『破局』遠野遥著（河出書房新社・１４００円＋税） 今年上半期の芥川賞を受賞した話題作。作者は２８歳である。 本作の主人公は大学４年生の「私」で、作者自身の母校と同じ、明らかに慶応と分かる大学に通っている。 公務員試験の勉強にいそしみ、筋トレに励みつつ、卒業した高校のラグビー部で後輩の指導にも当たっている。 麻衣子という同じ大学に通う恋人もいるが、「私」は新入生の灯（あかり）に引かれていく。そして、灯との性愛の日々を送るようになる…。 と、このように筋書きを要約しても、この小説のじつに奇妙な感覚は伝わらないのだ。 題名に『破局』とあるので、おそらく、就職に向かって順調に進む「私」の平穏無事な生活に何かの事件が訪れるだろうと予測はできるのだが、そのドラマ性が読者を引っぱっていくのでもない。 「私」の、理路整然として淡々と運ぶ語りのなかに、なにか不穏で、いびつなものが感じられ、薄気味悪いのだ。

カップルらが等間隔で座ることで知られる鴨川の川岸。宣言解除初の休日となった２３日お馴染みの光景が復活した＝２３日午後、京都市中京区（永田直也撮影） 新型コロナウイルスの感染拡大に伴う政府の緊急事態宣言が京都府など３府県で解除され、初めての週末を迎えた２３日、京都市中心部の鴨川河川敷では、カップルらがソーシャルディスタンスを守って座るお馴染みの光景が戻ってきた。 鴨川の河川敷では、等間隔で座るカップルの姿が風物詩となっていたが、新型コロナウイルスの感染拡大で外出の自粛が求められたことから、久しぶりのお目見えとなった。 京都市内の会社員の男性（２３）は「もともと屋外なのでそんなに気にする必要はないだろうけど、お隣とのソーシャルディスタンスには注意した」。一緒にいた保育士の女性（２２）も「久しぶりに表で過ごせて落ち着きます」と仲良さげにほほ笑みあった。

政府は２１日、検察官を含む公務員の定年延長を盛り込んだ国家公務員法改正案を廃案にする方針を固めた。検察庁法改正案の今国会での成立見送りを受け、秋の臨時国会での継続審議を目指していたが、新型コロナウイルスの感染拡大で雇用環境が急速に悪化する中、公務員の定年延長の必要性は薄れたと判断した。 安倍晋三首相は２１日、国家公務員法改正案の見直しについて記者団に問われると、自民党の世耕弘成参院幹事長が改正案の議論に疑問を呈したことを紹介し「この法案を作ったときと違い、今社会的な状況は大変厳しい。そうしたことを含め、しっかり検討していく必要がある」と述べた。 改正案をめぐっては、菅義偉（すが・よしひで）官房長官や自民党の森山裕国対委員長が秋の臨時国会での成立を目指す考えを示していたが、「民間企業が苦しい中、公務員を優遇するのはおかしい」（政府高官）として方針を転換した。

山梨県は１５日、富士山登山者の約６割が利用する登山道「吉田ルート」を、本来の山開きである７月１日から冬季閉鎖前の９月１０日まで通行止めにすると発表した。 静岡県側の富士宮ルート、御殿場ルート、須走ルートも追随する可能性が高く、富士山が「閉鎖」された場合、噴火などを除いて歴史上初めてとみられる。 新型コロナウイルス感染拡大を受け、吉田ルートにある山小屋でつくる富士山吉田口旅館組合がルート上の山小屋全１６軒を今夏、一斉休業すると決めている。 山梨県は山小屋と８合目救護所の休業でパトロールや維持管理ができないためとしている。また、落石対策に必要な路面補修や倒木や枯れ木の調査を行うという。 富士宮ルートにある山小屋でつくる富士山表富士宮口登山組合も山小屋全９軒の一斉休業を決めており、静岡県側も近く対応を発表する。

河野太郎防衛相は８日の記者会見で、地上配備型迎撃システム「イージス・アショア」に関し、政府が陸上自衛隊新屋演習場（秋田市）への配備を断念する方針と伝えた報道を「フェイクニュース」と批判した。 河野氏は、配備候補地について「再調査をした上でゼロベースで検討する」と改めて説明した。秋田県の佐竹敬久知事が報道後、防衛省から連絡がないと不満を示したことについては「知事はフェイクニュースに対して不信感を発言されたと私は理解している。フェイクニュースを流したメディアは知事におわびをしていただけるものと思っている」とまで述べた。 河野氏は、７日にもツイッターで「フェイクニュース」との批判を投稿していた。 防衛省は昨年５月、新屋演習場を配備候補地の一つに選んだが、住宅地に近い上、適地調査のデータにミスが発覚して地元の反発を招いた。これを受け、同省は再び適地調査を実施しているが、新屋演習場については候補から

横浜市は６日、市内在住の無職の７０代男性が新たに新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表した。男性は発熱後、市内のスポーツジムを複数回にわたって利用していたほか、市内のスナックへも出掛けていたという。 市などによると、感染が判明した男性は、発熱の症状がみられた２月２５日と、２６、２７、２９、３月１の各日に、商業施設「トレッサ横浜」（同市港北区）内のスポーツジム「セントラルウェルネスクラブ　トレッサ（大倉山）」を利用していた。いずれも午後の時間帯に１～２時間半ほど滞在し、エアロバイクや入浴などをしていたという。 同ジムは、１日あたり５００～６００人程度が利用するといい、市などは男性と同じ時間帯の利用者の調査を進めており、該当者には手紙で通知するという。 同ジムは国の指針を受け、３～１０日は自主休業しており、商業施設内の消毒作業は実施していた。感染者の利用判明により、改めて消毒作業

日産自動車前会長、カルロス・ゴーン被告（６５）＝会社法違反罪などで起訴＝がレバノンに逃亡したのは、自身を監視していた警備業者について刑事告訴する方針を表明し、これを受け業者が監視を中止した直後だったことが３日、関係者への取材で分かった。東京地検特捜部は、ゴーン被告が監視をやめさせて逃亡を図りやすくするため刑事告訴を悪用した疑いもあるとみて調べている。 弁護人の弘中惇一郎弁護士は昨年７月、ゴーン被告が同４月に保釈されて以降、保釈条件で指定された東京都内の住宅周辺を何者かに見張られたり、外出先まで尾行されたりしていると明らかにし、「重大な人権問題」と訴えた。 その後、弘中氏は同１２月２５日、弁護団で調べた結果、行動監視していたのは東京都内の警備会社だと判明したと説明した上、ゴーン被告本人から委任状を受け、警備会社を軽犯罪法違反と探偵業法違反の罪で年内に刑事告訴すると表明。「日産が業者を使って保