベガビスとして知られる絶滅種のもの。種の生息年代は白亜紀の末で、間もなく巨大隕石（いんせき）の落下により恐竜が絶滅する時期に当たる。 恐竜と生息年代が重なる鳥類の多くは歯を有し、骨を含む尾が生えているなど、現代の鳥とは異なる特徴が見られる。 しかし米パシフィック大学で生物学を専攻するクリストファー・トーレス助教によれば、ベガビスはアヒルくらいの大きさでカイツブリなどの水鳥と同様の生態系に属していたと考えられる。トーレス氏が筆頭著者を務めた研究論文は５日刊行のネイチャー誌に掲載された。 トーレス氏は新たに見つかった頭骨から、ベガビスの顎（あご）

（ＣＮＮ） ２０２４年初頭の検視解剖で収集された認知的に正常な人間の脳には、８年前よりも多くのプラスチック小片が含まれていることが新たな研究で明らかになった。 ニューメキシコ大学アルバカーキ校の薬学教授で研究の筆頭共著者であるマシュー・カンペン氏によると、死体の脳サンプルには全体として、腎臓や肝臓よりも７～３０倍の数のプラスチック小片が含まれていた。 「平均約４５～５０歳の正常な人の脳組織で確認された（プラスチックの）濃度は、１グラムあたり４８００マイクログラム、つまり（脳の）重量の０．４８％分だった」（カンペン氏） これは標準的なプラスチックスプーン１本分に相当するという。 また、この量は１６年のサンプルと比較して、約５０％増えている。カンペン氏は、「今日の私たちの脳の９９．５％は脳で、残りはプラスチックであるということだ」と指摘する。 ただし、現在のプラスチックの測定手法では、体内のプ

（ＣＮＮ） トランプ米政権が連邦機関職員に対し提案している早期退職プログラムをめぐり、少なくとも４万人が応じたことが分かった。事情に詳しいトランプ政権関係者が明らかにした。提案を通知された職員は約２００万人。提案内容は、職員が今月６日までに自主的に退職した場合、９月３０日まで給与を受け取れるというもの。 連邦人事管理局の広報担当者は、プログラムに応じた人数は増えており、期限を過ぎるまで人数を発表する予定はないとしている。 ロイター通信が最初に報じた最新の数字は４日午後時点のもので、少なくとも２万人だった。 トランプ政権の関係者２人がＣＮＮに語ったところによると、政権は連邦職員の大規模な解雇を近日中に行うことを計画しており、早期退職の提案を受け入れない職員は失職するリスクにさらされる。 内部で「人員削減」と称されているこの解雇は、退職提案受け入れ期限である６日直後に開始される見通しだという。

今回放水されたターミナスダムの貯水池であるカウェア湖＝２０２２年/Bing Guan/Bloomberg/Getty Images （ＣＮＮ） 米陸軍工兵部隊が先月３１日、カリフォルニア州中部にある二つのダムを放水し、約８３億リットルの水を流出させたことがわかった。この動きは、大規模な山火事が発生した同州南部に水を送るというトランプ大統領の誤った意図に基づく命令を受けたものだ。 トランプ氏は３１日と今月２日に自身のＳＮＳ「トゥルース・ソーシャル」で「カリフォルニア州に水が流れている」と宣言し、水は「州中の農家とロサンゼルスに向かっている」と放水をたたえた。 水資源の専門家によると、これには二つの大きな問題がある。一つは新たに放出された水はロサンゼルスには流入していないということ、もう一つは雨の多い冬季に放水され無駄になっているということだ。ダムの貯水は夏の乾期に備えたものだったため、今回の

ラジオ・ベグムのスタジオで教育番組を放送する様子＝２０２１年１１月２８日撮影/Hector Retamal/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） アフガニスタンを支配するイスラム主義勢力タリバンは４日、同国で唯一の女性向けラジオ局を強制捜査し、業務を一時停止させた。 首都カブールを本拠とする「ラジオ・ベグム」は女性が運営し、女性の教育を目的とする専門局。同局によれば、タリバン暫定政権の情報文化省当局者がスタッフを拘束し、局内を捜索した。女性ジャーナリストらを含むスタッフのパソコンや外部記憶装置、文書ファイル、電話などを押収し、非管理職の男性従業員２人を拘束したという。 情報文化省はその後、同局が無許可で外国のテレビ局に番組を提供するなどして「放送政策」に反し、放送免許を不適切に使用したと主張し、業務停止を確認した。 具体的な外国局の名前は挙げず、ラジオ・ベグムの今後については「追っ

女性アスリートらに見守られながら大統領令に署名するトランプ米大統領＝５日、米ホワイトハウスのイーストルーム/Andrew Harnik/Getty Images （ＣＮＮ） トランプ米大統領は５日、トランスジェンダー女性の女子スポーツ競技への参加を禁止する大統領令に署名した。同氏は大統領選で中心に掲げた政治課題の解決に動いている。 数十人の女性と競技ユニホームを着た少女たちが見守る中、トランプ氏は「男子の女子スポーツからの排除」と題した大統領令に署名した。 トランプ氏は「この大統領令により、女子スポーツをめぐる戦争は終わった」と宣言した。 政権はすでにトランスジェンダーの権利を標的とした大統領令を発令しており、その一部は法的訴訟に直面している。 署名に先立ち、ホワイトハウスの当局者は、この新たな措置の教育改正法第９編（タイトルナイン）に対する立ち位置はバイデン前政権と逆になると指摘した。バ

トランプ氏は、今週発動する中国とメキシコ、カナダに対する課税のために「多少の痛み」が生じる可能性があると認めた/Chip Somodevilla/Getty Images （ＣＮＮ） 米国のトランプ大統領は２日、今週発動する中国とメキシコ、カナダに対する課税のために「多少の痛み」が生じる可能性があると認めた。一方、トランプ氏は、「結果は目を見張るものとなる」とも主張した。 トランプ氏は自身のＳＮＳ「トゥルース・ソーシャル」への投稿で、「これは米国の黄金時代となるだろう。多少の痛みはあるか。そうかもしれない（そうでないかもしれない！）」と述べた。 トランプ氏はこの投稿の数時間前に関税をめぐる大統領令に署名。メキシコからの全輸入品に対して２５％の関税を課すほか、カナダからの輸入品の大部分に２５％の関税を課し、中国からの輸入品には１０％の関税を課す。 トランプ氏は、価格上昇の圧力が米国人のガソリ